「Thinkstock」より
厚生労働省のデータによれば、日本人の100人中3~16人が生涯に1回は「うつ病」を経験することになるそうです。誰にとっても無関心ではいられない、うつ病の薬にまつわる驚きの数々をご紹介します。
ジュード・ロウ主演の映画『サイド・エフェクト(副作用)』(2013年)は、うつ病治療薬の副作用で次々に悲惨な事件が起こるというストーリーでした。架空の薬がテーマでしたが、セリフのなかに「パキシル」という実在の薬も出てきました。以下は、この薬をめぐって実際に起こった事件で、映画づくりのヒントになっていたと思われるものです。
米国ワイオミング州に住む男性、ドン・シェル氏(当時60歳)には、37年間連れ添った妻と2人の子供がいて、初孫も生まれたばかりでした。家庭生活はハッピーだったものの仕事のストレスが大きく、以前から近所の精神科クリニックでうつ病の薬を処方されていました。しかし、ちょっとした副作用があり、服薬を中断していたそうです。
再び眠れない日々が続くようになり、別のクリニックを受診したところ、うつ病による不眠症と診断され、パキシルが処方されました。前に飲んでいた薬と同系のものであることを、医師も本人も気づかなかったようです。
飲み始めて2日後、シェル氏は突然、2丁の拳銃を持ち出し、なんと妻、娘、それに孫の3人を射殺してしまいました。娘婿は、1年間悩んだ末、「自分の家族に起こった悲劇は薬のせいだ」として、製薬会社を訴えることにしました。その頃、全米各地でこの薬を飲んだ人の自殺騒ぎが相次ぎ、5,000件ともいわれる訴訟が起こされていました。
多くの裁判が進行する過程で、この薬をめぐるさまざまなスキャンダルが暴露されました。まず18歳未満の青少年を対象にした追跡調査が、少なくとも3件行われていたにもかかわらず、1つしか論文として公表されておらず、しかもその内容に捏造が行われていたと、司法当局によって断定されました。
極めつけは、この薬の効果が、プラセボ(偽薬)より劣っていることを示すデータが隠蔽されていたという事実です。つまり、この薬はうつ病の症状をむしろ悪化させてしまうものだったのです。しばらくして米国の政府機関FDA(米国食品医薬品局)も、ようやく重い腰をあげ、製薬企業に対して「18歳以下の青少年に使用すると自殺のリスクが高まる」という一文を添付文章に加えるよう指示しました。日本国内でも同様の措置が取られたのは言うまでもありません。
捏造、隠蔽は日常茶飯事
しかし、話はこれで終わりませんでした。米国で発行されている「ザ・ニューイングランド・ジャーナル・オブ・メディシン」は、サイエンスのあらゆる分野を通じて世界最高レベルと評価される医学専門誌です。その編集長を務めていた医師マーシャ・エンジェル氏が、「この薬に限らず、精神科治療で使われる薬はすべて疑惑に包まれており、信用ができない」という主旨の告発本『ビッグ・ファーマ(巨大製薬企業)』を発表したのです。
世界の巨大製薬企業にとって、論文の捏造、隠蔽は日常茶飯事。それどころか、科学的研究を装った巧妙な「薬の調査」を行い、偽りのエビデンスを日々つくり出しているという内容でした。この事実については、同氏が見解を発表するよりずっと前に私も気づき、2001年刊の『治療は大成功、でも患者さんは早死にした』(講談社)にまとめています。
同氏の本には、私の想像をはるかに超えた記述もありました。巨大製薬企業は、単にデータを操作しているだけでなく、なんと新しい病名をつくり出して世の中の不安を煽り、薬の販売量を増やしていたというのです。
01年9月11日、世界貿易センタービルがテロ攻撃によって破壊されたあと、この薬のメーカーは、ビル崩壊の映像とともに「ソーシャル・アングザイエティ・ディスオーダー(社交不安症)」という新しい病名と「耐え難い恐れ、絶望感などに」というコマーシャルフレーズを繰り返し流したのだそうです(注1)。
この薬は、日本国内でも2000年に発売され、広く使われています。私のもとを訪れる患者さんのなかにも、すでに他の病院で処方されているという人が多くいます。一連の出来事は、すべて巨大製薬企業と有名医師との癒着に起因したものでした。次回以降、これらの実態を詳しく紹介していくことにします。
(文=岡田正彦/新潟大学名誉教授)
【参考文献】
(注1)Sunset B, Social anxiety disorder campaign. Marketing Campaign Case Studies, on line, 2009.