新古典派経済学（しんこてんはけいざいがく、英: Neoclassical economics）とは、経済学における学派の一つ。もともとはイギリスの古典派経済学の伝統を重視したアルフレッド・マーシャルの経済学およびケンブリッジ学派(ピグー、ケインズら[1]）を指すとされたが、広義にはオーストリア学派（ウィーン学派）、ローザンヌ学派を含める場合もあり[2]、さらにイギリスのジェボンズ、フランシス・イシドロ・エッジワース、ジョン・ベイツ・クラークによるアメリカで隆盛したアメリカ経済学やクヌート・ヴィクセルのスウェーデン学派[2]、さらにシカゴ学派（マネタリズム）、合理的期待形成学派を含める場合もある[3]。現在では一般に限界革命以降の限界理論と市場均衡分析を取り入れた経済学をさす。数理分析を発展させたのが特徴であり、代表的なものにレオン・ワルラスの一般均衡理論や新古典派成長理論などがある。
新古典派においては一般に経済を経済主体の最適化行動と需給均衡の枠組みで捉え、パレートの意味での効率性によって規範的な評価を行う。
新古典派経済学の特徴
[編集]新古典派経済学(Neoclassical economics）という名称は、ソースティン・ヴェブレンがアルフレッド・マーシャルを念頭に作った[3]。
新古典派経済学は自由放任主義（レッセフェール）の理論であるとの見解がしばしば表明されてきたが、ジョン・メイナード・ケインズ以前あるいはケインズ以外の自由主義経済学派の系統と呼ぶのがより実体に近く、政治思想としての自由放任主義、とくにリバタリアニズムやアナキズム（無政府主義）とは大きく異なり、公共財の供給や市場の失敗への対処、あるいはマクロ経済安定化政策など政府にしか適切に行えないものは政府が行うべきであるとするなど、政府の役割も重視する。新古典派経済学の源泉は、道徳哲学の延長にあり[4]、（新古典派経済学などの伝統的経済学では）社会的・文化的要素は基本的に重視されない[5]。
自由主義の観点では、たとえばレオン・ワルラスはすべての国土の国有化を提唱しており[注釈 1]、無条件で手放しの自由放任主義者ではない。ワルラスによればアダム・スミス流の経済学はむしろ応用の側面から経済学を定義したものであって、理想的な社会実現の夢を膨らませていたワルラスは「土地社会主義」を基礎として、そこから完全競争社会、ひいては完全な人間社会を描こうとした[6]。
マーシャルが創設したケンブリッジ学派においては、不完全な人間が作った経済が完全であるはずがないとの共通認識があった。マーシャルは自由放任主義に基礎をおく価格決定論（ワルラスの一般均衡）には批判的であり、不完全競争の世界を前提とした部分均衡分析を活用した[7]。
古典派あるいは新古典派とケインズ経済学との差異の一つは失業の取り扱いであり、新古典派はケインズの否定した古典派の公準を採用しており、長期における非自発的失業が存在しない状況を基本として考える点に特徴がある[8]。
古典派経済学では、労働市場は「賃金が伸縮的に調整されることによって、労働の需要と供給は必ず一致し、求職者の失業者は存在しない」と考えている[9]。新古典派の経済では、賃金・物価に対応して労働・財の需給が決まることを前提とする[10]。市場では需給が一致するように価格が調整されるため、市場の調整機能が完全であれば、労働市場・財市場でも、失業・在庫はないとしている[10]。
ただし、新古典派的な市場が成立するには、様々な仮定が必要であることが指摘されており、例えば新古典派的な市場では完全競争が前提とされており、「財・サービスの売り手と買い手が多数存在し、それぞれが価格を操作できない」という仮定が設けられる[11]。また、新古典派的な市場では、「売り手と買い手双方が情報を持っており、提供できる財・サービスの質は同じ」という前提となっている[11]。現実には、価格決定に影響力を持つ企業の独占・寡占は広汎に確認され、また労働市場でも失業者は普通に存在する[11]。その後、「情報の非対称性」「労働市場・資本市場の硬直性」の導入、「独占的競争」の前提など、経済モデルは修正されている[11]。
新古典派の立場では、政府の積極的な財政政策・金融政策は失業の役には立たず、むしろ政府による資源の浪費をもたらすだけで終わるとされている[12]。
新古典派経済学と立場が似ているものとして、いわゆる新しい古典派（New classical economics）というものが存在する。
新しい古典派は新古典派的な考え方を前提としてはいるが一方で期待という概念や合理的な代表的個人などを導入するなど、両者は異なる。成立としては新古典派よりも新しい古典派のほうが新しく、マネタリストの影響も受けている。
新古典派総合学派とは、市場機能を重視する（新古典派）一方で、裁量的な財政・金融政策の有効性（ケインズ経済学）を認める学派である[13]。新古典派総合では、完全雇用でない場合、価格が硬直的であるためケインズ経済学は有効であるが、完全雇用である場合、価格が伸縮的であるため新古典派経済学が有効であるとしている[14]。
新古典派経済学には、他の経済学からの批判がある。
『進化経済学ハンドブック』には、新古典派経済学のドグマとして、以下の7つのドグマが指摘されている[15]。
- 均衡のドグマ
- 価格を変数とする関数のドグマ
- 売りたいだけ売れるというドグマ
- 最適化行動のドグマ
- 収穫逓減のドグマ
- 卵からの構成のドグマ
- 方法的個人主義のドグマ
ジョン・メイナード・ケインズは、新古典派経済学(ただし、彼はこれを古典派経済学と呼んでいる)の最大の問題点としてセイの法則を挙げた[16]。これに対し、ケインズが設けた概念が有効需要であった。
リチャード・ヴェルナーは、「銀行が閉鎖され一般の業務が停止されたとしても、投資家は資本市場で資金を調達できる」と新古典派経済学が主張していると述べた上で、その主張が以下に掲げた二つの現実を無視すると考える[17]。
- 中小企業は大半の国で銀行に依存している。
- 銀行融資は新規購買力を生み出すが、資本市場での資金調達は単に購買力を再分配するだけであるため、経済全体に関するかぎり、資本市場での資金調達は銀行融資の代替とはなりえない。
経済学者の飯田泰之は「主流派経済学=新古典派には、需要不足による不況の視点がないと指摘されることがあるが、現在（2003年）の理論研究の中心である最適化行動に基づく動学一般均衡理論から、十分需要不足による停滞・マクロ政策の効果を導くことができる。情報の経済学を応用したモデルなどがその例である。新古典派であるからいつでも適切な均衡にあるというのは、学部教育での便宜的な単純化に過ぎない」と指摘している[18]。
経済学者の小林慶一郎は 「新古典派は自由主義的傾向が強い一方で、ケインズ経済学は設計主義的傾向が強い」と指摘している[19]。
経済学者の小野善康は「ケインズ政策とは、純粋な効率化政策である。需要不足の是非を問うやり方が違うだけで、目的は新古典派と同じである」と指摘している[20]。
中野剛志は自著の中で、「市場の一般均衡とは、デフォルトの可能性が組み込まれてない、金融機関も適切な役割を与えられてはいない、貨幣ですら必要とされてない、物々交換経済を仮定した世界において成り立つものであり、その世界で用いられる貨幣とは、商品貨幣である。しかし、現実の貨幣は信用貨幣であり、現実の経済は貨幣経済である。したがって現実の貨幣経済における市場は、一般均衡を達成する自動調節機構を持っているとは言えない。」と指摘している[21]。また、「2008年の世界金融危機によって、主流派経済学は、経済自体についてほとんど理解していなかったことが明らかになった。この世界金融危機を予想することができた主流派の経済学者は、ほとんどいなかった。というのは、主流派経済学の理論モデルでは、世界金融危機のような事態は起きえないと想定されていたからである。したがって、世界金融危機への対応にあたっても、主流派経済学は何の役にも立たなかった。」とも述べている[22]。
国際通貨基金（IMF）のチーフ・エコノミストであったサイモン・ジョンソンは、2009年、世界金融危機によって経済学もまた危機に陥ったとして、主流派経済学とは異なる新たな経済理論が必要であると論じた。2008年にノーベル経済学賞を受賞したポール・クルーグマンは、過去30年間のマクロ経済学の大部分は「よくて華々しく役にたなく、悪くてまったく有害」と言った。ローレンス・サマーズもまた、インタビューの中で、主流派経済学の理論モデルに基づく論文は政策担当者にとっては本質的に無益であったという趣旨の発言をした。ニューヨーク大学教授のポール・ローマーは2016年1月において行われた記念講演において、「主流派経済学の学者たちは画一的な学会の中に閉じこもり、極めて強い仲間意識を持ち、自分たちが属する集団以外の専門家たちの見解や研究にまったく興味を示さない。彼らは、経済学の進歩を数学的理論の純粋さによって判断するのであり、事実に対しては無関心である。その結果、マクロ経済学は過去30年以上にわたって進歩するどころか、むしろ退歩した」と、主流派経済学の有様を容赦なく批判した[23]。
フランスの経済学者トマ・ピケティは「率直に言わせてもらうと、経済学という学問分野は、まだ数学だの、純粋理論的でしばしば極めてイデオロギー偏向を伴った憶測だのに対するガキっぽい情熱を克服できておらず、そのために歴史研究やほかの社会科学との共同作業が犠牲になっている。経済学者たちはあまりにしばしば、自分たちの内輪でしか興味を持たれないような、どうでもいい数学問題にばかり没頭している。この数学への変質狂ぶりは、科学っぽく見せるにはお手軽な方法だが、それをいいことに、私たちの住む世界が投げかけるはるかに複雑な問題には答えずに済ませているのだ」と述べている[24]。
経済学者ティモシーテイラーは、需要が供給を生むというケインズの考え方は短期的な政策を考える時に力を発揮し、供給が需要を生むという新古典派の主張は長期的に見たときに重要であると述べており、時間軸で分ける捉え方をしている[25]。
- ケインズは（フリードリヒ・ハイエクほどの自由主義者によれば全体主義に多少同情的であるとするものの、ハイエクが強く主張する）自由主義に対して同情的であった[26]。
- ^ これは父オーギュスト･ワルラスゆずりの信念であった。佐藤茂行、「オーギュスト･ワルラスの土地国有論」『北海道大學 經濟學研究』 1981年 31巻 4号 p.129-147, 北海道大学經濟學部
- ^ 『ケンブリッジ学派』 - コトバンク
- ^ a b 新古典派経済学の諸潮流 pp.162
- ^ a b 柳沢哲哉「経済学史への招待」社会評論社,2017.p.143.
- ^ 弘兼憲史・高木勝 『知識ゼロからの経済学入門』 幻冬舎、2008年、48頁。
- ^ 田中秀臣 『日本型サラリーマンは復活する』 日本放送出版協会〈NHKブックス〉、2002年、80頁。
- ^ 酒井泰弘、「厚生経済学から生活経済学へ」『国民経済雑誌』 1995年09月 172巻 3号 p.29-72, 神戸大学経済経営学会
- ^ 「厚生経済学から生活経済学へ」酒井泰弘PDF-P.14以降
- ^ 美濃口武雄、「ケインズ「有効需要の原理」再考」『一橋論叢』 1999年 121巻 6号 p.747-762, doi:10.15057/10644, 日本評論社
- ^ 田中秀臣 『経済論戦の読み方』 講談社〈講談社新書〉、2004年、24頁。
- ^ a b 日本経済新聞社編 『世界を変えた経済学の名著』 日本経済新聞社〈日経ビジネス人文庫〉、2013年、216頁。
- ^ a b c d 田中秀臣 『経済論戦の読み方』 講談社〈講談社新書〉、2004年、25頁。
- ^ 田中秀臣 『ベン・バーナンキ 世界経済の新皇帝』 講談社〈講談社BIZ〉、2006年、31頁。
- ^ 日本経済新聞社編 『世界を変えた経済学の名著』 日本経済新聞社〈日経ビジネス人文庫〉、2013年、66-67頁。
- ^ 池田信夫 『希望を捨てる勇気-停滞と成長の経済学』 ダイヤモンド社、2009年、131頁。
- ^ 進化経済学会編『進化経済学ハンドブック』概説§7.
- ^ ケインズ『雇用・利子および貨幣の一般理論』第3章。
- ^ 『虚構の終焉』 = Towards a new macroeconomic paradigm. Tokyo: PHP. (2003) P75
- ^ 田中秀臣・野口旭・若田部昌澄編 『エコノミスト・ミシュラン』 太田出版、2003年、216頁。
- ^ ダイヤモンド社編 『日本経済の論点いま何が問題なのか』 ダイヤモンド社、2004年、52頁。
- ^ 日本経済新聞社編 『世界を変えた経済学の名著』 日本経済新聞社〈日経ビジネス人文庫〉、2013年、228頁。
- ^ 中野剛志『富国と強兵』東洋経済新報社、pp.73-79
- ^ 中野剛志『富国と強兵』東洋経済新報社、pp.47-48
- ^ 中野剛志『富国と強兵』東洋経済新報社、p.48
- ^ 中野剛志『富国と強兵』東洋経済新報社、p.47
- ^ ティモシーテイラー『スタンフォード大学で一番人気の経済学入門 マクロ編』かんき出版、p.84
- ^ 白石四郎、「ケインズ生誕百年論」『政經論叢』 1983年 52巻 1-2号 p.1-29, hdl:10291/8345, 明治大学政治経済研究所
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