日 鉄 日新製鋼
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〒100-8366 | |
2012 ( | |
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8010001149423 | |
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栁川 | |
300 | |
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3月31 | |
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(2019 | |
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概要
[1959
2012
2017
2019
主要 事業 所
[本社 -東京 都 千代田 区 丸 の内 三 丁目 4番 1号 (新 国際 ビル)製造 拠点 研究所 鋼材 研究所 -広島 県 呉 市 昭和 町 - ステンレス・
高 合金 研究所 -山口 県 周 南市 野村南 町 表面 処理 研究所 -大阪 府 堺 市 西 区 石津西 町 塗装 ・構造 部材 研究所 -千葉 県 市川 市 高谷新 町 加工 技術 研究所 -大阪 府 堺 市 西 区 石津西 町
沿革
[日本 鐵板
[- 1911
年 (明治 44年 )5月 -亞鉛 鍍株式會社 設立 。桜島 工場 (現 ・大阪 製造 所 )が操業 開始 。 - 1916
年 (大正 5年 )7月 -大阪 鐵板 製造 株式會社 に社名 変更 。 - 1918
年 (大正 7年 )8月 -徳山 分 工場 が操業 開始 。 - 1928
年 (昭和 3年 )2月 15日 -徳山 分 工場 が独立 し、徳山 鐵板 株式會社 として発足 。 - 1949
年 (昭和 24年 )5月 -徳山 鐵板 が東京 証券 取引 所 ・大阪 証券 取引 所 に株式 上場 。 - 1953
年 (昭和 28年 )10月 -徳山 鐵板 が大阪 鐵板 製造 を合併 し、日本 鐵板 株式會社 に社名 変更 。 - 1958
年 (昭和 33年 )6月 -南陽 工場 (現 ・周南製鋼所 )が操業 開始 。
日 亜 製鋼
[- 1908
年 (明治 41年 )7月 -田中亞鉛鍍金 工場 が創業 。 - 1918
年 (大正 7年 )3月 -日本 亜鉛 鍍株式會社 に改組 。 - 1934
年 (昭和 9年 )4月 -尼崎 工場 (後 の尼崎 製造 所 )が操業 開始 。 - 1935
年 (昭和 10年 )5月 -日本 亞鉛 鍍鋼業 株式會社 に社名 変更 。 - 1939
年 (昭和 14年 )9月 -日 亞 製鋼 株式會社 に社名 変更 。 - 1950
年 (昭和 25年 )4月 -神崎 工場 が操業 開始 。 - 1951
年 (昭和 26年 )2月 -呉 工場 (現 ・呉製鉄所 )が操業 開始 。
日新製鋼
[- 1959
年 (昭和 34年 )4月 1日 -日本 鐵板 が日 亞 製鋼 を合併 し、日新製鋼 株式会社 に社名 変更 、大学 (書物 )の「日々 新 、又 日新 」から。 - 1962
年 (昭和 37年 )6月 -呉製鉄所 に高炉 が完成 、操業 開始 。 - 1963
年 (昭和 38年 )2月 -市川 工場 (後 の市川 製造 所 )が操業 開始 。 - 1966
年 (昭和 41年 )10月 -神戸製鋼所 堺 工場 を譲受 け、堺 工場 (現 ・堺 製造 所 )が発足 。 - 1970
年 (昭和 45年 )10月 -初 の海外 事業 として、スペインのステンレス鋼板 メーカー、アセリノックス社 の設立 に参画 。 - 1990
年 (平成 2年 ) - アメリカに North American Stainless を設立 。 - 1996
年 (平成 8年 )10月 -中国 の江蘇 省 太 倉 市 に合弁 会社 を設立 。 - 1999
年 (平成 11年 )10月 -東予 製造 所 が操業 開始 。 - 2002
年 (平成 14年 )-南 アフリカの Columbus社 を買収 。 - 2012
年 (平成 24年 )-日本金属工業 との共同 株式 移転 により日新製鋼 ホールディングスを設立 。 - 2014
年 (平成 26年 )-日新製鋼 ホールディングスが日新製鋼 と日本金属工業 を吸収 合併 し(新 )日新製鋼 に社名 変更 。尼崎 製造 所 を分離 し、旧 ・日本金属工業 の子会社 である日 金工 鋼管 と統合 、日新製鋼 ステンレス鋼管 とする。 - 2016
年 (平成 28年 )-市川 製造 所 などを日新 総合 建材 に会社 分割 し、同社 は日新製鋼 建材 株式会社 に商号 変更 。 - 2017
年 (平成 29年 )-新日鐵 住金 が株式 公開 買付 けにより、議決 権 所有 割合 ベースで51.03%の株式 を取得 し親会社 となる。
日 鉄 日新製鋼
[関連 企業
[グループ |
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15 | |||
14 | |||
ステンレスの |
5,000 | ||
ステンレス |
8,000 | ||
19 | |||
プラスチック |
17 | ||
モリテック スチール |
18 | ||
ボール・バルブ・ |
41 | ||
13 | |||
4 | |||
1 | |||
23 | |||
1 | |||
ステンレス |
4 | ||
MSSステンレスセンター |
4 | ||
3,300 | |||
4,500 | |||
1,000 | |||
3,000 | |||
クラフト |
6,000 | ||
1 | |||
4 | |||
1,250 | |||
サービス・その |
9,600 | ||
4 | |||
エヌアイ |
3,000 |
人材 育成
[優秀 な社員 を兵庫 県 尼崎 市 の産業 技術 短期大学 (1962年 一般 社団 法人 日本 鉄鋼 連盟 が設立 )に派遣 して、人材 育成 を行 っていた。具体 的 には、「製造 現場 における知識 創造 と人材 の多 機能 育成 政策 ・綿密 な能力 開発 策 のひとつとして、企業 内 選抜 を経 て中堅 技術 者 への昇進 に結 びつく産業 技術 短期大学 への派遣 を行 う政策 の実行 」であり、このような人材 育成 形態 (教育 訓練 形態 )を「オフ・ザ・ジョブ・トレーニング・OFF-JT」という。
参考 文献
[- 『メイド・イン・ジャパン-
日本 製造 業 変革 への指針 -』(ダイヤモンド社 、1994年 ) - 『
産業 技術 短期大学 大学 案内 2011』(産業 技術 短期大学 、2010年 ) - 『
産業 技術 短期大学 五 十 年 のあゆみ』(学校 法人 鉄鋼 学園 産業 技術 短期大学 、2012.4.25)
ほか
脚注 ・出典
[- ^
長岡 禅 塾 -双 日 公式 サイト内 のページ。 - ^ [
田中 彰 、「六 大 企業 集団 の無 機能 化 : ポストバブル期 における企業 間 ネットワークのオーガナイジング」『同志社 商学 』 2013年 64巻 5号 p.330-351, doi:10.14988/pa.2017.0000013201。 - ^ メンバー
会社 一覧 - みどり会 - ^ 『
新日鐵 住金 株式会社 による当社 株式 に対 する公開 買付 けの結果 並 びに親会社 及 び主要 株主 である筆頭 株主 の異動 に関 するお知 らせ』(pdf)(プレスリリース)日新製鋼 株式会社 、2017年 3月 7日 。 - ^ 『(
資料 追加 )新日鐵 住金 株式会社 による当社 株式 に対 する公開 買付 けの結果 並 びに親会社 及 び主要 株主 である筆頭 株主 の異動 に関 するお知 らせ』(pdf)(プレスリリース)日新製鋼 株式会社 、2017年 3月 7日 。 - ^ 『
当社 と新日鐵 住金 株式会社 との株式 交換 契約 に関 する臨時 株主 総会 の承認 可決 についてのお知 らせ』(pdf)(プレスリリース)日新製鋼 株式会社 、2018年 12月 10日 。 - ^ 『
新日鐵 住金 株式会社 による日新製鋼 株式会社 の完全 子会社 化 に係 る株式 交換 契約 の締結 並 びに新日鐵 住金 株式会社 、日新製鋼 株式会社 及 び新日鐵 住金 ステンレス株式会社 のステンレス鋼板 事業 の統合 に係 る基本 合意 書 の締結 に関 するお知 らせ』(pdf)(プレスリリース)新日鐵 住金 株式会社 ・日新製鋼 株式会社 ・新日鐵 住金 ステンレス株式会社 、2018年 5月 16日 。 - ^ 『
当社 グループ会社 の商号 変更 について』(pdf)(プレスリリース)日新製鋼 株式会社 、2018年 11月12日 。 - ^ 『
製鉄 所 組織 の統合 ・再 編成 について』(pdf)(プレスリリース)日本 製鉄 株式会社 、2019年 11月1日 。 - ^
日本 製鉄 株式会社 と日 鉄 日新製鋼 株式会社 の合併 に関 するお知 らせ
関連 項目
[粗鋼 生産 ランキング日本 鉄鋼 連盟 産業 技術 短期大学 阿部 譲 -当社 元 社長 。日本 ラグビーフットボール協会 第 7代 会長 。
外部 リンク
[日本 製鉄 若 い鋼 (1970年 ) -日新製鋼 (当時 )企画 の短編 映画 。科学 映像 館 より配信 。