陸軍 兵器廠
(陸軍 兵器 本 廠 から転送 )
概要
[1903
1918
1940
沿革
[- 1897
年 (明治 30年 )9月 -陸軍 兵器廠 設置 - 1898
年 (明治 31年 )5月 10日 -大阪 陸軍 兵器 支 廠 が大阪 市 大手門 前 倉庫 構内 旧 輜重 廠 跡 に移転 [4]。 - 1899
年 (明治 32年 )6月 10日 -大阪 陸軍 兵器 本 廠 舞鶴 支 廠 が京都 府 加佐 郡 舞鶴 町 に移転 [8]。- 6月11
日 -大阪 陸軍 兵器 本 廠 金沢 支 廠 が金沢 市 旧 金沢 城 内 元 軍法 会議 跡 に移転 [9]。 - 7
月 1日 -基 隆 陸軍 兵器 支 廠 が基 隆 要塞 砲兵 大隊 内 に、澎湖島 陸軍 兵器 支 廠 が澎湖島 媽宮城東 町 二町目 34番 戸 にそれぞれ開 庁 [10]。 - 7
月 31日 -函館 陸軍 兵器 支 廠 が北海道 渡島 国 函館 区 に開 庁 [11]。 - 9月24
日 -金沢 陸軍 兵器 支 廠 が金沢 市 出羽 町 に移転 [12]。 - 10
月 20日 -舞鶴 陸軍 兵器 支 廠 が京都 府 加佐 郡 余 内村 に移転 [13]。 - 10月29
日 -鳴戸 陸軍 兵器 支 廠 が兵庫 県 三原 郡 福良 町 字 白木 の新築 庁舎 に移転 [14]。 - 11月11
日 -小倉 陸軍 兵器 支 廠 が福岡 県 企 救 郡 小倉 町 小倉 城 内 に開 庁 [15]。 - 11月13
日 -姫路 陸軍 兵器 支 廠 が兵庫 県 姫路 市 の新築 庁舎 に移転 [15]。 - 11月15
日 -弘前 陸軍 兵器 支 廠 が青森 県 弘前 市 弘前 城 内 の新築 庁舎 に移転 [16]。 - 11月22
日 -長崎 陸軍 兵器 支 廠 が設置 され長崎 市 大黒 町 で事務 を開始 [17]。 - 11月29
日 -丸亀 陸軍 兵器 支 廠 が香川 県 多度 郡 善通寺 村 に開 庁 [18]。 - 12月12
日 -呉 陸軍 兵器 支 廠 が広島 市 皆実 の新築 庁舎 に移転 [19]。
- 6月11
- 1900
年 (明治 33年 )2月 22日 -忠海 陸軍 兵器 支 廠 が広島 県 豊田 郡 忠海 町 の新築 庁舎 に移転 [20]。 - 1901
年 (明治 34年 )1月 26日 -基 隆 陸軍 兵器 支 廠 が基 隆 沙 元 庄 の新築 庁舎 に移転 [25]。 - 1902
年 (明治 35年 )4月 1日 -札幌 陸軍 兵器 支 廠 が上川 郡 鷹栖 村 に移転 。旭川 陸軍 兵器 支 廠 と改称 して事務 を開始 [26]。- 10月9
日 -旭川 陸軍 兵器 支 廠 が新築 庁舎 に移転 。10日 より事務 を開始 [27]。
- 10月9
- 1903
年 (明治 36年 )1月 23日 -呉 陸軍 兵器 支 廠 は広島 市 の野戦 砲兵 第 5連隊 営舎 に移転 [28]。 - 1904
年 (明治 37年 )3月 8日 -兵器 本 廠 が東京 市 麹 町 区 隼 町 1番地 (元 教育 総監 部 跡 )に移転 [35]。 - 1908
年 (明治 41年 )1月 1日 -東京 陸軍 兵器 支 廠 が東京 市 小石川 区 大塚 町 に移転 [37]。- 1
月 4日 -岡山 陸軍 兵器 支 廠 を広島 市 基 町 広島 陸軍 兵器 支 廠 内 に設置 。久留米 陸軍 兵器 支 廠 を小倉 市 旧 城 内 ・小倉 陸軍 兵器 支 廠 内 に設置 [37]。 - 2
月 15日 -名古屋 陸軍 兵器 支 廠 が愛知 郡 鍋屋上野 村 大字 鍋 屋 に移転 し事務 を開始 [38]。 - 3月16
日 -久留米 陸軍 兵器 支 廠 が久留米 市 に移転 [39]。 - 8
月 20日 -岡山 陸軍 兵器 支 廠 が岡山 県 御津 郡 伊島 村 大字 津 島 の新 庁舎 に移転 [40]。 - 10月18
日 -豊橋 陸軍 兵器 支 廠 を愛知 県 渥美 郡 高師 村 に設置 し事務 を開始 [41]。 - 10
月 20日 -宇都宮 陸軍 兵器 支 廠 を栃木 県 河内 郡 姿 川村 に、高田 陸軍 兵器 支 廠 を新潟 県 中 頸城郡 高城 村 高田 城 内 にそれぞれ設置 し事務 を開始 [41]。 - 10月24
日 -京都 陸軍 兵器 支 廠 を京都 府 紀伊 郡 深草 村 に設置 し事務 を開始 [42]。
- 1
- 1913
年 (大正 2年 )5月 29日 -大阪 陸軍 兵器 支 廠 が大阪 市 東 区 馬場 町 1番地 に移転 [43]。 - 1918
年 (大正 7年 )6月 -師団 司令 部 等 所在地 の支 廠 を廃止 し6支 廠 (東京 、大阪 、名古屋 、広島 、小倉 、龍山 )となる。 - 1919
年 (大正 8年 ) - 1923
年 (大正 12年 )4月 -龍山 支 廠 を廃止 し、千葉 支 廠 を設置 。 - 1932
年 (昭和 7年 )8月 -岡山 出張所 を支 廠 に昇格 。要塞 備砲 工事 を陸軍 築城 部 に移管 。 - 1938
年 (昭和 13年 )8月 -平壌 出張所 を支 廠 に昇格 。 - 1939
年 (昭和 14年 )8月 -奉天 に満州 支 廠 を設置 。 - 1940
年 (昭和 15年 )4月 -兵器廠 と陸軍 造兵 廠 を統合 し新 組織 の陸軍 兵器廠 となり、兵器 支 廠 を兵器 補給 廠 と改称 。 - 1942
年 (昭和 17年 )10月 -各 兵器 補給 廠 は新設 の陸軍 兵器 行政 本部 に直属 となる。
歴代 兵器 本 廠 長
[東京 陸軍 兵器 本 廠 長
押上 森 蔵 中佐 :1897年 9月 15日 -
門司 陸軍 兵器 本 廠 長
陸軍 兵器 本 廠 長
押上 森 蔵 少将 :1903年 5月 1日 - 1910年 3月 9日 兵頭 雅 誉 少将 :1910年 3月 9日 - 11月30日 鶴見 数馬 少将 :1910年 11月30日 - 1913年 8月 22日 楢 岡 金次郎 少将 :1913年 8月 22日 - 1916年 8月 18日 町田 彦二 少将 :1916年 8月 18日 -垂井 明 平 少将 :1919年 7月 25日 - 1921年 7月 20日 [49]横道 復 生 少将 :1921年 7月 20日 - 1923年 8月 6日 近藤 兵三 郎 少将 :1923年 8月 6日 -村瀬 文雄 少将 :1928年 8月 10日 [50] -三木 善太郎 少将 :1932年 4月 11日 - 1935年 8月 1日 [51]高橋 貞夫 中将 :1935年 8月 1日 [52] -中山 徳治 少将 :1937年 8月 2日 -三村 友 茂 少将 :1938年 7月 15日 -渡辺 正夫 少将 :1939年 3月 23日 - 1940年 4月 1日
脚注
[- ^
陸軍 兵器廠 条例 (明治 30年 9月 11日 勅 令 第 304号 ) - ^
陸軍 兵器廠 条例 (明治 36年 4月 15日 勅 令 第 78号 ) - ^
陸軍 兵器廠 令 (昭和 15年 4月 1日 勅 令 第 209号 )。従前 の陸軍 兵器廠 令 (大正 2年 3月 28日 勅 令 第 30号 )を廃止 し、従前 の陸軍 造兵 廠 令 を全部 改正 し、陸軍 兵器廠 令 に改題 した。 - ^ 『
官報 』第 4459号 、明治 31年 5月 14日 。 - ^ 『
官報 』第 4597号 、明治 31年 10月 25日 。 - ^ 『
官報 』第 4599号 、明治 31年 10月 27日 。 - ^ 『
官報 』第 4600号 、明治 31年 10月 28日 。 - ^ 『
官報 』第 4788号 、明治 32年 6月 19日 。 - ^ 『
官報 』第 4791号 、明治 32年 6月 22日 。 - ^ 『
官報 』第 4813号 、明治 32年 7月 18日 。 - ^ 『
官報 』第 4827号 、明治 32年 8月 3日 。 - ^ 『
官報 』第 4876号 、明治 32年 9月 30日 。 - ^ 『
官報 』第 4897号 、明治 32年 10月 26日 。 - ^ 『
官報 』第 4907号 、明治 32年 11月8日 。 - ^ a b 『
官報 』第 4916号 、明治 32年 11月18日 。 - ^ 『
官報 』第 4918号 、明治 32年 11月21日 。 - ^ 『
官報 』第 4923号 、明治 32年 11月28日 。 - ^ 『
官報 』第 4929号 、明治 32年 12月5日 。 - ^ 『
官報 』第 4941号 、明治 32年 12月19日 。 - ^ 『
官報 』第 4997号 、明治 33年 3月 2日 。 - ^ 『
官報 』第 5012号 、明治 33年 3月 20日 。 - ^ 『
官報 』第 5109号 、明治 33年 7月 14日 。 - ^ 『
官報 』第 5124号 、明治 33年 8月 1日 。 - ^ 『
官報 』第 5186号 、明治 33年 10月 12日 。 - ^ 『
官報 』第 5278号 、明治 34年 2月 8日 。 - ^ 『
官報 』第 5622号 、明治 35年 4月 5日 。 - ^ 『
官報 』第 5786号 、明治 35年 10月 15日 。 - ^ 『
官報 』第 5865号 、明治 36年 1月 20日 。 - ^ 『
官報 』第 5925号 、明治 36年 4月 7日 。 - ^ 『
官報 』第 5922号 、明治 36年 4月 2日 。 - ^ a b 『
官報 』第 5949号 、明治 36年 5月 5日 。 - ^ 『
官報 』第 5955号 、明治 36年 5月 12日 。 - ^ 『
官報 』第 5947号 、明治 36年 5月 2日 。 - ^ 『
官報 』第 5962号 、明治 36年 5月 20日 。 - ^ 『
官報 』第 6202号 、明治 37年 3月 8日 。 - ^ 『
官報 』第 6451号 、明治 37年 12月29日 。 - ^ a b 『
官報 』第 7357号 、明治 41年 1月 8日 。 - ^ 『
官報 』第 7387号 、明治 41年 2月 14日 。 - ^ 『
官報 』第 7419号 、明治 41年 3月 24日 。 - ^ 『
官報 』第 7544号 、明治 41年 8月 18日 。 - ^ a b 『
官報 』第 7597号 、明治 41年 10月 21日 。 - ^ 『
官報 』第 7601号 、明治 41年 10月 26日 。 - ^ 『
官報 』第 251号 、大正 2年 6月 2日 。 - ^ 『
官報 』第 1822号 、大正 7年 8月 28日 。 - ^ 『
官報 』第 1855号 、大正 7年 10月 8日 。 - ^ 『
官報 』第 1883号 、大正 7年 11月12日 。 - ^ 『
官報 』第 1996号 、大正 8年 4月 1日 。 - ^ 『
官報 』第 2013号 、大正 8年 4月 22日 。 - ^ 『
官報 』第 2692号 、大正 10年 7月 21日 。 - ^ 『
官報 』第 488号 、昭和 3年 8月 11日 。 - ^ 『
陸海 軍 将官 人事 総覧 陸軍 篇 』160頁 。 - ^ 『
官報 』第 2575号 、昭和 10年 8月 2日 。
参考 文献
[秦 郁 彦編 『日本 陸海 軍 総合 事典 』第 2版 、東京大学 出版 会 、2005年 。外山 操 ・森松 俊夫 編著 『帝国 陸軍 編制 総覧 』芙蓉 書房 出版 、1987年 。原 剛 ・安岡 昭男 編 『日本 陸海 軍 事典 コンパクト版 (上 )』新人物往来社 、2003年 。外山 操 編 『陸海 軍 将官 人事 総覧 陸軍 篇 』芙蓉 書房 出版 、1981年 。- 『
官報 』