インターネット・バブル(英: Internet bubble)とは、1990年代前期から2000年代初期にかけて、アメリカ合衆国の市場を中心に起こった、インターネット関連企業の実需投資や株式投資が、実態を伴わない異常な高値になったことである[1]。
NASDAQ総合指数の変遷(1994年~2005年)
ハイテクバブル[2]、ITバブルとも呼ばれるが、英語では「dot-com bubble(ドットコム・バブル)」と言う[3]。
「ドットコム会社」と呼ばれる多くのIT関連ベンチャーが設立され、1999年から2000年までの足掛け2年間に亘って株価が異常に上昇したが、2001年には完全にバブルは弾けた[4]。
日本では、1993年11月から1997年5月までの、インターネット・バブルによる影響での景気拡張期を、景気の名称(通称または俗称)で、「復興モバイル景気」、1999年2月から2000年11月までの景気拡張期の名称で、「ITバブル」や「IT景気」、「ITブーム」などと呼ばれることもあり、また、2000年12月から2002年1月までの景気後退期を、不況の名称(通称・俗称)で、「ITバブル崩壊」や「IT不況」などと呼ばれることもある。
1990年代末期に、消費者と直接の双方向通信を大量に処理できる電子商取引の可能性が現実化し、既存のビジネスモデルを揺るがせた。このため、多くの会社がインターネット関連投資に走り、これらのサービスを提供する情報技術関連企業に注目が集まった。さらに1998年から1999年にかけて持続した、連邦準備理事会のアメリカ合衆国ドル低金利政策が、ベンチャー創業資金や投資資金の調達を容易にした。
アメリカ合衆国の大学を卒業したばかりの技術者やベンチャー起業家たちは、プレゼンテーションを配布するだけで多くの資金が集められるようになり、その企画書の多くは、投資家達にとって聞いたことの無く、説明されても理解できない語句で埋め尽くされていた。多くの起業主旨書は商業的可能性が疑わしく、あるいは技術的可能性について疑わしいものが含まれていた。
通信関連銘柄が多いNASDAQのナスダック総合指数は、1996年には1000前後で推移していたが、1998年9月に1500を、1999年1月には2000を突破し、2000年3月10日には絶頂の5048を示現した。同様の傾向はアメリカの株式市場だけでなく、ヨーロッパやアジアや日本の株式市場でも見られた。
このような中で、株式を公開したベンチャー企業創業者は莫大な富を手にし、シリコンバレーを中心に、ベンチャー設立ブームに拍車をかけた。アメリカ合衆国ではドットコム・ブーム、またはドットコム・バブルと呼ぶ。
当時アメリカの経済学者は、このような現象を「ニューエコノミー」としてもてはやしたが、その後、連邦準備制度理事会の米ドル利上げと、2000年3月13日に当時世界2位の経済大国であった日本が再び景気後退に入ったというニュース[5]が報道されると、世界的な売り浴びせが引き起こされ、3月10日金曜日に最高値(5,048.62)を付けた株価は大きく下落していった。2000年5月には一旦底値を付け、8月まで再度上昇したものの、日本でのゼロ金利政策解除[6]の影響も重なり、再び株価は急速に崩壊していった。[7]
その後、株価は2001年9月11日のアメリカ同時多発テロ事件もあって、2002年には1000台まで下落した[8]。
バブル崩壊後の情報通信産業は冬の時代が続いたが、2008年頃からスマートフォンの普及が進みアプリケーションの開発が進んだこと、
2012年頃からビッグデータを活用した人工知能の研究が盛んになると、それを応用した仮想通貨や自動運転技術が開発されるようになり、再び情報通信産業への投資が進むようになった。
その結果、ナスダック総合指数は上昇を続けており、2017年にはITバブル絶頂期だった2000年の数値を抜いて更に上昇がつづいている。
- 「ITバブルの崩壊と2000年代の経済」野田哲夫(島根大学 情報化社会と経済2009年度共通教養科目)[1][2]
- 「デジタルコンペティション」武石彰、ジェフリーLファンク(一橋ビジネスレビュー2004SUM)[3][リンク切れ]
- 「ITバブルの崩壊とテロ事件発生後の米国経済」ロバート・J・シャピロ(富士通総研EconomicReview2002.1)[4]
- 「「IT革命」と「ITバブル」」篠﨑彰彦(2003年9月8日司法研究所平成15年度専門研究会 九州大学システムLSI研究センター)[5][6]
- 「ITバブル崩壊後の米国経済の変貌」篠﨑彰彦(2004年2月23日九州クロスフォーラム 九州大学システムLSI研究センター)[7][8]
- 「恐慌・不況の経済学」林直道(新日本出版社)[9]
- 「インターネットバブル」アンソニーパーキンス兄弟(日本経済新聞)
- ^ Wollscheid, Christian (July 11, 2012). Rise and Burst of the Dotcom Bubble:Causes, Characteristics, Examples. GRIN Verlag. p. 1.
- ^ "Tech Bubble". Investopedia. September 19, 2007.
- ^ Edwards, Jim (December 6, 2016). "One of the kings of the '90s dot-com bubble now faces 20 years in prison". Business Insider.
- ^ "Market Crashes:The Dotcom Crash". Investopedia. January 7, 2004.
- ^ “Nasdaq takes a breather - Mar. 13, 2000”. money.cnn.com. 2024年6月21日閲覧。
- ^ “金融政策決定会合議事要旨(2000年 8月11日開催分) : 日本銀行 Bank of Japan”. 日本銀行ホームページ. 2024年6月21日閲覧。
- ^ “MSN”. www.msn.com. 2024年6月21日閲覧。
- ^ Gaither, Chris;Chmielewski, Dawn C. (July 16, 2006). "Fears of Dot-Com Crash, Version 2.0". Los Angeles Times.
- ^ “ハードのスタートアップを育てる、中国のEMS”. 日本経済新聞. (2016年10月1日). https://business.nikkei.com/atcl/report/15/061700004/092600144/ 2019年11月24日閲覧。
- ^ "Inside Shenzhen:The Silicon Valley of hardware". Wired. June 6, 2016.
- ^ Denyer, Simon (23 May 2016). "China's scary lesson to the world:Censoring the Internet works". The Washington Post.
- ^ Rauhala, Emily (19 July 2016). "America wants to believe China can't innovate. Tech tells a different story". The Washington Post.
- ^ 日本の「失われた30年」がついに終了か、次に来るのはAIによるディストピアの悪夢 | 日経クロステック(xTECH)
- ^ SoftBank World 2023、孫 正義氏は基調講演で「AIは10年で人類の英知の10倍に」と語る - ケータイ Watch
- ^ Software Design 2005年11月号