(Translated by https://www.hiragana.jp/)
福祉 - Wikipedia

福祉ふくし

ぜん市民しみん最低限さいていげん幸福こうふく社会しゃかいてき援助えんじょ提供ていきょうするという理念りねん

福祉ふくし(ふくし、えい: Welfare)は「しあわせ」や「ゆたかさ」を意味いみする言葉ことばでありすべての市民しみん最低限さいていげん幸福こうふく社会しゃかいてき援助えんじょ提供ていきょうするという理念りねんあらわす。

OECD各国かっこくのGDPにおける社会しゃかいてき支出ししゅつ割合わりあい公費こうひおよび私費しひ[1]

社会しゃかい福祉ふくし

編集へんしゅう

社会しゃかい福祉ふくし(しゃかいふくし、social-welfare)とは、狭義きょうぎには事務じむてき基本きほんてき人権じんけん(とく生存せいぞんけん)の保障ほしょう観点かんてんから生活せいかつ困窮こんきゅうしゃ生活せいかつ保障ほしょう心身しんしん障害しょうがいとうがあり支援しえん介助かいじょ必要ひつようとするひとへの支援しえんおこな公的こうてきサービスをいう[2]。また、広義こうぎにはぜん国民こくみん対象たいしょう一般いっぱんてき生活せいかつ問題もんだい解決かいけつ目指めざみをまとめて社会しゃかい福祉ふくしという[2]

国民こくみん生存せいぞんけん保障ほしょう生活せいかつ安定あんてい健康けんこう確保かくほなど)を目的もくてきとする制度せいど社会しゃかい保障ほしょう制度せいど (social security system) という[3]社会しゃかい保障ほしょう欧米おうべいでは所得しょとく保障ほしょうという意味いみもちいられることおお[4]一方いっぽう日本にっぽんでは社会しゃかい保障ほしょう社会しゃかい福祉ふくしサービスもふく概念がいねんとしてもちいられている[4]日本にっぽんでは公的こうてき扶助ふじょ社会しゃかい福祉ふくし社会しゃかい保険ほけん公衆こうしゅう衛生えいせいおよ医療いりょう老人ろうじん保健ほけん総称そうしょうして狭義きょうぎ社会しゃかい保障ほしょうとする[4]。さらに狭義きょうぎ社会しゃかい保障ほしょう恩給おんきゅうおよ戦争せんそう犠牲ぎせいしゃ援護えんごふくめて広義こうぎ社会しゃかい保障ほしょうとする[4]

供給きょうきゅう主体しゅたい

編集へんしゅう

社会しゃかい福祉ふくし供給きょうきゅう主体しゅたいは「いえぞく」「政府せいふ」「市場いちば」があり3つにおおきくけること出来でき[5]政府せいふ以外いがいになとしてコミュニティ・企業きぎょう活動かつどうのうち収益しゅうえき活動かつどう以外いがい活動かつどう生活協同組合せいかつきょうどうくみあい労組ろうそ社会しゃかい福祉ふくし法人ほうじん医療いりょう法人ほうじん宗教しゅうきょう団体だんたいNPO・その公益こうえき法人ほうじんボランティアなど多様たよう主体しゅたいがあるがとらかた位置いちづけはくにによってことなる。アングロサクソン諸国しょこくアメリカ合衆国あめりかがっしゅうこくひとし)ではそれらは市場いちば一員いちいんとみなしている[5]公共こうきょう部門ぶもん嫌悪けんおされ民間みんかん賛美さんびされる風潮ふうちょうがあるうえ財源ざいげん寄附きふきんまかなわれているということおおきい。北欧ほくおう諸国しょこく(ノルディック)ではそれらは政府せいふ役目やくめであるとみなされる[5]こう福祉ふくし政策せいさく肯定こうていてき雰囲気ふんいきとも財源ざいげん政府せいふ一般いっぱん税収ぜいしゅう依存いぞんしていることもある。大陸たいりくヨーロッパ諸国しょこく(コンチネンタル)では市民しみん社会しゃかい一員いちいんであるとされる。福祉ふくし供給きょうきゅうだい部分ぶぶんになっているのは「家族かぞく」である。家族かぞく親族しんぞく近隣きんりん相互そうご扶助ふじょ機能きのうたせなくなった部分ぶぶん制度せいど機構きこうとして政府せいふなどがになう。日本にっぽんでは供給きょうきゅうを「家族かぞく」を中心ちゅうしんとする保守ほしゅ主義しゅぎ中心ちゅうしんとしながらも「市場いちば」からの自由じゆう主義しゅぎ混合こんごうして構成こうせいされている[5]イスラム世界せかいではザカートサダカばれる喜捨きしゃによりあつめた金銭きんせん社会しゃかい福祉ふくし利用りようしている。イスラム教いすらむきょう国教こっきょうとするくにでは宗教しゅうきょう団体だんたいわって政府せいふ制度せいど運用うんようしている。

国際こくさいてき

編集へんしゅう

1980ねん1がつ30にち国連こくれん1981ねん国際こくさい障害しょうがいしゃねんとすること決議けつぎした。テーマは「完全かんぜん参加さんか平等びょうどう」とされた。障害しょうがいたいするかんがかたを「たすけるもの」から「自立じりつ支援しえんするもの」へのだい転換てんかん目指めざすものであった。1983ねんから1992ねん国連こくれん障害しょうがいしゃの10ねんとし、その行動こうどう計画けいかく充実じゅうじつさせ、さらにアジア・太平洋たいへいよう各国かっこくは1993ねんから2002ねんまでをアジア太平洋たいへいよう地域ちいき障害しょうがいしゃの10ねんとしてその定着ていちゃくすすめた。このなかで、福祉ふくし理念りねんひとつとしてノーマライゼーションという言葉ことば強調きょうちょうされはじめた。そのインクルージョン包摂ほうせつ)という言葉ことばあたらしい理念りねんとして強調きょうちょうされはじめる。

各国かっこく社会しゃかい福祉ふくし

編集へんしゅう
 
OECD各国かっこくのGDPにおける社会しゃかいてき支出ししゅつ割合わりあい(%、種類しゅるいべつ[1]

OECD Social Expenditure Databaseにいては、社会しゃかいてき支出ししゅつ以下いかの9分類ぶんるいにて集計しゅうけいしている[1][6]

高齢こうれいしゃ(Old-age)
老齢ろうれい年金ねんきん早期そうき退職たいしょく年金ねんきん在宅ざいたくおよび施設しせつ介護かいごサービス
遺族いぞく(Survivors)
遺族いぞく年金ねんきんおよび葬儀そうぎ支出ししゅつ
障害しょうがいしゃ(Incapacity-related benefits)
ケア、障害しょうがいしゃ援助えんじょ労災ろうさい傷病しょうびょう援助えんじょ傷病しょうびょう手当てあてきん
保健ほけん(Health)
外来がいらいおよび入院にゅういんケア、医療いりょう用品ようひん疾病しっぺい予防よぼう
家族かぞく(Family)
児童じどう手当てあて融資ゆうし育児いくじ支援しえん育児いくじ休業きゅうぎょう支援しえん片親かたおや支援しえん
積極せっきょくてき労働ろうどう政策せいさく(Active labour market policies)
雇用こようサービス、職業しょくぎょう訓練くんれんさわしゃがい就業しゅうぎょう支援しえん直接ちょくせつ雇用こよう創出そうしゅつ起業きぎょう支援しえん
失業しつぎょう(Unemployment)
失業しつぎょう給付きゅうふ早期そうき退職たいしょく支援しえん
住宅じゅうたく(Housing)
住宅じゅうたく手当てあて賃貸ちんたい住宅じゅうたく補助ほじょきん
その(Other social policy areas)
そのてい収入しゅうにゅう家庭かていへの補助ほじょ食料しょくりょう補助ほじょきんなど
OECD各国かっこく公的こうてきおよび義務ぎむてき私的してき支出ししゅつ推移すいい(GDP

イギリスでは1601ねんのエリザベス救貧きゅうひんほうにより個別こべつ実施じっしされていた救貧きゅうひん行政ぎょうせい教区きょうくごとに単位たんいされた[7]。そして貧民ひんみんたい労働ろうどう能力のうりょくおうじた対応たいおうおこなった[7]。また扶養ふよう義務ぎむしゃのいない児童じどうたいしては徒弟とてい奉公ほうこうおこなうことによって対策たいさくこうじた[7]

1782ねん有能ゆうのう貧民ひんみん雇用こようあっせんや院外いんがい救済きゅうさい内容ないようとするギルバートほう制定せいていされた[8]

1834ねんにはしん救貧きゅうひんほう制定せいていされた[9]。このしん救貧きゅうひんほうトマス・ロバート・マルサスの「人口じんこう原理げんり」(1798ねん)の影響えいきょうつよけており、救済きゅうさい水準すいじゅん全国ぜんこく一律いちりつ救済きゅうさい方法ほうほう限定げんてい(ワークハウスへの収容しゅうよう)、劣等れっとう処遇しょぐう原則げんそくなどを内容ないようとした[9]。このしん救民きゅうみんほうによる貧困ひんこんそうたいする公的こうてき救済きゅうさいきびしい管理かんりは1948ねん国家こっか扶助ふじょほう制定せいていされるまでつづいた[9]

アメリカ合衆国あめりかがっしゅうこく

編集へんしゅう

アメリカでは1647ねんにロードアイランドで植民しょくみん救貧きゅうひんほう制定せいていされた[8]。また1683ねんにはニューヨークで救貧きゅうひんほう制定せいていされた[8]

1877ねん、バッファローに慈善じぜん組織そしき協会きょうかい設立せつりつされた[8]

1935ねんニューディール政策せいさく一環いっかんとして社会しゃかい保障ほしょうほう制定せいていされた[3]社会しゃかい保障ほしょうほうにより連邦れんぽう直営ちょくえい老齢ろうれい遺族いぞく年金ねんきんしゅう失業しつぎょう保険ほけん公的こうてき扶助ふじょ福祉ふくし事業じぎょうたいするしゅう政府せいふ補助ほじょきんなどが整備せいびされた[3]

日本にっぽん

編集へんしゅう

日本にっぽん社会しゃかい福祉ふくし歴史れきしは、聖徳太子しょうとくたいし建立こんりゅう現在げんざいもそののこる「悲田院ひでんいん」などの救済きゅうさい施設しせつまでさかのぼることができる。また、律令りつりょう時代じだいには天皇てんのうによる賑恤しんじゅつにぎわいきゅう制度せいど存在そんざいした[10]

日本にっぽんにおいて英国えいこく救貧きゅうひんほう同種どうしゅはじめての統一とういつてき法令ほうれいは、明治めいじ7ねん1874ねん)の恤救規則きそくであった。また、昭和しょうわ4ねん1929ねん)には救護きゅうごほう戦後せんごには生活せいかつ保護ほごほう成立せいりつし、生存せいぞんけんほう整備せいびすすめられた[11]

八巻はちまき正治しょうじ自著じちょ聖書せいしょとハンディキャップ』のなかで「高度こうど発達はったつした今日きょうのわがくに社会しゃかい福祉ふくしは、それゆえに、ややもすると物質ぶっしつ主義しゅぎおちいってしまい、それがために内面ないめん位置いちづく<福祉ふくししん>を次第しだい軽視けいししはじめ、ぎゃくに、表面ひょうめんてき福祉ふくし制度せいど施策しさく保障ほしょうといったものが、それをしん必要ひつようとしている人々ひとびとをコントロールしているかのごときかなしむべき現状げんじょうがあります。」と指摘してきしている。

公的こうてき支出ししゅつ

編集へんしゅう
OECD各国かっこく公的こうてき社会しゃかいてき支出ししゅつのGDP比率ひりつ%(2011ねん[1]
メキシコ 韓国かんこく チリ カナダ 豪州ごうしゅう 米国べいこく スイス OECD平均へいきん ノルウェー 英国えいこく 日本にっぽん オランダ ドイツ スペイン スウェーデン イタリア フィンランド デンマーク フランス
高齢こうれいしゃ 1.6 2.1 2.6 4.0 5.0 6.0 6.5 7.4 7.1 6.1 10.4 6.2 8.6 8.9 9.4 13.4 10.6 8.4 12.5
遺族いぞく 0.3 0.3 0.7 0.3 0.2 0.7 0.3 1.0 0.3 0.1 1.4 0.2 2.0 2.3 0.4 2.6 0.9 0.0 1.7
障害しょうがいしゃ 0.1 0.5 0.8 0.8 2.6 1.4 2.6 2.2 3.9 2.5 1.0 3.3 2.0 2.6 4.3 1.8 4.0 4.7 1.7
保健ほけん 2.8 4.0 3.2 7.2 5.8 8.0 6.5 6.2 5.6 7.7 7.7 7.9 8.0 6.8 6.7 7.0 5.7 6.7 8.6
家族かぞく 1.1 0.9 1.3 1.2 2.8 0.7 1.4 2.2 3.1 4.0 1.4 1.6 2.2 1.4 3.6 1.5 3.2 4.0 2.9
積極せっきょくてき労働ろうどう政策せいさく 0.0 0.3 0.3 0.2 0.3 0.1 0.6 0.5 0.6 0.4 0.2 1.1 0.8 0.9 1.2 0.4 1.0 2.2 0.9
失業しつぎょう N/A 0.3 0.0 0.7 0.5 0.8 0.6 1.0 0.4 0.4 0.3 1.5 1.2 3.5 0.4 0.8 1.7 2.2 1.6
住宅じゅうたく 1.1 N/A 1.0 0.3 0.3 0.3 0.1 0.4 0.2 1.5 0.1 0.4 0.6 0.2 0.4 0.0 0.5 0.7 0.8
その 0.8 0.6 0.3 2.6 0.3 0.9 0.7 0.5 0.7 0.2 0.5 1.3 0.2 0.2 0.7 0.0 0.8 1.0 0.6
けい 7.7 9.0 10.1 17.4 17.8 19.0 19.3 21.4 21.8 22.7 23.1 23.5 25.5 26.8 27.2 27.5 28.3 30.1 31.4

私的してき支出ししゅつ

編集へんしゅう
OECD各国かっこく私的してき社会しゃかいてき支出ししゅつのGDP比率ひりつ%(2011ねん[1]
メキシコ スペイン イタリア ノルウェー スウェーデン フィンランド 韓国かんこく ドイツ イスラエル OECD
平均へいきん
スウェーデン 豪州ごうしゅう 日本にっぽん フランス カナダ デンマーク 英国えいこく オランダ 米国べいこく
高齢こうれいしゃ N/A 0 0.3 0.7 0 0.2 0.1 0.8 N/A 1.6 2.6 2.1 2.7 0.1 3.3 4.7 4.5 4.3 4.5
障害しょうがいしゃ N/A N/A 0 0.2 0 0.7 0 0.1 N/A 0.3 0.2 N/A N/A 0.8 N/A 0 0.4 0.4 0.3
保健ほけん 0.2 0.5 0.1 N/A 0.9 0.2 0.1 1.1 0.8 0.7 0 0.8 0.2 1.5 1.3 0.2 0.3 0.6 5.8
その N/A N/A 0.4 N/A 0.1 0.1 1.4 0 N/A 1 0 0 0 0.9 0 0 0 1.4 0
けい 0.2 0.5 0.8 0.9 1.0 1.2 1.5 2 2.1 2.2 2.8 2.9 3 3.3 4.6 4.9 5.3 6.8 10.5

ひと以外いがいほか動物どうぶつ福祉ふくし

編集へんしゅう

年表ねんぴょう

編集へんしゅう

脚注きゃくちゅう

編集へんしゅう

出典しゅってん

編集へんしゅう
  1. ^ a b c d e OECD Social Expenditure Statistics (Report). OECD. 2011. doi:10.1787/socx-data-en
  2. ^ a b 標準ひょうじゅん社会しゃかい福祉ふくし用語ようご事典じてん』2006ねん、p.197
  3. ^ a b c 標準ひょうじゅん社会しゃかい福祉ふくし用語ようご事典じてん』2006ねん、p.188
  4. ^ a b c d 標準ひょうじゅん社会しゃかい福祉ふくし用語ようご事典じてん』2006ねん、p.187
  5. ^ a b c d 平成へいせい24年版ねんばん厚生こうせい労働ろうどう白書はくしょ (Report). 厚生こうせい労働ろうどうしょう. 2012. pp. 81–82.
  6. ^ 社会しゃかい保障ほしょう給付きゅうふ平成へいせい21年度ねんど』(レポート)国立こくりつ社会しゃかい保障ほしょう人口じんこう問題もんだい研究所けんきゅうじょ、2011ねん10がつ付録ふろく、OECD基準きじゅん社会しゃかい支出ししゅつ国際こくさい比較ひかくhttps://www.ipss.go.jp/ss-cost/j/kyuhuhi-h21/kyuuhu_h21.asp 
  7. ^ a b c 標準ひょうじゅん社会しゃかい福祉ふくし用語ようご事典じてん』2006ねん、p.47
  8. ^ a b c d 標準ひょうじゅん社会しゃかい福祉ふくし用語ようご事典じてん』2006ねん、p.452
  9. ^ a b c 標準ひょうじゅん社会しゃかい福祉ふくし用語ようご事典じてん』2006ねん、p.221
  10. ^ 日本にっぽん社会しゃかい福祉ふくし時代じだい区分くぶんによる特徴とくちょう。2012ねん8がつ8にち閲覧えつらんhttp://www.kbc.gr.jp/ai/study/rekishi.htm
  11. ^ 世界せかいだい百科ひゃっか事典じてん』(1988年版ねんばん)(平凡社へいぼんしゃ)「公的こうてき扶助ふじょ」の項目こうもく
  12. ^ a b 日本にっぽん社会しゃかい保障ほしょう制度せいど形成けいせい (PDF) 加茂かも直樹なおき京都女子大学きょうとじょしだいがく大学院だいがくいん現代げんだい社会しゃかい研究けんきゅう博士はかせ後期こうき課程かてい研究けんきゅう紀要きよう 2 1-27, 2008-03-31
  13. ^ 社会しゃかい福祉ふくし先駆せんくしゃ あか帽子ぼうしさんらく (PDF) 木村きむら高久たかひさ横浜よこはま歴史れきし研究けんきゅうかい、2018/12
  14. ^ http://www.yofuen.com/profile/history.html ふうえんのご案内あんない / 沿革えんかく
  15. ^ http://www.hiruda.or.jp/outline100.htm 社会しゃかい福祉ふくし法人ほうじん せいヒルダかい
  16. ^ 高齢こうれいしゃ介護かいご研究けんきゅうかい報告ほうこくしょ「2015ねん高齢こうれいしゃ介護かいご厚生こうせい労働省ろうどうしょう老健ろうけんきょく総務そうむ企画きかく法令ほうれいがかり

関連かんれん項目こうもく

編集へんしゅう