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- 11月06日
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東京都心のネオン広告が消えた。1973年(昭和48年)
1973年10月に勃発(ぼっぱつ)した第4次中東戦争に伴い、石油輸出国機構(OPEC)は、原油価格を70%引き上げることを決定した。それとともに、イスラエルが占領地から撤退するまで、アメリカを筆頭とするイスラエル支持国への石油禁輸を決めたことで第1次オイルショックは始まった。オイルショックの影響は瞬く間に全世界に広がり、物価上昇と景気後退を引き起こした。
日本国内ではトイレットペーパーの買い占め騒動や、テレビの深夜放送の休止、企業のネオン広告の自粛などが相次いだ。
原油価格引き上げ発表から約半月たった1973年11月6日夜、東京の中心地から企業のネオン広告が一斉に消え、東京都心部は暗夜となった。石油に浮かぶ現代社会のもろさを象徴する出来事として、当時を知る人たちが折に触れて指摘する出来事だ。
当時のありさまを読売新聞は以下のように伝えた。
「東京・有楽町の日劇ホール屋上にある高さ三十メートル、全長九十九メートルの大ネオン広告が六日夜から消えた。産油国の供給削減や石油の値上げ攻勢による電力不足を見越して、電機メーカーなどに節電を呼びかけている電力業界の要請に東芝が協力したもので、世界一のネオンの海にぽっかり“大きな穴”があいた。東芝のほか、三菱電機や日立、松下、ソニーなど大手メーカーも同夜からネオン灯、広告用水銀灯の点灯を自粛、銀座通りにも“虫食いの暗さ”がところどころに現れた。……」
1973年当時、学生だった筆者が経験した第1次オイルショックで忘れられないのは、銭湯の値段が大幅に上がり、営業時間も短縮されたことだった。大学で運動をしていたこともあって、毎日の銭湯通いを2日おきくらいに減らした。個人的な記憶では、入浴料金が約2倍に上がったと思っていたが、東京都浴場組合の資料で当時の都内入浴料金を調べると、大人は72年5月の48円、翌73年6月の55円、74年5月には75円に、そして75年5月には100円になっている。今から思うと、一気に上昇したというよりも、毎年引き上げられ、2年間でほぼ倍になったということが当時の資料を調べてわかった。
考えてみれば、第1次オイルショックは、世界的に「資源の有限性」を考えさせ、「省エネ」や「省資源」に関心を寄せ努力しなければならないことを目の前に突きつけた“事件”だった。それとともに、経済の高度成長を通じて、当時のほとんどの日本人の生活が決して当たり前ではなく、歴史上例を見ないほど恵まれたものだったという現実を知らしめるきっかけになったといえる。
ものにはすべて「限りがある」ことを身をもって学んだことは、先行き不透明な環境の中にあって、今の日本人にも“有益な教え”になるのではないか。(白)