栗栖 弘 臣
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1943 - 1945( 1951 - 1952( 1952 - 1954( 1954 - 1978( | |
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経歴
1978
1980
年譜
- 1943
年 (昭和 18年 )9月 30日 :海軍 法務 見習 尉官 、横須賀 鎮守 府 附 [5] - 1944
年 (昭和 19年 ) - 1945
年 (昭和 20年 ) - 1948
年 (昭和 23年 )9月 :復員 - 1950
年 (昭和 25年 )3月 20日 :総理府 事務 官 に任命 [4] - 1951
年 (昭和 26年 )9月 :警察 予備 隊 に入隊 (警察 士長 、陸軍 少佐 相当 ) - 1953
年 (昭和 28年 )2月 1日 :2等 保安 正 (陸軍 中佐 相当 ) - 1958
年 (昭和 33年 )- 3月:
在 フランス日本国 大使館 防衛 駐 在官 - 8
月 1日 :1等 陸 佐 に昇任
- 3月:
- 1961
年 (昭和 36年 )- 4
月 20日 :陸上 幕僚監部 第 2部 勤務 - 8
月 1日 :陸上 幕僚監部 第 2部 総括 班長
- 4
- 1962
年 (昭和 37年 )8月 1日 :第 4普通 科 連隊 長 - 1965
年 (昭和 40年 )7月 16日 :第 12師団 司令 部 幕僚 長 - 1967
年 (昭和 42年 )3月 16日 :中部 方面 総監 部 幕僚 副長 - 1968
年 (昭和 43年 )1月 1日 :陸 将 補 に昇任 - 1969
年 (昭和 44年 )3月 17日 :陸上 幕僚監部 第 4部長 - 1971
年 (昭和 46年 )7月 1日 :北部 方面 総監 部 幕僚 長 兼 札幌 駐 とん地 司令 - 1972
年 (昭和 47年 ) - 1974
年 (昭和 49年 )7月 1日 :統合 幕僚 会議 事務 局長 兼 統合 幕僚 学校 長 - 1975
年 (昭和 50年 )3月 17日 :第 12代 東部 方面 総監 に就任 - 1976
年 (昭和 51年 )10月 15日 :第 13代 陸上 幕僚 長 に就任 - 1977
年 (昭和 52年 )10月 20日 :第 10代統合 幕僚 会議 議長 に就任 - 1978
年 (昭和 53年 )7月 28日 :退官 - 2004
年 (平成 16年 )7月 19日 :心筋梗塞 により死去 [2]。84歳 没 。
主張
また
主 な著書
- 『
私 の防衛 論 』高木 書房 、1978年 - 『
自衛隊 改造 論 』国書刊行会 、1979年 。麓 保孝 対談 、序文 牛 場 信彦 - 『いびつな
日本人 』二見 書房 、1979年 - 『
仮想 敵国 ソ連 』講談社 、1980年 - 『
核 戦争 の論理 』二見 書房 、1981年 - 『
米 ソ激突 の恐怖 』芳文社 、1984年 - 『
考 える時間 はある』学陽書房 、1984年 - 『
安全 保障 概論 』ブックビジネスアソシエイツ社 、1997年 - 『
日本 国防 軍 を創設 せよ』小学館 文庫 、2000年 - 『マジノ
線 物語 』K&Kプレス、2001年
主 な論文
- "A basis for an effective U.S.‐Japan security system", Comparative Strategy, 2:4 (1980), 323-334.
脚注
注釈
出典
- ^
出身 地 は源田 実 と同 じ広島 県 山県 郡 加計 町 (現 ・山県 郡 安芸 太田 町 )とする文献 もある(週刊 サンケイ1979年 5月 24日 号 28頁 )。 - ^ a b c d e f g “
栗栖 弘 臣 元 統幕 議長 が死去 78年 の超 法規 発言 で解任 ”.共同通信社 . 47NEWS. (2004年 7月 20日 ). オリジナルの2013年 11月3日 時点 におけるアーカイブ。 2013年 11月1日 閲覧 。 - ^ a b
佐々淳行 『目黒 警察 署 物語 』文藝春秋 (文春 文庫 )、1994年 、193-198頁 、「第 八 話 監督 指導 -スマートさが信条 、元 海軍 士官 」 - ^ a b 『
官報 』本紙 第 6957号 (昭和 25年 3月 23日 ) - ^ 「
昭和 18年 10月 16日 海軍 辞令 公報 (部内 限 )第 1233号 (防衛 省 防衛 研究所 )」 アジア歴史 資料 センター Ref.C13072093600 - ^ 「
昭和 19年 3月 1日 海軍 辞令 公報 (部内 限 )第 1350号 (防衛 省 防衛 研究所 )」 アジア歴史 資料 センター Ref.C13072096300 - ^ 「
昭和 19年 3月 1日 海軍 辞令 公報 (部内 限 )第 1353号 (防衛 省 防衛 研究所 )」 アジア歴史 資料 センター Ref.C13072096400 - ^ 「
昭和 19年 4月 1日 海軍 辞令 公報 (部内 限 )第 1404号 (防衛 省 防衛 研究所 )」 アジア歴史 資料 センター Ref.C13072097000 - ^ 「
昭和 19年 9月 5日 海軍 辞令 公報 甲 第 1585号 (防衛 省 防衛 研究所 )」 アジア歴史 資料 センター Ref.C13072100800 - ^ 「
昭和 20年 3月 5日 海軍 辞令 公報 甲 第 1738号 (防衛 省 防衛 研究所 )」 アジア歴史 資料 センター Ref.C13072103600 - ^ 「
昭和 20年 8月 22日 海軍 辞令 公報 甲 (部内 限 )第 1982号 (防衛 省 防衛 研究所 )」 アジア歴史 資料 センター Ref.C13072106900 - ^
栗栖 「日本 国防 軍 を創設 せよ」12~13頁
参考 文献
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