電報
概要
手軽 に送 れる（簡易 性 ）[1] （無線 通信 などと異 なり、自身 が無線 関連 の資格 や設備 を持 たなくても送 れる）速 く届 く（迅速 性 ）[1]。（郵便 による信書 よりも速 い）記録 が紙面 に残 る（証拠 性 ）[1] （電話 と異 なり、メッセージ内容 が紙 に印刷 された文字 の形 で証拠 として残 る）[注釈 1]
歴史
アメリカでは
アメリカでの歴史
1851
日本 の電報 サービス
1980
また、
NTT東日本 ・NTT西日本 の国内 電報
通常 電報 配達 日 指定 扱、慶弔 扱等の特別 取扱 が可能 。2023年 1月 10日 まで、かな・数字 ・記号 のみのかな電報 と漢字 も使用 できる漢字 電報 の2種 が存在 したが、現在 は漢字 かな電報 に一本 化 された。定 文 電報 （2023年 1月 11日 廃止 ）- かな・
数字 ・記号 の文字 等 を用 いて通信 文 に定 文 を使用 する電報 。夜間 配達 扱・翌朝 配達 扱の特別 取扱 が可能 。現在 、死亡 の通知 、危篤 の通知 、病気 の通知 、怪我 の通知 、入院 の通知 、事故 の通知 、被災 の通知 、その他 の緊急 連絡 の8区分 からなり、区分 ごとに数種類 の定型 文 が用意 されている。定型 文 を使用 するが、その前後 20文字 以内 で任意 の文 を付 すことができる。 無線 電報 （2023年 1月 11日 廃止 ）- かな・
数字 ・記号 の文字 等 を使用 する電報 であって、船舶 電報 サービス取扱 所 において送信 又 は受信 される電報 及 び船舶 託送 発 受設備 において発信 し又 は配達 を受 ける電報 。和文 無線 電報 ・欧文 無線 電報 の2種 があり、事前 に登録 された沿岸 船舶 との間 で発信 ・受信 する。
通常 電報
定 文 電報 （2023年 1月 11日 廃止 ）
無線 電報 （2023年 1月 11日 廃止 ）
KDDIの国際 電報
人命 安全 電報 国際電気 通信 連合 憲章 第 40条 の規定 に基 づく、海上 、陸上 、空中 及 び宇宙 空間 における人命 の安全 に関 する電報 及 び伝染病 に関 する特別 に緊急 な電報 で、世界 保健 機関 の本部 又 はその地域 機関 が発信 する電報 。国際 連合 憲章 電報 国際 連合 憲章 第 6章 、第 7章 及 び第 8章 の規定 の適用 （地域 紛争 、ある加盟 国 による他 の加盟 国 への不正 な侵略 への対処 ）上 における危急 の場合 に、一定 の有 資格 者 が発 受する電報 。官報 国際電気 通信 連合 憲章 附属 書 に定 める一定 の有 資格 者 が発信 する電報 及 びその返信 。気象 電報 気象 の観測 又 は予報 のみを内容 とする電報 で、気象庁 や気象台 と公 の関係 にある局 相互 間 において発 受するもの。赤十字 電報 - 「
捕虜 の待遇 に関 する1949年 8月 12日 のジュネーヴ条約 」（1953年 条約 第 25号 ）又 は「戦時 における文民 の保護 に関 する1949年 8月 12日 のジュネーヴ条約 」（1953年 条約 第 26号 ）に基 づき、赤十字 社 が発信 する電報 。 郵便 送金 電報 外国 との間 に為替 及 び払込 為替 を電信 によって交換 するため外国 郵便 為替 交換 局 が差 し出 し、外国 郵便 為替 交換 局 又 は郵便 小切手 局 が受 け取 る電報 並 びに外国 との間 に振替 及 び払 込 みを電信 によって交換 するため、郵便 小切手 局 が発 受する電報 。- ITU
料金 免除 電報 国際電気 通信 連合 条約 第 32条 第 24号 に規定 する料金 の免除 を受 ける権利 に基 づき、国際電気 通信 連合 の会議 及 び会合 への代表 、代表 者 等 が発 受する電報 。一般 私 報 上 の各 電報 以外 の電報 。
なお、
このほか、KDDIグループでは
電報 類似 サービス
2003
2009
日本 での歴史
- 1870
年 1月 26日 （明治 2年 12月25日 ）：東京 -横浜 間 の国内 電報 が開始 される。電信 局 （民 部 ・大蔵 2省 所管 ）を置 き、通信 規則 ・料金 を定 め、公衆 電報 の取扱 を開始 した（公私 一般 通信 の初 め）[7]。 - 1871
年 ：大北 電信 会社 （グレート・ノーザン・テレグラフ。デンマーク資本 ）による長崎 -上海 、長崎 - ウラジオストク間 の海底 電信 線 敷設 。欧 亜 陸上 電信 線 経由 で国際 電報 が開始 される。 - 1873
年 ：東京 -長崎 間 の国内 電報 が開始 。大北 電信 会社 とも接続 され、逓信 省 による国際 電報 の託送 が開始 された。以後 、国内 各地 への電信 線 の敷設 が急速 に進 められた。 - 1877
年 ：（西南 戦争 勃発 ） - 1878
年 ：東京 木挽 町 に電信 中央 局 が開業 したことにより、海外 電報 の取 り扱 いが開始 。以後 、本格 的 な電信 利用 が始 まる。 - 1883
年 ：大北 電信 会社 による呼子 -釜山 間 の海底 電信 線 敷設 。同社 に20年間 の海外 通信 の独占 権 を与 える。 - 1890
年 ：呼子 -対馬 間 の海底 電信 線 を大北 電信 会社 から買収 。 - 1894
年 ：（日 清 戦争 勃発 ） - 1897
年 ：日本 独自 の大隅半島 -基 隆 間 海底 電信 線 敷設 。 - 1898
年 ：台湾 -福建 間 の海底 電信 線 を日本 が買収 。イースタン・テレグラフ・カンパニー社 （大東 電信 会社 、イギリス資本 、後 のケーブル・アンド・ワイヤレス社 ）のThe Red Routeにより接続 される。 - 1904
年 ：（日 露 戦争 勃発 ） - 1904
年 5月7日 - 1905年 9月29日 ：読売新聞 が、本紙 直接 購読 者 を対象 に、電報 料 読者 負担 で重大 事件 の速報 を電報 で伝 える「電報 通信 」サービスを行 う[8]。 - 1906
年 ：東京 -小笠原 - グアム間 の海底 電信 線 敷設 。日本 とアメリカがコマーシャル・パシフィックケーブル社 （商業 太平洋 電線 会社 、アメリカ資本 ）のマニラ - グアム - サンフランシスコ線 により接続 される。 - 1908
年 ：無線 電報 サービス開始 。 - 1910
年 ：（韓国 併合 ） - 1911
年 ：対馬 -釜山 間 の海底 電信 線 を大北 電信 会社 より買収 。 - 1914
年 - 1930
年 ：写真 電報 サービス開始 。 - 1934
年 ：年賀 電報 サービス開始 。 - 1936
年 ：慶弔 電報 サービス開始 。 - 1943
年 ：大東 電信 会社 の運用 権 を買収 、海底 電信 線 を日本 領海 内 で切断 、大東 電信 の名称 が国内 から消 える。 - 1946
年 ：模写 電報 サービス開始 。 - 1955
年 ：大北 電信 会社 の請求 権 解決 取 極 （戦後 賠償 ）。 - 1969
年 ：大北 電信 会社 の独占 権 喪失 。 - 1976
年 ：至急 電報 （ウナ電 ）サービス終了 。 - 1985
年 ：夜間 配達 を19時 から翌朝 8時 に受 け付 けた緊急 定 文 電報 のみに変更 。 - 1988
年 ：ひらがな電報 サービス開始 。 - 1991
年 3月31日 ：受付 時間 を8時 から22時 までに変更 。
- 1994
年 ：漢字 電報 サービス開始 。 - 2004
年 4月 1日 ：千代田 電報 配達 所 と中央 電報 配達 所 合併 。日本一 のマンモス配達 所 になる。 - 2018
年 1月 1日 ：緊急 定 文 電報 を定 文 電報 に名称 変更 し、受付 時間 を午前 8時 から午後 7時 に短縮 。また、通常 電報 の受付 時間 も午後 7時 までに変更 。 - 2023
年 1月 10日 ：定 文 電報 、無線 電報 、ファクシミリによる電報 受付 終了 。[10][11][12] - 2023
年 1月 11日 ：料金 体系 を文字数 単位 料金 から、ページ単位 料金 へ変更 。
戦前 の電報
区分
内国 電報 内地 ならびに台湾 、朝鮮 、樺太 、関東 庁 管内 、南洋 庁 管内 相互 間 の電報 。日 華 電報 内地 、台湾 、樺太 、南洋 ヤップ島 と関東 庁 付属 地 または中華民国 芝 罘との間 ならびに朝鮮 、関東 庁 付属 地 および芝 罘との間 の電報 。日 満 電報 内地 、朝鮮 、台湾 、樺太 又 はヤップ島 と、関東 州 、南 満 洲 鉄道 付属 地 又 は満 洲 国 との間 、及 びこれら各地 と芝 罘との間 で行 なわれた電報 である。これは、日本 政府 の電信 系 と満 洲 電信 電話 の電信 系 による。本文 全部 が数字 で記載 された和文 電報 では、名宛 を中国 電報 新編 による数字 で記載 することができる。料金 は最低 5語 分 が課 せられる（1語 とは、本文 及 び指定 を通 じて、各 5字 又 はその端数 ごと）。名宛 は全 て2語 として計算 され、連記 された第 2以下 の名宛 、発信 人名 及 び逐書した追尾 電報 又 は再送 電報 の第 2以下 の居所 は、字数 に関 わらず1語 と計算 される。特殊 扱 いには、至急 、照 校 、電報 受信 報知 、郵便 受信 報知 、同文 謄写 、時間 外 、別使 配達 及 び艀 船 配達 があり、新聞 電報 には至急 、同文 謄写 、予 約 新聞 電報 及 び予 約 同文 謄写 があり、翌朝 配達 、別使 配達 料 受信 人 払 及 び艀 船 配達 料 受信 人 払 の取扱 いはなく、この他 は概 ね内国 電報 と同 じである。日 満 無線 電報 は、内地 、朝鮮 、台湾 、樺太 及 び南洋 群島 にある海岸 局 又 は関東 州 、南 満 洲 鉄道 付属 地 及 び満 洲 国 にある海岸 局 によって日本 又 は満 洲 国 の船舶 局 もしくは託送 発 受所と送受 し、取扱 いは概 ね内国 無線 電報 と同 じである。日 満 年賀 電報 もある。外国 電報 万国 電信 条約 （現 ・国際電気 通信 連合 条約 ）および同 付属 国際 業務 規則 に従 って日本 と外国 との間 で発 受された電報 。上海 発着 の和文 電報 も外国 電報 であった。電報 には、有線 （海底 ケーブルを含 む）と無線 があり、用語 は、普通 外国 語 のほか、ロ ーマ字 綴 りの日本語 も、隠語 、秘 語 も許 された。種別 では、普通 電報 、至急 電報 、一部 至急 電報 、照 校 電報 、受信 報知 などがあって、特別 電報 として後回 し電報 、書信 電報 （day letter telegram）、クリスマスおよび新年 祝賀 電報 、料金 受信 人 払 電報 、このほか海上 電報 、信号 電報 、新聞 電報 、無線 同 報 電報 などがあって、料金 の低減 などの特典 があった。
内国 電報 の特殊 取扱
局 待 電報 急 いで返信 を受 け取 りたい場合 に、電報 の差出人 が発信 局 で待 っていて、そこで返信 を受 けることができた。これを局 待 電報 といった。指定 略 符号 は和文 はヤム。この指定 をすることにより名宛 人 は差出人 が局 で待 っていることを知 り、局 気付 で返信 を出 した。付加 料金 は1音信 に相当 する料金 （和文 で15字 分 、欧文 で5語 分 ）。再送 電報 受信 人 の居所 異動 などの場合 、受信 人 または宿所 の者 の請求 によってその移転 先 の新居 所 に再送 される。再送 1回 ごとに新 たに電報 を差 し出 したものとして相当 する電報 料 が徴収 されたが、通常 受信 人 がこれを支払 った。再送 請求 期間 は着信 日 から3日間 。指定 略 符号 は和文 はナチ（欧文 符号 でRF）。至急 電報 普通 電報 に先立 って送達 された。官報 、局報 及 び私 報 があった。料金 は、官報 は通常 電報 料金 の2倍 、私 報 は通常 電報 料金 の3倍 であった。指定 略 符号 は和文 はウナ（欧文 符号 でUR）。受信 報知 電報 電報 が受信 人 に送達 された日時 を着信 局 から発信 人 に電報 で報知 したものである。指定 略 符号 は和文 はツニ（欧文 符号 でPC）。照合 電報 電文 の誤謬 を未然 に防止 する為 に送受 の際 に名宛 及 び本文 を反復 照合 して伝達 される。付加 料金 は通常 電報 の4分 の1であった。指定 略 符号 はムニ。親展 電報 受信 人 以外 の者 による開 披を憚 る電報 に対 してその指定 によって封緘 を施 されたもの。指定 略 符号 は和文 はニカ（欧文 符号 でCL）。発信 人 は指定 を付加 すればよく、付加 料金 は不要 であった。追尾 電報 指定 略 符号 はチラ。受信 人 が今日 はA地 、翌日 はB地 というように転々 として移動 する場合 に、以下 の2つの方法 があった。発信 人 が受信 人 の所在地 を予想 して頼信紙 にそれを記載 する。行先 は配達 局 の調査 に一任 してわかるかぎり追尾 する。
追尾 は電信 によるのであり、電報 送達 紙 が郵便 で送 られるのではなかった。料金 は追尾 箇所 1箇所 ごとに新規 料金 を要 し、既 納 料金 で不足 するときは受信 人 から不足 料金 を徴収 した。同文 電報 同一 の電信 官署 に着信 し、または同一 の市町村 に宛 てた電報 で、電報 本文 が同一 である時 に、これを一括 して「同文 電報 」として取 り扱 った。この場合 は、原信 に指定 略 符号 ムヨを付加 し、その他 の各 通 には本文 の記載 を省略 し、なお幾 通 を一括 にするのかその通 数 を電報 頼信紙 の余白 に付記 した。料金 は原信 （一般 電報 料 と同一 料金 ）のほか1通 ごとに15銭 であった。同文 電報 のうち1通 もしくは数 通 に対 して至急 、照 校 、時間 外 の特殊 取扱 を請求 することはできなかったが、その他 の、追尾 、親展 などの特殊 取扱 を請求 することはできた。なお至急 、照 校 、時間 外 の特殊 取扱 は原信 についてのみ特殊 取扱 料 を納付 すればそれでよかった。留置 電報 電報 の受取 人 が旅行 、行商 などをする者 で、居所 が一定 しない場合 に利用 された。発行 人 は受取 人 が便利 な電信 局 または郵便 局 を指定 して発信 する。留置 期間 は到着 日 から3日間 、その日限 内 に受信 人 に交付 することが出来 ない時 は着信 電信 官署 に保管 され、その旨 、発行 電信 官署 経由 で発信 人 に通知 された。指定 略 符号 はムナ。有料 文字数 に算入 されるほかは特別 料金 は要 しなかった。艀 船 配達 電報 船舶 に宛 てられた電報 で、艀 船 で配達 された。料金 は30銭 。但 し配達 実費 がこれを超過 するもの、また配達 上 、別使 と艀 船 の両方 を要 する場合 発信 人 がその一方 のみを指定 した時 も配達 し、その不足 額 を発信 人 から追 納 させた。艀 船 配達 料 を受信 人 払 とする取扱 もあった。別使 配達 電報 電報 の直 配達 区域 外 に宛 てた電報 で、特使 によって配達 された。料金 は着信 局 から8km以内 は30銭 、8kmを超 えるときは4kmまでごとに25銭 。発信 人 が納付 した別使 配達 料 で不足 する時 は受取 人 から徴収 した。島嶼 に配達 する別使 電報 はその里程 に関 わらず30銭 、配達 実費 が超過 する時 は実費 額 を徴収 した。別使 配達 料 を受信 人 払 とする方法 もあった。この電報 が配達 された時 は電報 受取 紙 に受信 人 が捺印 または署名 をなすことによって授受 を明 らかにした。予 め受信 人 から自分 宛 の配達 方 の指定 のない電報 についてもその請求 をすることが出来 た。返信 料 前納 電報 電報 を差 し出 すとき返信 に要 する電報 料金 を前納 したものである。着信 局所 において前納 料金 額 を記載 された返信 料 前納 証書 を発行 して、その電報 と共 に受信 人 に送達 する。但 し着信 電報 を電話 により送達 する時 は前納 証書 を3日間 、着信 局所 に留置 き、もしも受信 人 がこれを使用 しないときは、受信 人 に送達 する。受信 人 は返信 料 前納 証書 で電報 を発信 することは差 し支 えないが、前納 証書 1通 で数 通 の電報 料金 に充当 し、または数 通 で1通 の電報 料金 に充当 することは出来 ない。前納 電報 料 が不足 する時 はそれに相当 する不足 額 を追 納 すればよかった。返信 料 前納 証書 の使用 期間 は発行 日 から30日間 。年賀 電報 新年 の祝賀 文 のみを送 る。受付 期間 は12月25日 から1月 6日 までで、頼信紙 の郵便 切手 欄 に「年賀 電報 」と記載 し、本文 欄 に逓信 省 で定 めた新年 祝賀 文例 からひとつを選 び、或 はその略号 を記 し、差 し出 す。同文 電報 以外 の特殊 取扱 および着信 電報 の電報 による送達 は取 り扱 われない。12月31日 までに受 け付 けられた年賀 電報 は1月 1日 の電報 取扱 時間 開始 の時刻 に受 け付 けられたものと見 なされて名宛 人 に送達 される。送達 紙 はデザイン、図案 が施 されている。料金 は祝賀 文 の字数 にかかわらず定額 。ほかに日 満 年賀 電報 、外国 和文 祝賀 電報 、新年 祝賀 特別 外国 電報 などがある。新年 祝賀 文例 は、略号 -文例 の順番 で- イ - 謹ミテ
新年 ヲ賀 ス - ロ - 謹ミテ
新年 ノ御 祝詞 ヲ申 上 ゲマス - ハ -
明 ケマシテ御 芽 出 度 ウ御座 ヒマス - ニ -
新 玉 ノ年 ノ始 ノ御 寿 芽 出 度 ク御 祝 ヒ申 上 ゲマス - ホ - 謹ミテ
新年 ヲ賀 シ御 尊家 ノ万福 ヲ祈 ル - ヘ - 謹ミテ
新年 ヲ賀 シ平素 ノ御無音 ヲ謝 ス - ト - 謹ミテ
新年 ヲ賀 シ倍旧 ノ御 愛顧 ヲ願 フ - チ -
新年 御 芽 出 度 ウ御座 ヒマス相 変 ラズ御 引立 テヲ願 ヒマス - リ - 謹ミテ
年頭 ノ御 挨拶 ヲ申 上 ゲ益 〻御 繁栄 ヲ祈 ル - ヌ - 謹ミテ
新年 ヲ賀 ス早々 賀詞 ヲ賜 リ難 有 存 ジマス - ル -
洋上 ヨリ遙 ニ故国 ノ新年 ヲ賀 ス - ヲ -
新年 ヲ賀 シ御 安着 ヲ待 ツ - ワ - 謹ミテ
新年 ヲ賀 シ一路 平安 ヲ祈 ル - カ -
新年 御 芽 度 ウゴザヒマス当方 皆 無事 御 安心 下 サイ。
- イ - 謹ミテ
慶弔 電報 好評 だった年賀 電報 を儀礼 電報 にも拡大 したもの[13]。内地 だけでなく、外地 や艦船 ・航空機 へも発着 できた。
| イ | |||
|---|---|---|---|
| ロ | |||
| ハ | |||
| ニ | |||
| ホ | |||
| ヘ | |||
| ト | |||
| チ | |||
| リ | 謹ミテ | ||
| ヌ | |||
| ル | |||
| ヲ | |||
| ワ | |||
| カ | |||
| ヨ | |||
| タ | |||
| レ | |||
| ソ | |||
| ツ | |||
| ネ | |||
| ナ | |||
| ラ | |||
| ム | |||
| ウ | |||
| ヰ | |||
| ノ | |||
| オ | |||
| ク | 謹ミテ | ||
| ヤ | |||
| マ | |||
| 謹ミテ | |||
| 謹ミテ | |||
| 謹ミテ | |||
| 謹ミテ | |||
| エ | 謹ミテ | ||
| テ | 謹ミテ | ||
| ア | |||
| サ | |||
| キ | 謹ミテ | ||
| ユ | 謹ミテ | ||
| メ | 謹ミテ | ||
| ミ | |||
| シ | 謹ミテ | ||
| ヱ | 謹ミテ | ||
| ヒ | |||
| モ | |||
| セ | 謹ミテ | ||
| ス | |||
| ン | 謹ミテ | ||
新聞 電報
内地 各地 内 - 50字 以内 25銭 、50字 以内 を増 すごとに20銭 朝鮮 、満 洲 、芝 罘相互 間 - 50字 以内 25銭 、50字 以内 を増 すごとに20銭 内地 小笠原 島 間 - 50字 以内 35銭 、50字 以内 を増 すごとに30銭 内地 または小笠原 島 と台湾 、樺太 、朝鮮 および南洋 ヤップ島 間 - 50字 以内 35銭 、50字 以内 を増 すごとに30銭 内地 、台湾 、樺太 と満 洲 、芝 罘相互 間 - 50字 以内 35銭 、50字 以内 を増 すごとに30銭
上海 -新聞 電報 料金 8銭 、一般 電報 料金 30銭 - ニューヨーク -
新聞 電報 料金 45銭 、一般 電報 料金 1円 68銭 - ロンドン -
新聞 電報 料金 34銭 、一般 電報 料金 1円 38銭
特別 電報 略 符号
| ニカ | CL | |
| ウナ | UR | |
| ウニ | UC | |
| ムニ | TC | |
| ララ | SS | |
| ナツ | RP | |
| ナウ | RU | |
| ナム | RT | |
| ツニ | PC | |
| ツツ | PP | |
| チラ | FS | |
| ナチ | RF | |
| タラ | NS | |
| ヨナ | MR | |
| ムヨ | TM | |
| ヨイ | MA | |
| ムチ | TF | |
| ハホ | BD | |
| ハナ | BR | |
| マム | XT | |
| ハム | ||
| マヨ | XM | |
| ハヨ | ||
| ムナ | TR | |
| マツ | XP | |
| マナ | XR | |
| ヤム | WT | |
| ツタ | PN | |
| タヨ | ||
| ツナ | PR | |
| ナレ | RO | |
| ムツ | ||
| ラホ |
戦後 の電報
日本電信電話 公社 の国内 電報
打電 の方法
電報 局 への電話 申込 み電報 局 ・電話 局 ・郵便 局 の窓口 （頼信紙 に記入 ）電報 配達員 への依頼 電報 取扱 駅 の窓口 車掌 への依頼
種類
市内 電報 普通 電報 のうち、発信 局 の配達 区域 内 または発信 局 と同一 市町村 宛 の電報 。東京 都内 においては23区内 宛 の電報 。
市外 電報 普通 電報 のうち市内 電報 以外 のもの。
至急 電報 （ウナ電 ）照合 電報 同文 電報 親展 電報 配達 日時 指定 電報 通信 文 付 為替 電報 写真 電報 模写 電報 修学旅行 電報 案内 電報 広告 電報 発信 人 局 待 電報 発信 人 が急 いで返信 を受 け取 りたい場合 あるいは発信 人 が自 らの所在 を相手方 に知 らせたい場合 に電報 の差出人 が発信 局 で待 っていることを受取 人 に知 らせる電報 。返信 は局留 とする。追加 料金 5円 （1961年 6月 ）。
- クリスマス
電報
国際電信電話 株式会社 の国際 電報
種類
通常 電報 書信 電報 至急 電報 照合 電報 同文 電報 返信 料 前払 電報 無線 電報 新聞 電報
言葉 や金融 への影響
電報 文体
電報 文体 の例
- “チチキトクスクカエレ”（
父 危篤 すぐ帰 れ）：お父 さんが危篤 だから、大 至急 実家 に戻 りなさい - “ヘンシンコウ”（
返信 乞 う）：返事 をお願 いします - “ヒゼウ”：
非常 - “アトフミ”（
後 、文 ）：詳細 は後 ほど手紙 （葉書 ）で - “サクラサク“ / “サクラチル“：
大学 入試 の合否 を知 らせる電報 。サクラサク（合格 ）／サクラチル（不 合格 ）は、早稲田大学 が1956年 に開始 した、合否 通知 で用 いられたことに端 を発 する。またこのほかにも大学 ごとに違 った定型 文 が用 いられた[14]。「合格 電報 」も参照 - また、
電報 の発信 等 の日付 には "ヒ"=日 と打 った（例 ：7日 なら「7ヒ」）。その文体 が緊急 連絡 を表 すものとして文学 に取 り入 れられた。 電報 の発信 等 の時刻 には"ゼ"=午前 、"ゴ"=午後 と打 った（例 ：午後 7時 なら「ゴ7ジ」）。- 「アー、ヤー、グットマン」/「ゲー、ペー、ウー」：
人名 や組織 名 は鈎 括弧 で括 り、区切 りには読点 が使 われた（電報 では中点 が使用 できないため）。
通話 表
電報 を送 る際 の注意
090金融 の取立 て
また、
脚注
注釈
- ^ このため、
競艇 選手 が病気 のためレースを欠場 する際 の連絡 には現在 でも電報 が用 いられている[2]。 - ^ a b
国内 では「NTTファクス115」の電話 番号 ：115（全国 共通 ）。外国 電報 はKDDIの「国際 電報 」の電話 番号 ：0120-44-5124（無料 ）。 - ^
国際 電報 のみ。なお、日本 国内 および一部 国外 向 けの電報 類似 サービス「でんぽっぽ」を、KDDI100%子会社 のKDDIエボルバが行 っている。 - ^
国内 では「NTTファクス115」のFAX番号 ：0120-789379（全国 共通 ）。外国 電報 はKDDIの「国際 電報 」のFAX番号 ：0120-11-5931（無料 ）。 - ^ これ
以外 の指定 略 符号 も、元々 の意味 から付 けられた欧文 モールス符号 に対応 する和文 モールス符号 による略 符号 が使 われている。
出典
- ^ a b c d e f g h i j k 『
日本 大 百科全書 』【電報 】 - ^ どちゃんこTV【
第 56回 報知新聞社 賞 静波 まつり杯 ：開催 4日 目 】1月 13日 (土) ボートレース多摩川 2024年 1月 13日 配信 （1時 間 15分 30秒 頃 より） - ^ 『
米 電信 会社 、150年 以上 に及 ぶ電報 サービスに幕 』 Wired AP通信 2006年 2月 7日 - ^ “American Telegram”. 2013
年 9月 25日 閲覧 。 - ^ “
進化 する電報 ”200社 参入 で激戦 に、喪中 見舞 いにも最適 !?（日経 トレンディ、2012年 11月28日 ） - ^
総務 省 (2009年 6月 1日 ). “電報 類似 サービス（電報 に準 ずる特定 信書 便 役務 ）の受付 用 への115番 の使用 について” (PDF). 2010年 5月 30日 閲覧 。 - ^
明治 前期 財政 経済 史料 集成 17工 部 省 沿革 報告 大蔵省 編 - ^ 1904（
明治 37）年 5月 7日 電報 通信 【『読売新聞 百 二 十 年 史 』（読売新聞社 、1994）掲載 】、実業 史 研究 情報 センター（公益 財団 法人 渋沢 栄一 記念 財団 ）、2009年 5月 7日 。 - ^
日 露 年鑑 1929年 日 露 貿易 通信 社 - ^ “
電報 サービス提供 条件 の見直 し内容 について”. NTT東日本 . 2023年 1月 19日 閲覧 。 - ^ “
電報 サービス提供 条件 の見直 し内容 について”. NTT西日本 . 2022年 1月 19日 閲覧 。 - ^ “「
危篤 、至急 連絡 されたし」ＮＴＴ、緊急 定型 文 の電報 サービス廃止 船舶 向 け無線 電報 も”.産経新聞 社 . 2022年 1月 19日 閲覧 。 - ^
昭和 十 四 年度 版 電 務 年鑑 -（4）- P.93逓信 省 電 務 局 1939年 12月28日 - ^ メッセージ
特集 ・大学 合格 電報
関連 項目
電信 -使用 される技術 。- （
職業 としての）通信 士 - レタックス（
電子 郵便 ） -日本 郵便 株式会社 が提供 するファクシミリを用 いた郵便 サービス。 児玉 源太郎 -海底 電信 線 の敷設 に尽力 した。- テレフォンショッキング - 2014
年 3月 まで放送 されていたフジテレビのバラエティ番組 『森田 一義 アワー笑 っていいとも!』のコーナー。ゲストに出演 祝 いの電報 が送 られることが恒例 となっていた。
外部 リンク
電気 通信 事業 法 附則 第 5条 において定義 された電気 通信 役務 としてなされているもの
電報 申込 サイトD-MAIL - NTT東日本 電報 申込 サイトD-MAIL - NTT西日本 国際 電報 - KDDI
- その
他 （電報 類似 サービス）
- For-Denpo（
電報 サービス フォー電報 ） - プライムステージ 電報 屋 のエクスメール（日本 国内 電報 、国際 電報 ） - シー・モア- VERY CARD（
電報 サービス ベリーカード） - ヒューモニー - でんぽっぽ（KDDIの
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