往古は名呉（なご）の浜などと呼ばれた海岸だった。大坂市街が形成されていく江戸時代初期に、日本橋から名呉橋まで南北に長い町域となったこともあって、名呉町（なごまち。名護町とも表記）から長町（ながまち）に転訛したとされる。
当初は北から順に長町茂助町・長町清助町・長町尾張坂町・長町谷町・長町毛皮屋町・長町喜左衛門町・長町甚左衛門町・長町新助町と続き、南端が単に長町という町名だったが、元禄年間までに長町1～9丁目となった。1792年に長町1～5丁目が日本橋1～5丁目に改称され、長町は6～9丁目だけとなった。このときの日本橋と長町の境界は現在の中央区と浪速区の境界におおむね一致する。
市街縁辺部の街道筋に延びる長町には旅籠や木賃宿が立ち並んだ。都市流入人口の一時的な滞留地に加えて、失業者の滞留地の性格も次第に帯びるようになり、長町の東西に隣接する天王寺村・難波村・今宮村の各一部に当たる長町裏に大坂最大のスラム街が形成されるに至った[1]。上方落語の「貧乏花見」には長町裏の住民が花見に出かける様子が描かれている。
1897年の大阪市第1次市域拡張の際に、難波村の全域と天王寺村・今宮村のそれぞれ大阪鉄道（現：JR西日本関西本線）以北が大阪市へ編入された。翌1898年の宿屋取締規則によって大阪市域における木賃宿の営業が禁止され、1903年の第5回内国勧業博覧会開催（現：天王寺公園・新世界の一帯が会場となった）に先だって長町裏スラムは一掃された[1]。なお、大阪市域を逃れて木賃宿と長町裏スラムが移住した先が、市境の南に隣接する釜ヶ崎（あいりん地区）である。博覧会終了後は古着や古物を扱う店が軒を連ねたが、大正期に入ると徐々に古書店街へと変わって行き、神田神保町と並ぶ古書店街として知られるようになった。
第二次世界大戦後、自作のラジオ向け等のパーツや工具等を扱う店がこの界隈に現れたことが、電気街としてのこの街の始まりである。その後、冷蔵庫、洗濯機、テレビ等の家庭電化製品が発売されるにつれ、徐々に家電小売業への転換が進み、力をつけた電気店のいくつかは大型化・多店舗展開を行い、日本橋以外の郊外にも進出していく。その後も、昭和40～50年代のオーディオブームや、パソコン等のいわゆる情報家電の登場等、その時代時代に求められていた商品とともに、近畿一円に求心力を持つ「電気の街」「趣味の街」として成長した。値段の安さはもちろん、店員とのふれあい、値段交渉の駆け引き、掘り出し物を探す楽しさなどがあった。なお、値引き交渉などの慣習は現在でも一部で残っている。
バブル経済崩壊後、景気が減速してくると情勢が変わり、電気店には以前に増して「安売り」が求められるようになった。かつては日本橋に来なければ手に入らなかった品物も、日本橋に本店を持つ量販店自らが出店した郊外の店舗で手に入るようになる。主力の商品も、パソコン等利益率の少ない商品に変わり、バブル期に巨大化した大型量販店は当時の投資が重荷となり、次第に体力を削っていく。
流行した業種に店舗が集中する歴史を繰り返しており、古くは家電量販店が、ある時期はパソコンショップや携帯電話の販売店、そして最近ではアダルトDVD販売店やメイド喫茶と、その時代によって特定業種が立て続けに出店する傾向を繰り返してきた。その結果、暫くすると同質的な競争に陥り、ブームが去ると次々と閉店し、跡地にはまた別業種の店舗が乱立するといった街の変化が繰り返されている。
大阪市内では2001年、千日前にビックカメラ（なんば店）が、同じ年に梅田（大阪駅前）にヨドバシカメラ（ヨドバシ梅田）が進出したことに加え、大阪近郊でもロードサイドの大型家電量販店（コジマ・ヤマダ電機（現：ヤマダデンキ）・ケーズデンキなど）が開店していった。これにより、日本橋に来る人の流れが堰止められてしまったとの見方が強い。ミナミの玄関口である南海難波駅に近接しながら、繁華街の中心となる道頓堀（ちなみに日本橋という地名の由来である、橋梁としての日本橋は道頓堀川に掛かっている）や、地下鉄難波駅および、近畿日本鉄道・阪神電気鉄道の大阪難波駅とは反対方向に位置しており、南側は新世界にも隣接しているとはいえ、堺筋が日本橋3南交差点以北において北行きの一方通行であるなど車でのアクセスに難があることもあり、一般的な家電を求める客足は次第に梅田・千日前方面に遠のいていった。このため、主に近畿資本の家電量販店やパソコンショップ等、当地に複数店舗を展開していた企業では店舗の整理統合が進み、数を減らしていく。
2003年9月にマツヤデンキが、続いて2005年1月にはニノミヤが相次いで経営破綻。中川無線電機（中川ムセン）も雑貨中心の量販店ナカヌキヤに業態転換したが、最終的に日本橋からは撤退した。上新電機は未だ当地に複数の店舗を展開するも、店舗数は最盛期の半分程度に減少し、現存する店舗もその多くを家電製品以外の各種専門店（おもちゃ、CD・DVD等）に業態転換している。家電に次いで日本橋の顔となっていたパソコン販売店も2005年にスタンバイが廃業、2006年にはOAシステムプラザが撤退、ソフマップも日本橋地区の店舗を集約。また、前述のニノミヤは2007年6月に日本橋本店を閉鎖し、法人も解散した。マツヤデンキは2003年に経営破綻したあと、日本橋から一時期撤退し、その後小規模な携帯電話専門店で再進出したがこちらも2009年には撤退している。この時期、でんでんタウン協栄会では年2回であった一斉セールを一時月1回に増やすなど巻き返しを狙った。
2006年3月10日には、でんでんタウンの近くにあるなんばパークス南側にヤマダ電機の都市型大型店舗の第一号店である『LABI1 なんば』が、2019年6月7日には、南海難波駅近くの旧大阪市立精華小学校の跡地にエディオンなんば本店がそれぞれオープンした。これらの出店により、日本橋電気街から半径数百メートルの範囲内で、大型家電量販店であるLABI1なんば、ビックカメラなんば店、エディオンなんば本店、以前からある上新電機、その他の中小家電量販店が競合している。
2013年8月20日には、「来た・見た・買うた（末期は「買った」へと変更）の喜多商店」のキャッチコピーで知られていた老舗家電店である喜多商店が予告なく閉店した[2]。
オタロード北端、なんさん通りから望む
1970年代まで堺筋の西側にある「日本橋筋西通商店街」（現：オタロード）は、日三家具（1996年にOCATに移転後、2009年に破産）をはじめとして家具店が集中するエリアであったが、1980年代以降、時代の変遷とともに家具店に代わって自作PC店が集積するようになった。しかし、2000年代初め頃になると自作PC店が撤退し、その空き店舗にサブカルチャー系の店舗が入店するようになり、徐々にオタロードが形成されていった[3]。「日本橋筋商店街振興組合」の担当者によると、堺筋の電器店とサブカルチャー専門店が対立したこともあった[4]ので、サブカルチャー専門店が堺筋を避けた可能性もある。
「オタロード」という呼称が定着したのは、2010年頃と言われている[3]。インターネット上で自然発生的に「（でんでんタウンの）オタク通り」と称されるようになり[5]、転じて「オタロード」の名称が定着した。なお、名称の起源については電子掲示板からであるとする説もある[6]。
店舗の集積は日本橋筋商店街から北西へ広がり、南海難波駅前から日本橋筋につながる「なんさん通り」を含むようになり、さらにメインストリートの西側にあった片側一車線の「日本橋筋西通商店街」の両サイドにもマニア・オタク向けのパーツショップ、同人誌、コスプレ、フィギュアや鉄道模型などの店が多数進出するようになる。当初は地元資本の店が多かったが、後に東京資本の「アニメイト」「ゲーマーズ」「とらのあな」「ホビーベースイエローサブマリン」「メロンブックス」「ホワイトキャンバス」なども進出（堺筋周辺にも「K-BOOKS」「ポポンデッタ」「まんだらけ」などが進出）。なお、これら東京本社の企業の店舗では、当該店舗の支店名について東京都内の日本橋と区別するため、「日本橋店」ではなく「なんば店」と称しているところも多い[7]。
東京資本以外では「エーツー」（本社：静岡市）、「ボークス」（本社：京都市）などが出店している。
その後コスプレ系飲食店（メイド喫茶など）などが多数進出している。こちらはチェーン化されていない地元資本の出店が多いが、2011年に、東京資本の「メイドカフェ めいどりーみん」が出店している。また、これらは堺筋周辺にも多く出店している（こちらも2019年6月に東京資本の「@ほぉ〜むカフェ」が進出）。週末を中心に多くの来街者が訪れ、路上への駐車・駐輪、沿道の店舗によるはみ出し陳列、メイド喫茶等の客引きやビラ配布によって道路が違法に占有され、通行車両・歩行者共々が通行しにくい状況となっている。路上駐車の中には、いわゆる「痛車」も多く見られる。
また、風紀の乱れも問題視されている。なお、店舗とは無関係な、マジコンや海賊版などの違法商品・脱法商品を販売する露店もかつては少なからず見られた。
以下は2020年現在の情報である。
かつてのメインストリートだった堺筋の賑わいは大幅に減少した。その代わり、現在は難波駅や千日前の歓楽街に近いなんさん通りやオタロード周辺が賑わっており、なんさん通りやオタロード周辺において、いわゆるオタク向けの中小規模店舗が増えている。
ただし、堺筋でも日本橋3丁目から4丁目までは、なんさん通りやオタロードからの流れ込みもあることから、多少の賑わいを維持している。しかし、かつて隆盛を誇っていた日本橋5丁目（恵美須町駅周辺から日本橋4交差点までの地域）は衰退が激しく閑散としている。
2000年代以降に大型家電量販店の多くが閉店し、その退店跡にはボークスといったフィギュアやガレージキット・鉄道模型などのホビー関連の商品を扱う専門店やトレーディングカード・コスプレ衣装・同人誌等の販売店舗の入居が増えている。
後継テナントが確保できなかった大型物件については、その多くが売却・解体され、跡地にマンションが建設されることも多い。リーマン・ショックが始まるとマンション建設は停滞したが、2020年頃にはマンション建設が再度増えている。
新型コロナウイルス感染症の流行以前、家電販売店の中に免税店として海外からの旅行客向けに商品を強化する店舗が増えていた。海外とりわけ中国や韓国等のアジアおよび中東を中心とした団体観光客が立ち寄る姿が多く見られた。コロナ流行後はそのような状況も見られなくなっていたが、コロナウイルスが感染症の予防及び感染症の患者に対する医療に関する法律（感染症法）上の「5類」になった2023年5月以降は、再び外国人団体客が多く見られるようになった。
関西資本の大手家電量販店が中心となった以前の「電気街」としての様相はほぼなく、大手家電店は上新電機だけとなってしまい、2020年には日本橋店（J&Pテクノランドにディスクピア、一番館を統合）とスーパーキッズランドの中規模二店舗を残すのみとなった[8]。インバウンド観光客を対象にしたスーパーでんでんランドも、コロナの流行による来日客減少のため閉店した[9]。
中小企業の家電店舗も少なくなっている一方、高級オーディオ関連の商品を扱う専門店とアナログレコード専門店は数店営業しており、こちらは以前からの固定客も多い。さらに老舗電子部品店「シリコンハウス（共立電子産業）」の周辺に関西資本ではない電子部品店である千石電商とマルツ（2023年5月20日閉店[10][11]）が出店しているため電子部品の入手性はそれなりに確保されている。このように電気街としての性格はある程度保たれてはいる。
