こんなお悩みはありませんか?
- 中小広告代理店
-
- 大手代理店と違って、総合提案したいが、より説得力のある提案ができていない
- 提案までの期間が短く、
十分に情報を集められない
- 事業者マーケティング担当
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- 他社サービスだと余分なデータも含んでおりオーバースペック。
- 自社関連データだけだと、
生活者の実態が見えてこない
- 様々なエリアの中小事業者
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TBS生活DATAライブラリならお悩みが解決できます
Solution01あらゆる項目を網羅した調査
生活者に関するあるゆる項目を網羅的に調査しており、
(戦略設計を目的とした)得意先市場の基礎分析等に活用できます
過去53年分の各種調査データが好きな時にいつでも集計 / 分析できます(データ利用の契約内容によります)
Solution02目的に合わせて、より深く
必要な調査データだけに絞って購入といったお客様要望に合わせたパッケージングも可能です
生活者に関する様々な側面を聴取しているため、自社が持っているデータとは異なる角度での生活者理解が深まります
Solution03日本全国、各エリアで調査を実施
全国で調査を実施しており、
各種エリアの生活者に関するデータ取得 / 分析が可能です
利用実績
様々な企業様、個人事業者様にご利用いただいています
調べられるカテゴリーの一部
様々な場面・部門で活用できます
商品の購入・利用、ライフスタイル(約400項目)
- 生活意識・
行動
- 買い物行動
- 趣味・
レジャー
- 食品
- 家電
- 企業好感度
- 食生活の態度・行動
- 料理をする頻度
- 住生活の態度・欲求
- レジャーに関する態度・行動
- 快適な生活のために利用しているもの
- 飼っているペットの種類
- よく利用する金融機関
- 現在加入している保険
- 日頃の健康状態
- 菓子類
- ソフトドリンク
- アルコール飲料
- 化粧品
- 医薬品
- トイレタリー
- 車
- チャネルの利用頻度
- ほか(約400項目)
フェースシート項目(約40項目)
- 年齢
- 性別
- 居住地域
- 家族構成
- 職業
- 住宅築年数
- 本人勤務形態
- 片道の通勤・通学時間
- 通勤・通学の手段
- 最終学歴
- 血液型
- めがね・コンタクトの使用
- 普通運転免許証の有無
- 車の運転頻度
- 加入団体
- 本人の平均月収額
- 月平均こづかい額
- 出身地
- Japan-VALS
- 同居家族人数
- 世帯の世代構成
- 世帯月収額
- 現住居の居住年数
- ほか(約40項目)
調査項目(約530項目)を
すべて知りたい方はこちら
サービスの利用イメージ
様々な場面でご利用いただけます
サービス利用までの流れ
お問合せからシステムご利用開始まで、
平均7〜10日間です
お役立ち資料ダウンロード
サービス概要
まずはそれぞれのサービス概要を知りたい方はこちら
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NEW
TBS生活 DATAライブラリ
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NEW
総合嗜好調査
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NEW
ヤング調査
提供プロダクト
このサービスは、販売代理店株式会社ジェーディーエスによって提供しています。
・TBS生活DATAライブラリ
TBSテレビをキー局とする全国28社のテレビ局(JNN系列)が、毎年共同で行っている総合ライフスタイル調査です。
調査対象は、北海道から沖縄にいたる全国の都市部に住む約7,400名の13歳~69歳一般男女。
1971年の第1回調査以来、50年を超える歴史を持ち、
膨大なライフスタイル項目について、他に例を見ない貴重な時系列データを蓄積しています。
年に3回の追加調査(首都圏)も実施しており、タイムリーなテーマにも対応しています。
調査内容を詳しく見る
・総合嗜好調査
TBSテレビによる日常生活に密接な関係を持つ様々な事物に対しての<好み>に関する調査です。(1975年から実施)
総合嗜好調査は、従来の調査ではカバーされていない領域を幅広く網羅しており、人々の様々な好みについて理解できる設計になっております。
約350設問、約8,500項目に及び、他には類のない<幅広さ><くわしさ>を持っている調査データです。
・ヤング調査
—10代の若者たちのメディア接触、コミュニケーション・消費行動、生活意識に関する実態調査—
☐変化の激しいマーケットをその時代に即した調査内容で定量的に把握する
☐将来のマーケットの構成員をいち早く把握する事により、将来におけるマーケットの変化に対応する
☐40年以上にわたり実施されている小・中・高校生の実態と嗜好に関する総合的データ
・ライフスタイルトレンドレポート
TBS生活DATAライブラリのデータをベースに約30年間の生活者のライフスタイル変化を捉えるレポート
生活者の生活意識の変化、外的環境である社会傾向に対する生活者の反応をみることにより、中長期での生活者対応を考える示唆を与える材料になることを目的としています。