教育 きょういく 評価 ひょうか における情報 じょうほう 通信 つうしん 技術 ぎじゅつ (ICT)の活用 かつよう に関 かん するコンセプトマップ
情報 じょうほう 通信 つうしん 技術 ぎじゅつ (じょうほうつうしんぎじゅつ、英 えい : Information and Communications Technology 、略称 りゃくしょう :ICT )とは、情報 じょうほう 技術 ぎじゅつ (IT)を拡張 かくちょう した用語 ようご であり、ユニファイド・コミュニケーション の役割 やくわり を強調 きょうちょう し[1] 、電話 でんわ 線 せん やワイヤレス信号 しんごう による通信 つうしん とコンピュータ、そして主要 しゅよう な企業 きぎょう アプリケーション 、ミドルウェア 、ストレージ、視聴覚 しちょうかく システムなどを統合 とうごう し、ユーザーが情報 じょうほう をアクセス、保存 ほぞん 、送信 そうしん 、操作 そうさ できるようにする技術 ぎじゅつ である[2] 。
「ICT」という用語 ようご は、単一 たんいつ の配線 はいせん またはリンクシステムを介 かい する、コンピュータネットワーク の、視聴覚 しちょうかく ネットワークや電話 でんわ 網 もう への技術 ぎじゅつ 的 てき 収束 しゅうそく を指 さ す単語 たんご としても使 つか われる。配線 はいせん や、信号 しんごう 分配 ぶんぱい 、管理 かんり を単一 たんいつ のシステムに統一 とういつ し、それを用 もち いて電話 でんわ 網 もう をコンピュータネットワークシステムに統合 とうごう することには大 おお きな経済 けいざい 的 てき 誘因 ゆういん がある。ICTは包括 ほうかつ 的 てき な用語 ようご であり、その中 なか にはラジオやテレビ、携帯 けいたい 電話 でんわ 、コンピュータ、ネットワークハードウェア、衛星 えいせい システムなどのようなあらゆる通信 つうしん 機器 きき と、テレビ会議 かいぎ や遠隔 えんかく 学習 がくしゅう というような様々 さまざま なサービスや機器 きき を含 ふく む[3] 。
ICTは幅広 はばひろ い分野 ぶんや であり、そのコンセプトも進化 しんか している[4] 。デジタル形式 けいしき で電子 でんし 的 てき に情報 じょうほう を保存 ほぞん 、検索 けんさく 、操作 そうさ 、受信 じゅしん するすべての製品 せいひん (例 れい : パソコン、テレビ、電子 でんし メール、ロボットなど)がこの分野 ぶんや に含 ふく まれる。対人 たいじん コミュニケーション技術 ぎじゅつ とマスコミュニケーション技術 ぎじゅつ の理論 りろん 的 てき な違 ちが いは、哲学 てつがく 者 しゃ のPiyush Mathurによって定義 ていぎ されている[5] 。21世紀 せいき のICT専門 せんもん 家 か のためのコンピテンシーを記述 きじゅつ し、管理 かんり するモデルの一 ひと つにSkills Framework for the Information Age (英語 えいご 版 ばん ) がある[6] 。
「情報 じょうほう 通信 つうしん 技術 ぎじゅつ 」という言葉 ことば は、研究 けんきゅう 者 しゃ の間 あいだ で1980年代 ねんだい から使 つか われている[7] 。「ICT」という略語 りゃくご は、1997年 ねん にデニス・スティーヴンソン (英語 えいご 版 ばん ) によるイギリス政府 せいふ への報告 ほうこく 書 しょ の中 なか で使用 しよう された後 のち [8] 、2000年 ねん にイギリスの教育 きょういく カリキュラムで使用 しよう されたことで広 ひろ く知 し られるようになった。しかし、2012年 ねん に、王立 おうりつ 学会 がっかい は「あまりに多 おお くの否定 ひてい 的 てき 意味合 いみあ いを含 ふく む」として、イギリスの学校 がっこう における「ICT」という用語 ようご の使用 しよう を中止 ちゅうし すべきであると勧告 かんこく した[9] 。イギリスの教育 きょういく カリキュラムでは2014年 ねん から「コンピューティング 」という単語 たんご が使 つか われるようになったが、これはカリキュラムにプログラミング が追加 ついか されたことを反映 はんえい したものである[10] 。
この言葉 ことば のバリエーションは世界中 せかいじゅう に広 ひろ まっている。国連 こくれん は、「国連 こくれん ICTタスクフォース(英語 えいご 版 ばん ) 」と、内部 ないぶ に「ICT局 きょく 」を設立 せつりつ した[11] 。
2017年 ねん には全 ぜん 世界 せかい で3.8兆 ちょう 米 あめりか ドルがITに費 つい やされていると推定 すいてい され[12] 、2009年 ねん 以降 いこう は年率 ねんりつ 最大 さいだい 5%で増加 ぞうか している。2018年 ねん のICT全体 ぜんたい の成長 せいちょう 率 りつ は5%と推定 すいてい されている。新 しん 技術 ぎじゅつ の分野 ぶんや (IoT 、ロボット工学 こうがく 、AR ・VR 、AI )では、最大 さいだい の成長 せいちょう 率 りつ である16%が予想 よそう されている[13] 。
アメリカ連邦 れんぽう 政府 せいふ の2014年度 ねんど IT予算 よさん は820億 おく ドル近 ちか くであった[14] 。企業 きぎょう 収益 しゅうえき に対 たい するIT費用 ひよう の割合 わりあい は、2002年 ねん 以降 いこう 50%増加 ぞうか しており、IT予算 よさん を圧迫 あっぱく している。現在 げんざい の企業 きぎょう のIT予算 よさん を見 み てみると、75%が「電源 でんげん を入 い れっぱなしにする」ための経常 けいじょう 出費 しゅっぴ 、25%が技術 ぎじゅつ 開発 かいはつ のための新 あら たな取 と り組 く みにかかる費用 ひよう である[15] 。
IT予算 よさん の平均 へいきん 的 てき な内訳 うちわけ は以下 いか の通 とお り[15] 。
31% 人件 じんけん 費 ひ (内部 ないぶ )
29% ソフトウェア費用 ひよう (外部 がいぶ 、購買 こうばい 部門 ぶもん )
26% ハードウェア費用 ひよう (外部 がいぶ 、購買 こうばい 部門 ぶもん )
14% 外部 がいぶ サービス費用 ひよう (外部 がいぶ 、サービス)
2022年 ねん には6兆 ちょう 米 あめりか ドル強 きょう が費 つい やされると推定 すいてい されている[16] 。
技術 ぎじゅつ 的 てき 容量 ようりょう [ 編集 へんしゅう ]
世界 せかい の保存 ほぞん できる情報 じょうほう の技術 ぎじゅつ 的 てき 容量 ようりょう は、1986年 ねん の2.6エクサバイト (最適 さいてき 圧縮 あっしゅく )から、1993年 ねん に15.8エクサバイト、2000年 ねん に54.5エクサバイト超 ちょう 、2007年 ねん に295エクサバイト(最適 さいてき 圧縮 あっしゅく )、2014年 ねん に約 やく 5ゼタバイト と増加 ぞうか してきた[17] [18] 。2007年 ねん の数字 すうじ はCD-ROM を地球 ちきゅう から月 つき まで重 かさ ねた分 ぶん の1.25倍 ばい 、2014年 ねん の数字 すうじ は印刷 いんさつ した本 ほん を地球 ちきゅう から太陽 たいよう まで重 かさ ねた分 ぶん の4,500倍 ばい に相当 そうとう する情報 じょうほう 量 りょう である。
世界 せかい の一方向 いちほうこう の放送 ほうそう ネットワークで受信 じゅしん できる情報 じょうほう の技術 ぎじゅつ 的 てき 容量 ようりょう は、1986年 ねん は432エクサバイト (最適 さいてき 圧縮 あっしゅく )、1993年 ねん は715エクサバイト(最適 さいてき 圧縮 あっしゅく )、2000年 ねん は1.2ゼタバイト (最適 さいてき 圧縮 あっしゅく )、2007年 ねん は1.9ゼタバイトであった[17] 。
世界 せかい の双方向 そうほうこう の通信 つうしん ネットワークで交換 こうかん できる情報 じょうほう の実効 じっこう 容量 ようりょう は、1986年 ねん は281ペタバイト (最適 さいてき 圧縮 あっしゅく )、1993年 ねん は471ペタバイト、2000年 ねん は2.2エクサバイト (最適 さいてき 圧縮 あっしゅく )、2007年 ねん は65エクサバイト(最適 さいてき 圧縮 あっしゅく )[17] 、そして2014年 ねん には約 やく 100エクサバイトであった[19] 。
世界 せかい の汎用 はんよう コンピュータによる情報 じょうほう 計算 けいさん の技術 ぎじゅつ 力 りょく は、1986年 ねん の3.0× 10^ 8 MIPSから2007年 ねん は6.4× 10^ 12 MIPSに増加 ぞうか している[17] 。
OECD加盟 かめい 国 こく のICTセクター [ 編集 へんしゅう ]
下表 かひょう は2013年 ねん の総 そう 付加 ふか 価値 かち に占 し めるICTセクターのシェアの割合 わりあい 順 じゅん にOECD 加盟 かめい 国 こく を並 なら べたものである[20] 。
ICT Development Index [ 編集 へんしゅう ]
世界 せかい 各国 かっこく のICTの利用 りよう 、アクセス状 じょう 況 きょう はICT Development Index (英語 えいご 版 ばん ) によってランク付 づ けし、比較 ひかく することができる[21] 。2014年 ねん 、ITU(国際電気 こくさいでんき 通信 つうしん 連合 れんごう )はIDIの最新 さいしん ランキングを発表 はっぴょう し、デンマークが1位 い 、韓国 かんこく が2位 い であった。ITUは、「ランキングの上位 じょうい 30か国 こく には生活 せいかつ の質 しつ が高 たか く高 こう 所得 しょとく な、ヨーロッパや他 た の地方 ちほう の国 くに 、つまりオーストラリアやバーレーン、カナダ、日本 にっぽん 、マカオ(中国 ちゅうごく )、ニュージーランド、シンガポール、アメリカといった国 くに が含 ふく まれている。また、今年 ことし 調査 ちょうさ を行 おこな ったほとんどの国 くに でIDIの向上 こうじょう が見 み られた。」と発表 はっぴょう している[22] 。
WSISプロセスとICT開発 かいはつ の目標 もくひょう [ 編集 へんしゅう ]
2001年 ねん 12月21日 にち 、国連 こくれん 総会 そうかい において、今日 きょう の情報 じょうほう 社会 しゃかい が直面 ちょくめん している機会 きかい や課題 かだい について議論 ぎろん するための世界 せかい 情報 じょうほう 社会 しゃかい サミット (WSIS)の開催 かいさい を支持 しじ する決議 けつぎ 56/183が承認 しょうにん された[23] 。この決議 けつぎ によると、このサミットはミレニアム開発 かいはつ 目標 もくひょう を達成 たっせい するためのICTの実装 じっそう という、国連 こくれん ミレニアム宣言 せんげん の目標 もくひょう に関連付 かんれんづ けられたものである。また、これらの目標 もくひょう を達成 たっせい するために、政府 せいふ だけでなく市民 しみん 社会 しゃかい や民間 みんかん 部門 ぶもん といったすべてのステークホルダーを活用 かつよう するマルチステークホルダー・アプローチを強調 きょうちょう した。
ICTを世界中 せかいじゅう のあらゆる居住 きょじゅう 地域 ちいき に定着 ていちゃく 、拡大 かくだい させるため、「2015年 ねん こそが2000年 ねん に世界 せかい の指導 しどう 者 しゃ たちが合意 ごうい した国連 こくれん ミレニアム開発 かいはつ 目標 もくひょう (MDGs)の達成 たっせい 期限 きげん である」とした[24] 。
今日 きょう の社会 しゃかい においては、教室 きょうしつ にコンピュータが急速 きゅうそく に導入 どうにゅう されるなど、コンピュータ中心 ちゅうしん のライフスタイルが増 ふ え続 つづ けている。国連 こくれん の一 いち 組織 そしき である国連 こくれん 教育 きょういく 科学 かがく 文化 ぶんか 機関 きかん (ユネスコ)は、教育 きょういく の公平 こうへい 性 せい や提供 ていきょう 性 せい を確保 かくほ するための取 と り組 く みの一環 いっかん として、ICTを教育 きょういく に導入 どうにゅう することを掲 かか げている。以下 いか は、教育 きょういく におけるICTに関 かん するユネスコの刊行 かんこう 物 ぶつ を引用 いんよう したものであり、この取 と り組 く みに対 たい するユネスコの立場 たちば を説明 せつめい している。
情報 じょうほう 通信 つうしん 技術 ぎじゅつ は教育 きょういく への普遍 ふへん 的 てき なアクセスや教育 きょういく の公平 こうへい 性 せい 、質 しつ の高 たか い学習 がくしゅう や教育 きょういく の提供 ていきょう 、そしてより効率 こうりつ 的 てき な教育 きょういく の管理 かんり 、ガバナンス、行政 ぎょうせい に貢献 こうけん できる技術 ぎじゅつ である。ユネスコ は教育 きょういく におけるICTを推進 すいしん するために、全体 ぜんたい 的 てき かつ包括 ほうかつ 的 てき なアプローチをとっている。主 おも な課題 かだい にはアクセス性 せい 、一体 いったい 性 せい 、品質 ひんしつ がある。教育 きょういく におけるICTのための部門 ぶもん 間 あいだ プラットフォームにおいては、通信 つうしん ・情報 じょうほう 部門 ぶもん 、教育 きょういく 部門 ぶもん 、科学 かがく 部門 ぶもん の三 さん 部門 ぶもん の共同 きょうどう 作業 さぎょう を通 つう じてこれらの問題 もんだい に焦点 しょうてん を合 あ わせている。[25]
ルワンダの学校 がっこう で使用 しよう されているOLPCラップトップ
コンピュータの力 ちから で教育 きょういく や学習 がくしゅう を向上 こうじょう させ、改革 かいかく しているにもかかわらず、教師 きょうし がICTを日々 ひび の学習 がくしゅう に適切 てきせつ に導入 どうにゅう しているという証拠 しょうこ がほとんどないまま資金 しきん の増加 ぞうか や技術 ぎじゅつ の進歩 しんぽ が起 お こるという、不適切 ふてきせつ な実装 じっそう の問題 もんだい が蔓延 まんえん している。より伝統 でんとう 的 てき な教育 きょういく 方法 ほうほう への信念 しんねん や教育 きょういく におけるコンピュータに対 たい する個人 こじん の態度 たいど 、教師 きょうし 自身 じしん のコンピュータの使 つか いやすさやコンピュータを使 つか う能力 のうりょく といった内在 ないざい 的 てき な障壁 しょうへき が、結果 けっか として教室 きょうしつ でのICTの導入 どうにゅう の有効 ゆうこう 性 せい に差 さ をもたらしている
[26] 。
教育 きょういく において効果 こうか 的 てき にするためには、ICTを教育 きょういく 学 がく と完全 かんぜん に統合 とうごう しなければならないとする証拠 しょうこ がある。具体 ぐたい 的 てき には、文字 もじ や数学 すうがく を教 おし える際 さい 、Writing to LearnとICTを組 く み合 あ わせて使 つか う[27] [28] ほうが伝統 でんとう 的 てき な方法 ほうほう のみの場合 ばあい やICTのみの場合 ばあい に比 くら べてより良 よ い結果 けっか を得 え られる[29] 。
難民 なんみん 向 む けモバイル学習 がくしゅう [ 編集 へんしゅう ]
学校 がっこう 環境 かんきょう は、言語 げんご 学習 がくしゅう を促進 そくしん する上 じょう で重要 じゅうよう な役割 やくわり を果 は たしている。しかし、言語 げんご や文字 もじ の壁 かべ が、難民 なんみん がキャンプの外 そと の学校 がっこう に通 かよ う妨 さまた げになっている[30] 。
モバイル学習 がくしゅう による言語 げんご 学習 がくしゅう アプリは、言語 げんご 学習 がくしゅう のための重要 じゅうよう なツールである。モバイルという手段 しゅだん により、識字 しきじ 能力 のうりょく 開発 かいはつ 、外国 がいこく 語 ご 学習 がくしゅう 、翻訳 ほんやく という3つの主 おも な分野 ぶんや で難民 なんみん の言語 げんご と文字 もじ の問題 もんだい を解決 かいけつ することができる。 難民 なんみん や移民 いみん が新 あたら しい言語 げんご と新 あたら しい社会 しゃかい に身 み を投 とう じる際 さい には、コミュニケーションの実践 じっせん が重要 じゅうよう な資産 しさん となるため、モバイル技術 ぎじゅつ は重要 じゅうよう である。 優 すぐ れたデザインのモバイル言語 げんご 学習 がくしゅう アクティビティでは、難民 なんみん と主流 しゅりゅう の文化 ぶんか を結 むす びつけ、実際 じっさい の文脈 ぶんみゃく での学習 がくしゅう を支援 しえん する[30] 。
2017年 ねん 3月 がつ に行 おこな われたユネスコのMobile Learning Weekにおいて、mラーニングに関 かん する政策 せいさく フォーラムのために会合 かいごう している代表 だいひょう 者 しゃ
サブサハラアフリカ では、1960年代 ねんだい から教育 きょういく の向上 こうじょう を目的 もくてき としてICTが導入 どうにゅう されている。テレビやラジオが始 はじ まったことで、教育 きょういく の範囲 はんい が教室 きょうしつ から家庭 かてい へ、そして従来 じゅうらい の教室 きょうしつ では届 とど かなかった地域 ちいき にまで広 ひろ がった。技術 ぎじゅつ が進化 しんか し、広 ひろ く使 つか われるようになるにつれ、サブサハラアフリカでの取 と り組 く みも拡大 かくだい していった。1990年代 ねんだい には、生徒 せいと と教師 きょうし の両方 りょうほう が教室 きょうしつ でコンピュータを使 つか うことに慣 な れることを目的 もくてき とし、学校 がっこう にコンピュータのハードウェアとソフトウェアを導入 どうにゅう する大 だい 規模 きぼ な取 と り組 く みが行 おこな われた。それ以来 いらい 、複数 ふくすう のプロジェクトがこの地域 ちいき でのICTの普及 ふきゅう 拡大 かくだい を継続 けいぞく させるようつとめた。その中 なか には、2015年 ねん までに240万 まん 台 だい 以上 いじょう のラップトップを約 やく 200万 まん 人 にん の生徒 せいと や教師 きょうし に配布 はいふ したOne Laptop Per Child(OLPC)プロジェクトも含 ふく まれている[31] 。
mラーニング と呼 よ ばれることが多 おお い教室 きょうしつ でのICTの導入 どうにゅう によって、サブサハラアフリカでは教育 きょういく 者 しゃ の手 て の届 とど く範囲 はんい を広 ひろ げ、生徒 せいと の成長 せいちょう を見守 みまも る能力 のうりょく が向上 こうじょう した。特 とく に、この取 と り組 く みでは携帯 けいたい 電話 でんわ が重要 じゅうよう 視 し された。この地域 ちいき では携帯 けいたい 電話 でんわ の利用 りよう が普及 ふきゅう しており、インターネット回線 かいせん よりも携帯 けいたい 電話 でんわ 回線 かいせん の方 ほう が広 ひろ い範囲 はんい をカバーしている。携帯 けいたい 電話 でんわ は生徒 せいと や教師 きょうし 、保護 ほご 者 しゃ にとって身近 みぢか なものであり、コミュニケーションを増 ふ やしたり教材 きょうざい へのアクセスを可能 かのう にしたりできる。mラーニングは生徒 せいと にとってメリットがあるだけでなく、教員 きょういん にとっても良 よ い研修 けんしゅう の機会 きかい になり、教育 きょういく エリア全体 ぜんたい でより一貫 いっかん したカリキュラムを提供 ていきょう することに繋 つな がる。2011年 ねん から、ユネスコはmラーニングの取 と り組 く みを議論 ぎろん するために関係 かんけい 者 しゃ を集 あつ めることを目的 もくてき とし、Mobile Learning Weekというシンポジウムを毎年 まいとし 開催 かいさい している[31] 。
導入 どうにゅう に課題 かだい が無 な いわけではない。サブサハラアフリカでは他 た の途上 とじょう 国 こく に比 くら べるとはるかに急速 きゅうそく に携帯 けいたい 電話 でんわ やインターネットの利用 りよう が普及 ふきゅう しているが、先進 せんしん 国 こく と比 くら べるとまだ遅 おそ く、スマートフォンの普及 ふきゅう 率 りつ は2017年 ねん で20%にしか達 たっ していないと予想 よそう されている[31] 。加 くわ えて、教育 きょういく へのアクセスにはジェンダー的 てき 、社会 しゃかい 的 てき 、地政学 ちせいがく 的 てき な障壁 しょうへき があり、深刻 しんこく 度 ど も国 くに によって大 おお きく異 こと なる。サブサハラ全体 ぜんたい では、2012年 ねん に2960万 まん 人 にん の子供 こども が学校 がっこう に通 かよ っていなかったが、これは地理 ちり 的 てき な格差 かくさ だけでなく、政治 せいじ 的 てき な不安定 ふあんてい 、社会 しゃかい 的 てき 規範 きはん の重要 じゅうよう 性 せい 、社会 しゃかい 的 てき 構造 こうぞう 、ジェンダーの不平等 ふびょうどう などが原因 げんいん である。学校 がっこう に行 い けたとしても、教師 きょうし の能力 のうりょく ・研修 けんしゅう ・準備 じゅんび 、教材 きょうざい へのアクセス、情報 じょうほう 管理 かんり の不足 ふそく といった壁 かべ に直面 ちょくめん する[31] 。
現代 げんだい 社会 しゃかい では、ICTは常 つね に存在 そんざい し、30億 おく 人 にん 以上 いじょう の人々 ひとびと がインターネットにアクセスしている[32] 。インターネットユーザのおよそ10人 にん に8人 にん がスマートフォンを所有 しょゆう しており、情報 じょうほう やデータは飛躍 ひやく 的 てき に増加 ぞうか している[33] 。この急速 きゅうそく な成長 せいちょう により、特 とく に途上 とじょう 国 こく ではICTが日常 にちじょう 生活 せいかつ の要 よう となっており、テクノロジーが欠 か けると、事務 じむ や仕事 しごと 、日常 にちじょう 生活 せいかつ のほとんどが機能 きのう 不全 ふぜん になる。2014年 ねん に発表 はっぴょう された権威 けんい あるデータによると、「2014年 ねん のインターネット使用 しよう 率 りつ は世界 せかい 全体 ぜんたい で6.6%(先進 せんしん 国 こく 3.3%、途上 とじょう 国 こく 8.7%)であり、着実 ちゃくじつ に増加 ぞうか している。直近 ちょっきん 5年間 ねんかん (2009年 ねん から2014年 ねん )で途上 とじょう 国 こく のインターネット使用 しよう 者 しゃ 数 すう は倍増 ばいぞう しており、現在 げんざい のインターネット人口 じんこう の3分 ぶん の2は途上 とじょう 国 こく に住 す んでいる」とされている[22] 。
しかし、ハードルは高 たか い。「まだインターネットを利用 りよう していない43億 おく 人 にん のうち、90%が途上 とじょう 国 こく に住 す んでいる。25億 おく 人 にん の人々 ひとびと が暮 く らす42か国 こく の最小 さいしょう 接続 せつぞく 国 こく (LCC)ではほとんどの場合 ばあい 、特 とく に大 だい 規模 きぼ な農村 のうそん 人口 じんこう にとってはICTは手 て の届 とど かないものである。」[34] ICTは一部 いちぶ の国 くに では未 いま だ浸透 しんとう しておらず、途上 とじょう 国 こく の多 おお くでは電話 でんわ 回線 かいせん 、特 とく に携帯 けいたい 電話 でんわ 回線 かいせん やデータの電子 でんし 的 てき な伝送 でんそう 手段 しゅだん といったインターネット設備 せつび が不足 ふそく している。2014年 ねん の「Measuring the Information Society Report」では、「複数 ふくすう の契約 けいやく をしている人々 ひとびと が多 おお いため、世界 せかい 的 てき に使用 しよう 率 りつ が伸 の びていても、それがピラミッドの最 さい 下層 かそう の人々 ひとびと の接続 せつぞく 性 せい が向上 こうじょう しているということを示 しめ すわけではない。世界 せかい では推定 すいてい 4億 おく 5000万 まん 人 にん がいまだに携帯 けいたい 電話 でんわ サービスを利用 りよう できない地域 ちいき に暮 く らしている」[32] とあるように、先述 せんじゅつ の携帯 けいたい 電話 でんわ 利用 りよう 率 りつ の増加 ぞうか は表面 ひょうめん 的 てき なものであると慎重 しんちょう に判断 はんだん している。
好意 こうい 的 てき にとれば、「2015年 ねん こそが2000年 ねん に世界 せかい の指導 しどう 者 しゃ たちが合意 ごうい した国連 こくれん ミレニアム開発 かいはつ 目標 もくひょう (MDGs)の達成 たっせい 期限 きげん であり、新 あたら しいデータによってICTの進歩 しんぽ と目標 もくひょう までの残 のこ りが示 しめ される」[24] とした15年間 ねんかん で、インターネットへのアクセスと携帯 けいたい 電話 でんわ 普及 ふきゅう 率 りつ の差 さ は大幅 おおはば に減少 げんしょう している。ナノテクノロジーがICTエレクトロニクスやICTガジェットを先導 せんどう し、ICTは新 あたら しい形 かたち を取 と り続 つづ けている。現代 げんだい の電子 でんし 機器 きき の世界 せかい に対応 たいおう した最新 さいしん 版 ばん ICTとして、Apple Watch のようなスマートウォッチ、Nike+ FuelBand (英語 えいご 版 ばん ) のようなスマートリストバンド、Google TV のようなスマートテレビなどがある。デスクトップが前 ぜん 時代 じだい の産物 さんぶつ となりつつあり、またラップトップが最 もっと も良 よ いコンピューティングの方法 ほうほう になりつつある中 なか で、ICTは変 か わり続 つづ ける世界 せかい の一部 いちぶ となり、それ自身 じしん も変化 へんか し続 つづ けている。
情報 じょうほう 通信 つうしん 技術 ぎじゅつ は、今日 きょう の新 あたら しい社会 しゃかい 運動 うんどう の中 なか で、加速 かそく 多元 たげん 主義 しゅぎ (英語 えいご 版 ばん ) を促進 そくしん する役割 やくわり を果 は たす。これに批判 ひはん 的 てき なBruce Bimberは、インターネットは「課題 かだい 群 ぐん の形成 けいせい と実行 じっこう のプロセスを加速 かそく させるものである」[35] とし、この新 あたら しい現象 げんしょう を説明 せつめい するために加速 かそく 多元 たげん 主義 しゅぎ (英語 えいご 版 ばん ) という用語 ようご を造語 ぞうご した。また、Bruce BimberはICTを「社会 しゃかい 運動 うんどう を可能 かのう にし、独裁 どくさい 者 しゃ に力 ちから を与 あた える」[36] ツールであり、事実 じじつ 、社会 しゃかい の変化 へんか を促進 そくしん していると発言 はつげん 。政治 せいじ 的 てき な言説 げんせつ や国家 こっか 政策 せいさく への直接的 ちょくせつてき な介入 かいにゅう を可能 かのう にする[37] だけでなく、政府 せいふ による国民 こくみん の不満 ふまん の対処 たいしょ 法 ほう を変 か えることも出来 でき るインターネットのおかげで、ICTを大義 たいぎ のために草 くさ の根 ね の支持 しじ を集 あつ めることにも使 つか うことができる。さらに、家庭 かてい 内 ない でのICTは、女性 じょせい がパートナーからの暴力 ぼうりょく の正当 せいとう 化 か を拒否 きょひ することとも関連 かんれん する。2017年 ねん に発表 はっぴょう された研究 けんきゅう によると、これは「特 とく に伝統 でんとう 的 てき なジェンダー観 かん が対照 たいしょう 的 てき である、文化 ぶんか 的 てき に保守 ほしゅ 的 てき な地域 ちいき においては、ICTによって女性 じょせい が異 こと なる生 い き方 かた や、社会 しゃかい や家庭 かてい における女性 じょせい の役割 やくわり について触 ふ れることができる」[38] ためである。(上記 じょうき 、Bruce Bimberの内容 ないよう が日本語 にほんご になってない文章 ぶんしょう なので修正 しゅうせい が必要 ひつよう 。)
マーク・ヴァルシャウアー (英語 えいご 版 ばん ) 教授 きょうじゅ は、ICTへのアクセシビリティを分析 ぶんせき するための「アクセスモデル」の枠組 わくぐ みを定義 ていぎ している。彼 かれ は著書 ちょしょ 『Technology and Social Inclusion: Rethinking the Digital Divide』の第 だい 2章 しょう において、デバイス、コンジット、リテラシーの3つのICTへのアクセスのモデルについて述 の べている[39] 。ICTのアクセスについて記述 きじゅつ するうえでデバイスとコンジットは最 もっと も一般 いっぱん 的 てき であるが、3つ目 め のアクセスモデルであるリテラシーがなければICTへの有意義 ゆういぎ なアクセスをするには不十分 ふじゅうぶん である[39] 。これら3つのモデルを組 く み合 あ わせることで、2005年 ねん にBridges.orgという非 ひ 営利 えいり 団体 だんたい が構想 こうそう したICT利用 りよう の「真 しん のアクセス」基準 きじゅん 12個 こ を大 おお まかに取 と り入 い れている。12個 こ の基準 きじゅん は以下 いか の通 とお り[40] 。
テクノロジーへの物理 ぶつり 的 てき アクセス
テクノロジーの妥当 だとう 性 せい
テクノロジー及 およ びその利用 りよう のコストの低 ひく さ
人間 にんげん の能力 のうりょく とトレーニング
地域 ちいき に密着 みっちゃく したコンテンツ、テクノロジー、サービス
日常 にちじょう 生活 せいかつ への統合 とうごう
社会 しゃかい 文化 ぶんか 的 てき 要素 ようそ
テクノロジーへの信頼 しんらい
地域 ちいき 的 てき な経済 けいざい 環境 かんきょう
巨視的 きょしてき な経済 けいざい 環境 かんきょう
法的 ほうてき 規制 きせい の枠組 わくぐ み
政治 せいじ 的 てき 意思 いし と国民 こくみん の支持 しじ
ヴァルシャウアー (英語 えいご 版 ばん ) の理論 りろん において、最 もっと もわかりやすいアクセスモデルはデバイスである[39] 。このモデルにおいて、アクセスは単 たん に電話 でんわ やコンピュータなどのデバイスの所有 しょゆう と定義 ていぎ される[39] 。ヴァルシャウアーは、ソフトウェアや通信 つうしん アクセス、コンピュータ利用 りよう に関 かん する知識 ちしき 格差 かくさ 、一部 いちぶ の国 くに における政府 せいふ 規制 きせい の役割 やくわり など、所有 しょゆう にかかる追加 ついか コストを考慮 こうりょ することができないなど、多 おお くの欠陥 けっかん がこのモデルにはあると指摘 してき している[39] 。したがって、デバイスを考慮 こうりょ するだけでは情報 じょうほう 格差 かくさ を過小 かしょう 評価 ひょうか してしまうとヴァルシャウアーは主張 しゅちょう する。例 たと えば、ピュー研究所 けんきゅうじょ はアメリカ人 じん の96%がスマートフォンを持 も っていると発表 はっぴょう している[41] が、アメリカにおけるICTへの包括 ほうかつ 的 てき なアクセスはその数字 すうじ よりもはるかに低 ひく い可能 かのう 性 せい が高 たか いと、この分野 ぶんや の学者 がくしゃ の多 おお くが主張 しゅちょう している。
コンジットは供給 きょうきゅう 回線 かいせん 、つまりICTにおいては電話 でんわ 回線 かいせん やインターネット回線 かいせん への接続 せつぞく を必要 ひつよう とする。供給 きょうきゅう にアクセスするためには、営利 えいり 企業 きぎょう や地方自治体 ちほうじちたい が適切 てきせつ にインフラへ投資 とうし することが必要 ひつよう であり、回線 かいせん が整備 せいび された後 のち は利用 りよう 者 しゃ からの定期 ていき 的 てき な支払 しはら いが必要 ひつよう になる。このため、通常 つうじょう はコンジットが地理 ちり 的 てき な位置 いち に基 もと づいて人々 ひとびと を分 わ けている。ピュー研究所 けんきゅうじょ の世論 せろん 調査 ちょうさ によると、地方 ちほう 部 ぶ のアメリカ人 じん は他 た のアメリカ人 じん よりもブロードバンド環境 かんきょう を持 も つ可能 かのう 性 せい が12%低 ひく く、そのためデバイスを所有 しょゆう している可能 かのう 性 せい も低 ひく い[42] 。さらに、低 てい 所得 しょとく 者 しゃ 層 そう がICTにアクセスするにはこれらのコストが法外 ほうがい に高 たか すぎる可能 かのう 性 せい がある。これらの困難 こんなん はモバイル技術 ぎじゅつ の転換 てんかん につながった。すなわち、ブロードバンド接続 せつぞく を購入 こうにゅう する人 ひと が減 へ り、代 か わりに図書館 としょかん などの公共 こうきょう 施設 しせつ で無料 むりょう で利用 りよう できるインターネットアクセスを使 つか ってスマートフォンを使 つか う人 ひと が増 ふ えた[43] 。実際 じっさい 問題 もんだい スマートフォンは増加 ぞうか しており、アメリカ人 じん の37%はスマートフォンをインターネットにアクセスする主要 しゅよう な手段 しゅだん として使 つか っており[43] 、アメリカ人 じん の96%がスマートフォンを所有 しょゆう している[41] 。
ICTスキルを持 も つ人 ひと の割合 わりあい (2017年 ねん )
1981年 ねん 、シルヴィア・スクリブナー (英語 えいご 版 ばん ) とマイケル・コール (英語 えいご 版 ばん ) は、独自 どくじ の言語 げんご を持 も つリベリアのヴァイ族 ぞく (英語 えいご 版 ばん ) を研究 けんきゅう した。ヴァイ族 ぞく の識字 しきじ 者 しゃ のおよそ半数 はんすう は正式 せいしき な学校 がっこう 教育 きょういく を受 う けたことがなかったため、スクリブナーとコールは1,000人 にん 以上 いじょう の被験者 ひけんしゃ を対象 たいしょう に、非 ひ 識字 しきじ 者 しゃ と識字 しきじ 者 しゃ の精神 せいしん 的 てき 能力 のうりょく を測定 そくてい 、比較 ひかく することができた[44] 。この研究 けんきゅう は、彼女 かのじょ らの著書 ちょしょ 『The Psychology of Literacy[44] 』の中 なか でまとめられ、リテラシーの格差 かくさ が個人 こじん レベルで存在 そんざい しているか研究 けんきゅう することができた。ヴァルシャウアー (英語 えいご 版 ばん ) は、ICTアクセスモデルの一部 いちぶ として、この研究 けんきゅう をICTリテラシーに応用 おうよう した。
スクリブナーとコールはヴァイ族 ぞく のリテラシーから一般 いっぱん 化 か 可能 かのう な認知 にんち 的 てき 利点 りてん を見出 みいだ すことはできなかった。代 か わりに、認知 にんち 課題 かだい における個人 こじん 差 さ は学校 がっこう 教育 きょういく や生活 せいかつ 環境 かんきょう などの他 ほか の要因 よういん によるものであるということを発見 はっけん した [44] 。その結果 けっか 、「人間 にんげん を認知 にんち 的 てき に二分 にぶん するような、リテラシーの単一 たんいつ の構成 こうせい 要素 ようそ は存在 そんざい しない。(中略 ちゅうりゃく )むしろ、リテラシーには程度 ていど や種類 しゅるい があり、リテラシーを実践 じっせん する特定 とくてい の機能 きのう と密接 みっせつ に関連 かんれん したさまざまな利点 りてん がある」[39] ということが示唆 しさ された。さらに、リテラシーと社交 しゃこう 性 せい の発達 はったつ は密接 みっせつ にかかわっており、個人 こじん レベルでのリテラシーの格差 かくさ は存在 そんざい しない。
ヴァルシャウアーはスクリブナーとコールの研究 けんきゅう を引 ひ き合 あ いに出 だ し、ICTリテラシーとリテラシーの獲得 かくとく はどちらも狭 せま い認知 にんち 能力 のうりょく ではなくリソースを必要 ひつよう とするため、同 おな じように機能 きのう すると主張 しゅちょう する。以下 いか に詳述 しょうじゅつ するリテラシーに関 かん する結論 けつろん は、情報 じょうほう 格差 かくさ とICTアクセスに関 かん する理論 りろん の基礎 きそ となっている。
ICTアクセスは1種類 しゅるい ではなく、多 おお くの種類 しゅるい がある。アクセスの意味 いみ や価値 かち は社会 しゃかい 的 てき 文脈 ぶんみゃく によって変化 へんか する。アクセスは二 に 項 こう 対立 たいりつ ではなく、段階 だんかい 的 てき に存在 そんざい する。コンピュータやインターネットの利用 りよう はその特定 とくてい の機能 きのう 以外 いがい には自動的 じどうてき に利益 りえき をもたらすものではない。ICTの利用 りよう は物理 ぶつり 的 てき な人工 じんこう 物 ぶつ やコンテンツ、能力 のうりょく 、社会 しゃかい 的 てき なサポートを含 ふく む、社会 しゃかい 的 てき 実践 じっせん である。そして、ICTアクセスの習得 しゅうとく は、教育 きょういく だけの問題 もんだい ではなく、力 ちから の問題 もんだい でもある。[39]
したがって、ヴァルシャウアーは、ICTへのアクセスはデバイスやコンジットのみでは成 な りたず、物理 ぶつり 的 てき 、デジタル的 てき 、人的 じんてき 、社会 しゃかい 的 てき 資源 しげん も活用 かつよう しなければならないと結論 けつろん 付 つ けた[39] 。これらのカテゴリーの資源 しげん は、それぞれICTの利用 りよう と反復 はんぷく 的 てき な関係 かんけい がある。もしICTがうまく活用 かつよう されれば、これらの資源 しげん も促進 そくしん されるが、うまく活用 かつよう されなければ、開発 かいはつ 不足 ふそく と排除 はいじょ のサイクルに寄与 きよ することになる[44] 。
^ Murray, James (2011年 ねん 12月18日 にち ). “Cloud network architecture and ICT - Modern Network Architecture ”. TechTarget =ITKnowledgeExchange. 2017年 ねん 9月 がつ 20日 はつか 時点 じてん のオリジナル よりアーカイブ。2013年 ねん 8月 がつ 18日 にち 閲覧 えつらん 。
^ "Information and Communication Technology from" . FOLDOC . 19 September 2008. 2013年 ねん 9月 がつ 17日 にち 時点 じてん のオリジナル よりアーカイブ。2010年 ねん 9月 がつ 29日 にち 閲覧 えつらん 。
^ Kondra, Imaniyal (2020). “Use of IT in Higher Education”. UGC Care Journal (India: Studies in Indian Place Names) 40 : 280.
^ “ICT - What is it? ”. www.tutor2u.net . 2015年 ねん 9月 がつ 1日 にち 閲覧 えつらん 。
^ Mathur, Piyush (2017) Technological Forms and Ecological Communication: A Theoretical Heuristic (Lanham, Boulder, New York, London), pp. 200-202.
^ “IEEE-CS Adopts Skills Framework for the Information Age • IEEE Computer Society ”. www.computer.org . 2018年 ねん 3月 がつ 14日 にち 閲覧 えつらん 。
^ William Melody et al., Information and Communication Technologies: Social Sciences Research and Training: A Report by the ESRC Programme on Information and Communication Technologies , ISBN 0-86226-179-1 , 1986. Roger Silverstone et al., "Listening to a long conversation: an ethnographic approach to the study of information and communication technologies in the home", Cultural Studies , 5(2), pages 204–227, 1991.
^ The Independent ICT in Schools Commission, Information and Communications Technology in UK Schools: An Independent Inquiry , 1997. Impact noted in Jim Kelly, What the Web is Doing for Schools Archived 2011-07-11 at the Wayback Machine ., Financial Times, 2000.
^ Royal Society, Shut down or restart? The way forward for computing in UK schools , 2012, page 18.
^ Department for Education, “National curriculum in England: computing programmes of study ”. 2020年 ねん 11月21日 にち 閲覧 えつらん 。
^ United Nations Office of Information and Communications Technology, About
^ “IDC - Global ICT Spending - 2018 - $3.8T ”. IDC: The premier global market intelligence company . 2018年 ねん 9月 がつ 24日 にち 閲覧 えつらん 。
^ “IDC - Global ICT Spending - Forecast 2018 – 2022 ”. IDC: The premier global market intelligence company . 2018年 ねん 9月 がつ 24日 にち 閲覧 えつらん 。
^ http://www.whitehouse.gov/sites/default/files/omb/assets/egov_docs/2014_budget_priorities_20130410.pdf
^ a b “IT Costs – The Costs, Growth And Financial Risk Of Software Assets ”. OMT-CO Operations Management Technology Consulting GmbH. 2011年 ねん 6月 がつ 26日 にち 閲覧 えつらん 。
^ “IDC - Global ICT Spending - Forecast 2018 – 2022 ”. IDC: The premier global market intelligence company . 2018年 ねん 9月 がつ 24日 にち 閲覧 えつらん 。
^ a b c d "The World's Technological Capacity to Store, Communicate, and Compute Information" , Martin Hilbert and Priscila López (2011), Science , 332(6025), 60-65; see also "free access to the study" and "video animation" .
^ Gillings, Michael R; Hilbert, Martin; Kemp, Darrell J (2016). “Information in the Biosphere: Biological and Digital Worlds” . Trends in Ecology & Evolution 31 (3): 180–189. doi :10.1016/j.tree.2015.12.013 . PMID 26777788 . http://www.escholarship.org/uc/item/38f4b791 .
^ Hilbert, Martin (2016). “The bad news is that the digital access divide is here to stay: Domestically installed bandwidths among 172 countries for 1986–2014” . Telecommunications Policy 40 (6): 567–581. doi :10.1016/j.telpol.2016.01.006 . http://escholarship.org/uc/item/2jp4w5rq .
^ Figure 1.9 Share of ICT sector in total value added, 2013 . doi :10.1787/888933224163 .
^ “Measuring the Information Society ”. International Telecommunication Union (2011年 ねん ). 2013年 ねん 7月 がつ 25日 にち 閲覧 えつらん 。
^ a b “ITU releases annual global ICT data and ICT Development Index country rankings - librarylearningspace.com ” (2014年 ねん 11月30日 にち ). 2015年 ねん 9月 がつ 1日 にち 閲覧 えつらん 。
^ “Basic information : about was” . International Telecommunication Union. (2006年 ねん 1月 がつ 17日 にち ). http://www.itu.int/wsis/basic/about.html 2012年 ねん 5月 がつ 26日 にち 閲覧 えつらん 。
^ a b “ICT Facts and Figures – The world in 2015 ”. ITU . 2015年 ねん 9月 がつ 1日 にち 閲覧 えつらん 。
^ “ICT in Education ”. Unesco . Unesco. 2016年 ねん 3月 がつ 10日 とおか 閲覧 えつらん 。
^ Blackwell, C.K., Lauricella, A.R. and Wartella, E., 2014. Factors influencing digital technology use in early childhood education. Computers & Education, 77, pp.82-90.
^ “What is Writing to Learn, WAC Clearinghouse ”. 2020年 ねん 11月21日 にち 閲覧 えつらん 。
^ “Evidence for How Writing Can Improve Reading, Carnegie.Org 2010 ”. 2020年 ねん 11月21日 にち 閲覧 えつらん 。
^ “Closing the gaps – Improving literacy and mathematics by ict-enhanced collaboration, Science Direct, 2016, pg 78”. Computers & Education 99 : 68–80. (August 2016). doi :10.1016/j.compedu.2016.04.004 .
^ a b UNESCO (2018). A Lifeline to learning: leveraging mobile technology to support education for refugees . UNESCO. ISBN 978-92-3-100262-5 . https://unesdoc.unesco.org/ark:/48223/pf0000261278
^ a b c d Agence Française de Développement (2015年 ねん 2月 がつ ). “Digital services for education in Africa ”. unesco.org . 2018年 ねん 5月 がつ 19日 にち 閲覧 えつらん 。
^ a b “ITU releases annual global ICT data and ICT Development Index country rankings ”. www.itu.int . 2015年 ねん 9月 がつ 1日 にち 閲覧 えつらん 。
^ “Survey: 1 In 6 Internet Users Own A Smartwatch Or Fitness Tracker ”. ARC . 2015年 ねん 9月 がつ 1日 にち 閲覧 えつらん 。
^ “ITU releases annual global ICT data and ICT Development Index country rankings ”. www.itu.int . 2015年 ねん 9月 がつ 1日 にち 閲覧 えつらん 。
^ Bimber, Bruce (1998-01-01). “The Internet and Political Transformation: Populism, Community, and Accelerated Pluralism”. Polity 31 (1): 133–160. doi :10.2307/3235370 . JSTOR 3235370 .
^ Hussain, Muzammil M.; Howard, Philip N. (2013-03-01). “What Best Explains Successful Protest Cascades? ICTs and the Fuzzy Causes of the Arab Spring” (英語 えいご ). International Studies Review 15 (1): 48–66. doi :10.1111/misr.12020 . hdl :2027.42/97489 . ISSN 1521-9488 . http://isr.oxfordjournals.org/content/15/1/48 .
^ Kirsh, David (2001). “The Context of Work”. Human Computer Interaction 16 (2–4): 305–322. doi :10.1207/S15327051HCI16234_12 .
^ Cardoso LG, Sorenson SB. Violence against women and household ownership of radios, computers, and phones in 20 countries. American Journal of Public Health. 2017; 107(7):1175–1181.
^ a b c d e f g h Warschauer, Mark (2004). Technology and Social Inclusion . Cambridge, Massachusetts: The MIT Press. pp. 39–49 . ISBN 0-262-23224-3 . https://archive.org/details/technologysocial0000wars/page/39
^ “The Real Access / Real Impact framework for improving the way that ICT is used in development ” (2005年 ねん 12月26日 にち ). 2020年 ねん 11月21日 にち 閲覧 えつらん 。
^ a b “Mobile Fact Sheet ”. Pew Research Center . 2020年 ねん 11月21日 にち 閲覧 えつらん 。
^ Perrin, Andrew. “Digital gap between rural and nonrural America persists ”. Pew Research Center . 2020年 ねん 11月21日 にち 閲覧 えつらん 。
^ a b Anderson, Monica (2019年 ねん 6月 がつ 13日 にち ). “Mobile Technology and Home Broadband 2019 ”. Pew Research Center . 2020年 ねん 11月21日 にち 閲覧 えつらん 。
^ a b c d Scribner and Cole, Sylvia and Michael (1981). The Psychology of Literacy . ISBN 9780674433014
Cantoni, L., & Danowski, J. A. (Eds.). (2015). Communication and Technology . Berlin: De Gruyter Mouton.
Caperna A., Integrating ICT into Sustainable Local Policies . ISBN 9781615209293
Carnoy, Martin. "ICT in Education: Possibilities and Challenges ." Universitat Oberta de Catalunya, 2005.
"Good Practice in Information and Communication Technology for Education ." Asian Development Bank, 2009.
Grossman, G.; Helpman, E. (2005). “Outsourcing in a global economy”. Review of Economic Studies 72 : 135–159. doi :10.1111/0034-6527.00327 .
Feridun, Mete; Karagiannis, Stelios (2009). “Growth Effects of Information and Communication Technologies: Empirical Evidence from the Enlarged EU”. Transformations in Business and Economics 8 (2): 86–99.
Oliver, Ron. "The Role of ICT in Higher Education for the 21st Century: ICT as a Change Agent for Education ." University, Perth, Western Australia, 2002.
Walter Ong, Orality and Literacy: The Technologizing of the Word (London, UK: Routledge, 1988), in particular Chapter 4
Measuring the Information Society: The ICT Development Index . International Telecommunication Union. (2013). p. 254. http://www.itu.int/en/ITU-D/Statistics/Documents/publications/mis2013/MIS2013_without_Annex_4.pdf
Measuring the Information Society Report: 2014 . International Telecommunication Union.