有効ゆうこう需要じゅよう

有効ゆうこう需要じゅよう（ゆうこうじゅよう、英えい: Effective demand）とは、貨幣かへい的てき支出ししゅつの裏うらづけのある需要じゅよう。金銭きんせん的てきな支出ししゅつを伴ともなった欲望よくぼうとして、単たんなる欲望よくぼうとは区別くべつされる。「有効ゆうこう」という言葉ことばは、貨幣かへい支出ししゅつ（購買こうばい力りょく）に基もとづいていることを示しめしている。

一般いっぱん理論りろんの序論じょろん第だい3章しょうのケインズ自身じしんの言げんでは、雇用こよう量りょうは総そう需要じゅよう曲線きょくせんと総そう供給きょうきゅう曲線きょくせんの交点こうてんにおいて決定けっていされ、さらにこの点てんにおいて事業じぎょう者しゃの利潤りじゅん期待きたいが最大さいだい化かされるとし、ケインズはこの交点こうてんを有効ゆうこう需要じゅようと呼よんだ。経済けいざい学がくでは、有効ゆうこう需要じゅようとはマクロ経済けいざい全体ぜんたいで見みた需要じゅようのことを指さし、消費しょうひ・投資とうし・政府せいふ支出ししゅつおよび純じゅん輸出ゆしゅつ（輸出ゆしゅつマイナス輸入ゆにゅう）の和わで定義ていぎされる。総そう需要じゅようと同義どうぎであり、Y=C+I+G+X-Mとも表あらわされる。「全体ぜんたいとしての産出さんしゅつ物ぶつの需要じゅよう表ひょう」。全体ぜんたいとしての産出さんしゅつに必要ひつような雇用こようが完全かんぜん雇用こよう状態じょうたいでない場合ばあい、非ひ自発じはつ的てき失業しつぎょうが生しょうじる。古典こてん派はは非ひ自発じはつ的てき失業しつぎょうがない状態じょうたいまで全体ぜんたいとしての産出さんしゅつが行おこなわれるとする。

この概念がいねんは経済けいざい学者がくしゃであるミハウ・カレツキあるいはジョン・メイナード・ケインズによって提唱ていしょうされ、後のちに形成けいせいされたケインズ経済けいざい学がく（ケインジアン）の考かんがえ方かたの根幹こんかんとなっている。

セイの法則ほうそく

詳細しょうさいは「セイの法則ほうそく」を参照さんしょう

ケインズ以前いぜんに主流しゅりゅうであった古典こてん派はの経済けいざい学がくでは、セイの法則ほうそく(Say's Law)を中心ちゅうしんとして自由じゆう放任ほうにん主義しゅぎを展開てんかいしていた。セイの法則ほうそくは「供給きょうきゅうはそれ自みずからの需要じゅようを生うみ出だす」と要約ようやくされる理論りろんで、どのような供給きょうきゅう規模きぼであっても価格かかくが柔軟じゅうなんに変動へんどうするなら、かならず需給じゅきゅうは一致いっちしすべてが需要じゅようされる（販路はんろ法則ほうそく）という考かんがえ方かたに立たつ。経済けいざいは突つきつめればすべては物々交換ぶつぶつこうかんであり、貨幣かへいはその仲介ちゅうかいのために仮かりの穴埋あなうめをしているにすぎない（ヴェール）。それゆえ追加ついか的てきな生産せいさん物ぶつのみが新あらたな交換こうかんと支払しはらい（需要じゅよう）をうみ出だす事ことが出来できる、とする。ピグーら新しん古典こてん派は経済けいざい学がくは、このような均衡きんこうは財ざいの価格かかくが十分じゅうぶんに調整ちょうせいしうるほどの長期ちょうきにおいて成立せいりつすると解釈かいしゃくする。一方いっぽう、ケインズは「長期ちょうき的てきにはわれわれはすべて死しんでいる（In the long run, we are all dead.）」と呼よび、このような長期ちょうき的てき均衡きんこうは実現じつげんしないと批判ひはんした。

有効ゆうこう需要じゅようの原理げんり

経済けいざい全体ぜんたいの有効ゆうこう需要じゅようの大おおきさが、国民こくみん所得しょとくや雇用こよう量りょうなど、一いち国こくの経済けいざい活動かつどうの水準すいじゅんを決定けっていするという原理げんり。非ひ自発じはつ的てき失業しつぎょうの存在そんざいは有効ゆうこう需要じゅようの不足ふそくが原因げんいんとなる。

ケインズは、セイの法則ほうそくは所得しょとくのうち消費しょうひされなかった残のこりにあたる貯蓄ちょちくの一部いちぶが投資とうしされない可能かのう性せいを指摘してきしてセイの法則ほうそくを批判ひはんした。

ケインズの診断しんだんによれば、古典こてん派はの均衡きんこう理論りろんでは景気けいきが後退こうたいすれば資金しきん供給きょうきゅうが増ふえ（貯蓄ちょちく↑）資金しきん需要じゅようが減へる（投資とうし↓）ため金利きんりは低下ていかするはずであるが、現実げんじつの観測かんそくでは2%を下回したまわらない「慣行かんこう的てきでかなり安定あんてい的てきな長期ちょうき利子りし率りつ」と、「気きまぐれで高度こうどに不安定ふあんていな資本しほんの限界げんかい効率こうりつ」が原因げんいんとなって、不ふ況きょうであるにもかかわらず金利きんりは高こう止とまりし、完全かんぜん雇用こようを提供ていきょうするに足たる高たかい水準すいじゅんの有効ゆうこう需要じゅようを維持いじすることは困難こんなんであるとする。この原因げんいんはおもに通貨つうかのもつ流動りゅうどう性せいに対たいする人々ひとびとの選好せんこうと、投機とうきを要因よういんとした資本しほんの限界げんかい効率こうりつの不安定ふあんてい性せいにあるとする。

通貨つうかと財ざいを考量こうりょうした場合ばあい、財ざいが高騰こうとうすれば増産ぞうさんすることで均衡きんこうを達成たっせいすることは可能かのうであるが、通貨つうかが高騰こうとうしている（不ふ況きょうなどで）さいに通貨つうかは企業きぎょう家かが容易よういに増産ぞうさんできるものではない、経済けいざいが不ふ況きょうに陥おちいってるときに通貨つうかが「自動的じどうてきに」増ふえて利子りし率りつを引ひき下さげるような均衡きんこうメカニズムは働はたらかない。また財ざいを保有ほゆうすることで商業しょうぎょう的てきに収益しゅうえきをあげることはできても、他方たほうで時間じかんの経過けいかとともに保管ほかん料りょうや陳腐ちんぷ化かなどによる価値かちの損耗そんこうにより持越もちこし費用ひようがかさみ収益しゅうえきを相殺そうさいしてしまう可能かのう性せいがある。通貨つうかには持越もちこせ費用ひようがかからないので保有ほゆうされ易やすい。

債権さいけんと通貨つうかの関係かんけいでは、利子りしが得えられるにもかかわらず債権さいけんではなく通貨つうかを資産しさんとして少すくなからず保有ほゆうする性向せいこうがある。これは「利子りし率りつの将来しょうらいに関かんする不ふ確実かくじつ性せい」が存在そんざいするためで、将来しょうらい発行はっこうされる債券さいけんの利子りし率りつが上昇じょうしょうする（債券さいけん価格かかくは下落げらく）可能かのう性せいがあれば、現在げんざいの購入こうにゅうは資本しほん損失そんしつの危険きけんを冒おかすことになるからである。とりわけ将来しょうらいの利子りし率りつが市場いちばによって想定そうていされている率りつよりも高たかくなると信しんじる個人こじんは、現金げんきんで保有ほゆうする実際じっさい上じょうの理由りゆうをもつ。

事業じぎょうへの投資とうし（株式かぶしき等とうの購入こうにゅう）についても、現実げんじつの投資とうし家かは企業きぎょうの限界げんかい効率こうりつ(投資とうし収益しゅうえき率りつ)をもとに長期ちょうき投資とうしするわけではなく、価格かかく騰落とうらくをくりかえす相場そうばの「慣行かんこう」にもとづいて投機とうきを行おこなっているにすぎず、これが資本しほんの限界げんかい効率こうりつの不安定ふあんていさをもたらしている。

結局けっきょくのところ、古典こてん派はの理論りろん上じょうの均衡きんこう利子りし率りつよりも相当そうとう程度ていどに高こう止とまりした資本しほん調達ちょうたつコストのもとでは、雇用こよう量りょうを決定けっていする企業きぎょう側がわの供給きょうきゅうサイドは、好こう況きょうにより見みこまれた総そう需要じゅようが総そう供給きょうきゅうを上回うわまわっていれば総そう供給きょうきゅう量りょうと雇用こよう量りょうを増大ぞうだいさせるだろうが、不ふ況きょうにより総そう供給きょうきゅう量りょうが総そう需要じゅよう量りょうを上回うわまわっていれば「慣行かんこう的てきな」水準すいじゅんより利子りし率りつが低下ていかしない以上いじょう、雇用こよう量りょうを減少げんしょうさせ非ひ自発じはつ的てき失業しつぎょうを発生はっせいせざるをない。

「貯蓄ちょちく・投資とうしの所得しょとく決定けってい理論りろん」も参照さんしょう

教科書きょうかしょ的てき解釈かいしゃく

ケインズ経済けいざい学がくでは、マクロ的てきに働はたらく数量すうりょう調整ちょうせいを重視じゅうしする。これは、古典こてん派はが短期間たんきかんの市場いちば調整ちょうせいにより価格かかくが調整ちょうせいされるとする市場いちば均衡きんこう理論りろんと対照たいしょう的てきである。価格かかくや賃金ちんぎんが調整ちょうせいされないほどの短期たんきにおいては、財ざいの数量すうりょうを調整ちょうせいすることしかできないという考かんがえに基もとづいている（価格かかくや賃金ちんぎんの下方かほう硬直こうちょく性せい）と解釈かいしゃくされることもある。ただし仮かりに賃金ちんぎん(労働ろうどう価格かかく)が柔軟じゅうなんで伸縮しんしゅく可能かのうなものであったとしても、その伸縮しんしゅく的てきな賃金ちんぎんが持続じぞく的てきな完全かんぜん雇用こようを維持いじできるという見解けんかいをケインズは否定ひていしており、ケインズにおいては総そう需要じゅようと総そう供給きょうきゅうは均衡きんこう点てんで一致いっちするが、これが完全かんぜん雇用こようを伴ともなうのは極限きょくげん的てきなケースに限かぎられるとマクロ的てきに理解りかいされている。

総そう需要じゅよう管理かんり政策せいさく

政府せいふによる有効ゆうこう需要じゅようの調整ちょうせいは総そう需要じゅよう管理かんり政策せいさくと呼よばれるもので、財政ざいせい政策せいさくと金融きんゆう政策せいさくとに分わけられる。また、財政ざいせい政策せいさくと金融きんゆう政策せいさくを併用へいようすることをポリシーミックスという。

財政ざいせい政策せいさく

均衡きんこうGDPが完全かんぜん雇用こようの下したで達成たっせいされるGDPの水準すいじゅん(完全かんぜん雇用こようGDP)を下回したまわることを不完全ふかんぜん雇用こよう均衡きんこう(産出さんしゅつ量りょうギャップ)というが、この場合ばあいには有効ゆうこう需要じゅようの不足ふそくに基もとづく非ひ自発じはつ的てき失業しつぎょうが発生はっせいする。このとき、政府せいふが公共こうきょう事業じぎょうあるいは減税げんぜいを通つうじて有効ゆうこう需要じゅようを発生はっせいさせ、完全かんぜん雇用こようGDPを達成たっせいすることが考かんがえられる。このような政策せいさくを財政ざいせい政策せいさくと呼よぶ。このさい、政府せいふ支出ししゅつの増加ぞうか分ぶんよりも多おおくGDPが増加ぞうかする現象げんしょうを乗数じょうすう効果こうかと呼よぶ。不完全ふかんぜん雇用こようの下もとで、意図いと的てきに需要じゅようを発生はっせいさせて雇用こようを改善かいぜんさせる考かんがえ方かたはケインズ経済けいざい学がく（ケインジアン）の大おおきな主張しゅちょう点てんであり、世界せかい恐慌きょうこうに悩なやむアメリカで行おこなわれたニューディール政策せいさくはこの考かんがえ方かたに沿そうものである。有効ゆうこう需要じゅようの理論りろんは、レッセフェール（自由じゆう放任ほうにん主義しゅぎ）で経済けいざいが行いき詰づまっても、意図いと的てきに政府せいふが経済けいざいに介入かいにゅうすることで改善かいぜんを図はかることができる可能かのう性せいを示しめすことになった。

インフレ・ギャップがある場合ばあい、これを解消かいしょうするためには、公共こうきょうサービスの削減さくげんあるいは増税ぞうぜいなどの黒字くろじ財政ざいせいによって有効ゆうこう需要じゅようを削減さくげんすることが必要ひつようとなるが、これは政治せいじ的てきに不人気ふにんきな政策せいさくとなることが、ハーヴェイロードの前提ぜんてい(賢明けんめいな政府せいふという仮説かせつ)との関かかわりで問題もんだいとされている。

金融きんゆう政策せいさく

金融きんゆう政策せいさくにより金利きんりを操作そうさすることで、民間みんかん投資とうしを誘導ゆうどうし有効ゆうこう需要じゅようを調整ちょうせいすることができる。例たとえば貯蓄ちょちくを上回うわまわるほどの投資とうしがある場合ばあいは、金利きんりを引ひき上あげることで貯蓄ちょちくの増加ぞうかと投資とうしの減少げんしょうを誘導ゆうどうし、有効ゆうこう需要じゅよう（国民こくみん所得しょとく）を調整ちょうせいする。

投資とうしは、追加ついか投資とうしによって得えることが期待きたいできる利潤りじゅん率りつ（資本しほんの限界げんかい効率こうりつ）が利子りし率りつと一致いっちするまで行おこなわれる（ケインズによる）。そこで投資とうしを増加ぞうかさせるためには、金融きんゆう緩和かんわ政策せいさくによって利子りし率りつを引ひき下さげればよい。しかし、債券さいけんよりも現金げんきんを選好せんこうする流動りゅうどう性せい選好せんこう（価値かち保蔵やすぞう手段しゅだんとしての貨幣かへいに対たいする需要じゅよう）次第しだいでは、貨幣かへい量りょうを増ふやしても利子りし率りつを下さげることができない。また景気けいきの見通みとおしが暗くらい時期じきには期待きたい利潤りじゅん率りつがマイナスになる場合ばあいもある。このような場合ばあいには、金融きんゆう政策せいさくの有効ゆうこう性せいが失うしなわれる。

現代げんだいでは、財政ざいせい政策せいさくの弊害へいがいへの反省はんせいなどから、金融きんゆう政策せいさくにより有効ゆうこう需要じゅようを調整ちょうせいすることが多おおい。しかしグローバリゼーション(開放かいほう経済けいざい化か)が進展しんてんした現在げんざいでは、金利きんりの操作そうさは投資とうしよりも経常けいじょう収支しゅうしに早はやく変化へんかをもたらすため、貯蓄ちょちく・投資とうしの均衡きんこうが達成たっせいされない場合ばあいもある。

批判ひはん

ケインズ自身じしんは公共こうきょう投資とうしを誘さそい水みずとしてのみ唱導しょうどうしたのであり、経済けいざい問題もんだいに対たいする万能ばんのう薬やくとして総そう需要じゅようの管理かんりに過度かどに訴うったえたものではなかった。ポーランドのドナルド・トゥスク首相しゅしょうおよびヤン・ヴィンツェント＝ロストフスキ財務ざいむ相しょうは総そう需要じゅよう管理かんり政策せいさくはその有効ゆうこう性せいが希薄きはくであることを強つよく主張しゅちょうしている。同国どうこくのレシェク・バルツェロヴィチ元もと財務ざいむ相しょう・前ぜん中央ちゅうおう銀行ぎんこう総裁そうさい・現げんブリュッセル欧州おうしゅう世界せかい経済けいざい研究所けんきゅうじょ（ブリューゲル）会長かいちょう、およびマレック・ベルカ元もと首相しゅしょう・現げん国際こくさい通貨つうか基金ききん(IMF)欧州おうしゅう局長きょくちょうも前掲ぜんけいの2人ふたりと同様どうようの見解けんかいに基もとづいた主張しゅちょうをしている。

比較ひかく概念がいねんとしての顕在けんざい需要じゅよう

マーケティングの世界せかい（ミクロ）では、具体ぐたい的てきな販売はんばいに結むすびつく水準すいじゅんでの需要じゅようという意味いみから顕在けんざい需要じゅようと表現ひょうげんされることがある。また具体ぐたい的てきな購買こうばい力りょくにもとづかない需要じゅよう、たとえば賃金ちんぎんがもう少すこし増ふえれば（あるいは所得しょとくがもう少すこしあれば）、借かり入いれ金利きんりがもう少すこし低ひくければ、今いまは失業しつぎょうしているがすぐに雇用こようされれば、価格かかくがもう少すこし安やすければ購入こうにゅうできる、などといった需要じゅようを潜在せんざい需要じゅようとすることがある。アンケートのサンプル調査ちょうさで新しん商品しょうひんを提示ていじし購入こうにゅう意欲いよくを調査ちょうさする場合ばあい、調査ちょうさ結果けっかと現実げんじつの購買こうばい行動こうどうはかならずしも一致いっちしない。この場合ばあい、対象たいしょう商品しょうひんを複数ふくすうの従来じゅうらい商品しょうひんと比較ひかくしてどちらに購買こうばい上じょうの魅力みりょくを感かんじるか聴取ちょうしゅする手法しゅほうが潜在せんざい需要じゅようの把握はあくに有効ゆうこうである。より規模きぼの大おおきな事例じれい、たとえば代替だいたい交通こうつう機関きかんの導入どうにゅうや新しん技術ぎじゅつの導入どうにゅうなどの公共こうきょう・産業さんぎょう政策せいさくにおいても潜在せんざい・顕在けんざい需要じゅようの概念がいねんは利用りようされる。堆肥たいひやウエスなど自家じか生産せいさん・自家じか消費しょうひの傾向けいこうがある商しょう材ざいの潜在せんざい需要じゅようは顕在けんざい需要じゅようと大幅おおはばに乖離かいりしている可能かのう性せいがある。

(事例じれい)

• 路線ろせんバスの需要じゅよう実態じったい
• ディーゼル乗用車じょうようしゃの潜在せんざい需要じゅよう調査ちょうさ
• 堆肥たいひの潜在せんざい需要じゅよう
• ウエスの需要じゅよう実態じったい
• 住宅じゅうたくリフォームの需要じゅよう実態じったい

文献ぶんけん情報じょうほう

• 美濃みの口くち武雄たけお「ジョン・メイナ-ド・ケインズ (人ひとと学説がくせつ<特集とくしゅう>)」『一いち橋きょう論叢ろんそう』第だい103巻かん第だい4号ごう、日本にっぽん評論ひょうろん社しゃ、1990年ねん4月がつ、420-436頁ぺーじ、doi:10.15057/11054、ISSN 00182818、NAID 110000315499。 

• 美濃みの口くち武雄たけお「ケインズ「有効ゆうこう需要じゅようの原理げんり」再考さいこう」『一いち橋きょう論叢ろんそう』第だい121巻かん第だい6号ごう、日本にっぽん評論ひょうろん社しゃ、1999年ねん6月がつ、747-762頁ぺーじ、doi:10.15057/10644、ISSN 00182818、NAID 110000316523。 
• 地主じぬし重美しげみ「アンドレ・パケ「販路はんろ法則ほうそくと有効ゆうこう需要じゅよう原理げんりの歴史れきし的てき論争ろんそう」」『商学しょうがく討究とうきゅう』第だい6巻かん第だい1号ごう、小樽商科大学おたるしょうかだいがく、1955年ねん6月がつ30日にち、59-70頁ぺーじ、ISSN 04748638、NAID 110000232112。 
• 原はら正彦まさひこ「有効ゆうこう需要じゅようの貨幣かへい的てき理論りろん : -J.A. クリーゲルの所説しょせつによせて-」『明大めいだい商学しょうがく論叢ろんそう』第だい70巻かん第だい2号ごう、明治大學めいじだいがく商學しょうがく研究所けんきゅうじょ、1987年ねん12月、1-27頁ぺーじ、ISSN 03895955、NAID 120001442070。 

関連かんれん項目こうもく

• リフレーション