※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。
平成の日本は戦争の主体にならなかったが、令和のいま、米中が軍事技術の開発を争い、東アジアの地政学的リスクが高まっている。イラン情勢などの新たな難問を抱えた日本は、国際協力や平和構築をどのように進めるべきか?
(『中央公論』2019年9月号特集の電子化)
(目次より)
●鼎談
「日米安保破棄」・「有志連合」発言で揺れる日本
徴兵制を議論せずに、これからの平和は語れない
苅部 直×三浦瑠麗×渡辺 靖
●ロシア、中国、イランが仕掛ける「探り」行為とは?
新たな地政学的競争を米同盟国は直視せよ
ヤクブ・グリギエル [き手・翻訳]奥山真司
●二人の経済評論家の異なる「合理性」
高橋亀吉と石橋湛山からから戦争回避の方法を探る
牧野邦昭
●技術革新、リーダーシップ、社会の変化……
軍事史から見た戦争の決定要因
石津朋之
《テクノロジー最前線》
【宇宙】新たな戦略空間に不可欠な、新たな三つの能力
鈴木一人
【サイバー】リアルと融合した「ハイブリッド戦争」への対応を
土屋大洋
【AI兵器】自律型兵器開発をリードする米国、逆転狙う中国
小林雅一
●対談
元国連事務次長と国際政治学者が語る
国際連合と日本国憲法──
日本はいかにして国際協調の担い手となるか
明石 康×細谷雄一