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DDT

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曖昧さ回避 この項目こうもくでは、農薬のうやくとして使つかわれた有機ゆうき塩素えんそ化合かごう物ぶつについて説明せつめいしています。その他たの用法ようほうについては「DDT (曖昧あいまいさ回避かいひ)」をご覧らんください。
ジクロロジフェニルトリクロロエタン
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IUPAC名めい

4,4'-(2,2,2-trichloroethane-
1,1-diyl)bis(chlorobenzene)

識別しきべつ情報じょうほう
CAS登録とうろく番号ばんごう 50-29-3
KEGG C04623
特性とくせい
化学かがく式しき C14H9Cl5
モル質量しつりょう 354.49 g/mol
密度みつど 1.6 g/cm³ [1]
融点ゆうてん

108.5–109 ℃ [2]

沸点ふってん

260 ℃ [1]

危険きけん性せい
EU分類ぶんるい 有毒 T 環境への危険性 N
Rフレーズ R25 R40 R48/25 R50/53
Sフレーズ S1/2 S22 S36/37 S45 S60 S61
半数はんすう致死ちし量りょう LD50 113 mg/kg (rat)
特記とっきなき場合ばあい、データは常温じょうおん (25 °C)・常つね圧あつ (100 kPa) におけるものである。
第だい二に次じ世界せかい大戦たいせん頃ころにアメリカ軍ぐんで使つかわれた携行けいこう式しきDDT散布さんぷ器き

DDT（ディー・ディー・ティー）とはdichlorodiphenyltrichloroethane（ジクロロジフェニルトリクロロエタン）の略りゃくであり、かつて使つかわれていた有機ゆうき塩素えんそ系けいの殺虫さっちゅう剤ざい、農薬のうやくである。日本にっぽんでは1971年ねん（昭和しょうわ46年ねん）5月がつに農薬のうやく登録とうろくが失効しっこうした。なお、上記じょうきの名称めいしょうは化学かがく的てきには正確せいかくではなく、「4,4'-(2,2,2-トリクロロエタン-1,1-ジイル)ビス(クロロベンゼン)」が正確せいかくな名称めいしょうである。DDTの構造こうぞう中ちゅうで、トリクロロメチル基もとがジクロロメチル基もととなったものをdicholorodiphenyldichloroethane（英語えいご版ばん）（ジクロロジフェニルジクロロエタン、DDD）という。

殺虫さっちゅう剤ざいとしての利用りよう

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1873年ねんにオーストリアの化学かがく者しゃオトマール・ツァイドラー（ドイツ語ご版ばん）によって初はじめて合成ごうせいされた。それから長ながきにわたって放置ほうちされてきたが、1939年ねんにスイスの科学かがく者しゃにしてガイギー社しゃの技師ぎし、パウル・ヘルマン・ミュラーによって殺虫さっちゅう効果こうかが発見はっけんされた[3]。彼かれはこの功績こうせきによって1948年ねんにノーベル生理学せいりがく・医学いがく賞しょうを受賞じゅしょうした。その後ご、第だい二に次じ世界せかい大戦たいせんによって日本にっぽんの除虫菊じょちゅうぎくの供給きょうきゅうが途絶とだえたアメリカによって実用じつよう化かされた。非常ひじょうに安価あんかに大量たいりょう生産せいさんが出来できる上うえに少量しょうりょうで効果こうかがあり、ヒトや家畜かちくに無害むがいであるように見みえたため爆発ばくはつ的てきに広ひろまった。アメリカ軍ぐんは1944年ねん9月がつから10月がつのペリリューの戦たたかいで戦死せんし体たいや排泄はいせつ物ぶつに湧わくハエ退治たいじのためにDDTを初はじめて戦場せんじょうに散布さんぷした。だが激戦げきせんのペリリュー島とうでは死体したいが多おおすぎて、効果こうかは限定げんてい的てきだった[4]。

日本にっぽんでは、第だい二に次じ世界せかい大戦たいせん後ごの衛生えいせい状況じょうきょうの悪わるい時代じだい、アメリカ軍ぐんが持もち込こんだDDTによるシラミの駆除くじょ、防疫ぼうえき対策たいさくとして初はじめて用もちいられた。初回しょかいの散布さんぷは1945年ねん（昭和しょうわ20年ねん）9月がつ10日とおか、アメリカ軍機ぐんきで立川たちかわ基地きち上空じょうくうからの散布さんぷ[5]を皮切かわきりに、各かく地方ちほう都市としでも空中くうちゅう散布さんぷが行おこなわれた[6]。外地がいちからの引揚者しゃや、一般いっぱんの児童じどうの頭髪とうはつに薬剤やくざいを浴あびせる防除ぼうじょも積極せっきょく的てきに行おこなわれ、その風景ふうけいは、ニュース映画えいがとして配給はいきゅうされた。また、米べい軍機ぐんきから市街地しがいちに空中くうちゅう撒布さんぷすることもあった衛生えいせい状態じょうたいが改善かいぜんした後のちは、農業のうぎょう用ようの殺虫さっちゅう剤ざいとして利用りようされた。

日本にっぽんでは、1945年ねん10月に京都大学きょうとだいがく工学部こうがくぶ化か学科がっかの宍戸ししど教授きょうじゅの手てによって実験じっけん室しつでの合成ごうせいには成功せいこうしていたが、工業こうぎょう的てき合成ごうせいは難むずかしかった。理由りゆうとしては製造せいぞう特許とっきょを持もつガイギー社しゃが製品せいひんの海外かいがい輸出ゆしゅつを禁きんじたためである。戦後せんごアメリカから日本にっぽんに輸出ゆしゅつされたものは、連合れんごう国軍こくぐん最高さいこう司令しれい官かん総そう司令しれい部ぶ (GHQ) からの援助えんじょとして特別とくべつに許ゆるされたものであった。そのため、日本にっぽんの農薬のうやくメーカーの技術ぎじゅつ開発かいはつは、次第しだいにBHC（ベンゼンヘキサクロリド）に向むけられていった。

1950年代ねんだい、八丈小島はちじょうこじまのフィラリア駆除くじょのため、溶岩ようがん地帯ちたいの水溜みずたまりに向むけて、ヘリコプターを用もちいたDDTの空中くうちゅう散布さんぷが行おこなわれた事ことがある。

詳細しょうさいは「八丈小島はちじょうこじまのマレー糸状いとじょう虫むし症しょう」を参照さんしょう

2007年ねん現在げんざいで主おもに製造せいぞうしている国くには中国ちゅうごくとインドで、主おもに発展はってん途上とじょう国こくに輸出ゆしゅつされマラリア対策たいさくに使つかわれている。農薬のうやくとしても一部いちぶで使用しようされており、残留ざんりゅう農薬のうやくとなったDDTが問題もんだいになることもある。

DDTの分解ぶんかい物ぶつのDDE、DDAは化学かがく的てきに非常ひじょうに安定あんていしており、分解ぶんかいしにくく環境かんきょう中ちゅうに長ながく留とまり影響えいきょうを与あたえる可能かのう性せいがあり、また食物しょくもつ連鎖れんさを通つうじて生体せいたい濃縮のうしゅくされることが分わかった。

合成ごうせい法ほう

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クロロベンゼンとクロラールを酸性さんせい条件下じょうけんかで加熱かねつすることによって製造せいぞうされる。

法ほう規制きせい

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環境かんきょう汚染おせん物質ぶっしつとして

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アメリカの野生やせいワニなどで環境かんきょうホルモン作用さようが疑うたがわれた。このため、1981年ねん以降いこうは日本にっぽん国内こくないにおいては製造せいぞう・使用しよう・輸入ゆにゅうが禁止きんしされているが、一部いちぶの発展はってん途上とじょう国こくにおいてはマラリア予防よぼうのために使用しようされている。

化学かがく物質ぶっしつとしての危険きけん性せいについては、1962年ねんに出版しゅっぱんされたレイチェル・カーソンの『沈黙ちんもくの春はる』により取とり上あげられ、認識にんしきが広ひろまった。

現在げんざい[いつ?]でも、危険きけん性せいの高たかさを印象いんしょうづける名称めいしょうとして、プロレスの技わざ（DDT (プロレス技わざ)参照さんしょう）、グループ名めい、諸しょ団体だんたいの名称めいしょうなどに当あて字じで使つかわれることが多おおい。又またソフトウェアのバグ（虫むし）退治たいじの意いで、CP/MのデバッガにDDT.COMというものがある。

発癌はつがん性せい

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一時期いちじき、極きわめて危険きけんな発癌はつがん物質ぶっしつであると評価ひょうかされたため、各国かっこくで使用しようが禁止きんしされた。現在げんざい[いつ?]、国際こくさいがん研究けんきゅう機関きかん発はつがん性せい評価ひょうかではグループ2Bの「人ひとに対たいして発はつがん性せいが有あるかもしれない物質ぶっしつ」に分類ぶんるいされている[7]。

規制きせい後ごの問題もんだい (発展はってん途上とじょう国こくにおけるマラリアの蔓延まんえん)

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先述せんじゅつの通とおり、DDTは世界せかい各国かっこくで全面ぜんめん的てきに使用しようが禁止きんしされたが、経済けいざい的てきにも工業こうぎょう的てきにも弱体じゃくたいである発展はってん途上とじょう国こくではDDTに代かわる殺虫さっちゅう剤ざいを調達ちょうたつすることは困難こんなんであり、DDT散布さんぷによって一旦いったんは激減げきげんしたマラリア患者かんじゃがDDT禁止きんし以降いこうは再ふたたび激増げきぞうした。

例たとえばスリランカでは、1948年ねんから1962年ねんまでDDTの定期ていき散布さんぷを行おこない、それまで年間ねんかん250万まんを数かぞえたマラリア患者かんじゃの数かずを31人にんにまで激減げきげんさせることに成功せいこうしていたが、予算よさん節約せつやくの為ためにDDT散布さんぷを中止ちゅうしした結果けっか、DDT禁止きんし後ごには、僅わずか5年ねん足たらずで年間ねんかん250万まんに逆戻ぎゃくもどりしている[8]。

事態じたいを重おもく見みたスリランカ政府せいふはDDTを再度さいど使用しようするが、レイチェル・カーソンが「沈黙ちんもくの春はる」内ないで述のべている通とおり、DDTに対たいする耐たい性せいを獲得かくとくしたマラリア蚊かもDDT散布さんぷ後ご数すう年ねん以内いないに多数たすう報告ほうこくされており、DDTを散布さんぷしても効果こうかが無なく再ふたたびマラリアが激増げきぞうしてしまった。農薬のうやくとしての規制きせい後ごもマラリア用ようには認みとめられていたものの、手てに入はいらなくなっていた[9]。スリランカ政府せいふがDDTの代かわりにマラチオンを散布さんぷする事ことで、スリランカのマラリアは1990年ねん～1993年ねんに28万まん人にん～32万まん人にん台だいへ、1994年ねん～2000年ねんに14万まん人にん～27万まん人にん台だいへ、2001年ねんに6万まん6522人にん、2002年ねんに4万まん1411人にん、2003年ねんには1万まん 510人にんと減少げんしょうしていった[10]。また、発展はってん途上とじょう国こくではDDTに代かわって、パラチオンなどのDDTよりも毒性どくせいが強つよいことが判明はんめいしている農薬のうやくが使用しようされている実態じったいもあった（なお、パラチオンは日本にっぽんを含ふくむ主おもな先進せんしん国こくでは使用しようが禁止きんしされている）。

2006年ねんよりWHOは、発展はってん途上とじょう国こくにおいてマラリア発生はっせいのリスクがDDT使用しようによるリスクを上回うわまわると考かんがえられる場合ばあい、マラリア予防よぼうのためにDDTを限定げんてい的てきに使用しようすることを認みとめた。WHOが主催しゅさいするマラリア対策たいさくプロジェクトの責任せきにん者しゃである古こ知ち新しん（こち・あらた）博士はかせは、DDTの効果こうかを認みとめている[11][12]。

DDTは依然いぜんとしてマラリアの予防よぼうに使用しようされており、コストなどを総合そうごう的てきに考慮こうりょしながらツールとして選択せんたくされる[13][14][15]。

一部いちぶの環境かんきょうジャーナリストは、DDT規制きせいやその有効ゆうこう性せいへの批判ひはん（バッシング）は、ロジャー・ベイト（英語えいご版ばん）などのAfrica Fighting Malaria（AFM）といったDDT擁護ようご団体だんたいによる宣伝せんでん行為こういにすぎないと述のべている[16][17][18]。「Africa Fighting Malaria」は環境かんきょう保護ほご主義しゅぎ者しゃの信用しんようを傷きずつけるために設立せつりつされたフロントグループだと言いわれており[19][20]、ロジャー・ベイトは農薬のうやく事業じぎょうを行おこなう製薬せいやく会社かいしゃから資金しきん提供ていきょうを受うけている[21]。

イタリアにおけるDDT屋内おくない残留ざんりゅう噴霧ふんむ (マラリア根絶こんぜつを目的もくてきとしたもの)

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DDTがマラリア根絶こんぜつに絶大ぜつだいな効果こうかを発揮はっきした例れいとして、イタリアにおけるDDT屋内おくない残留ざんりゅう噴霧ふんむが挙あげられる。

この手法しゅほうは、屋内おくないの大気たいき中ちゅうに散布さんぷすることによって屋外おくがいから飛来ひらいする媒介ばいかい者しゃであるハマダラカに直接ちょくせつ付着ふちゃくさせて殺虫さっちゅうを図はかるのではなく、室内しつない設備せつび、特とくに壁面へきめんに予あらかじめDDTを付着ふちゃくさせておくものである。屋内おくないで人体じんたいから吸血きゅうけつし飽血した体重たいじゅうの重おもいハマダラカは、速すみやかに至近しきんのものかげの壁面へきめんに飛とび移うつり、屋外おくがいに退去たいきょするまでの間あいだここに留とまり、消化しょうか管内かんないの血液けつえきの余剰よじょう物質ぶっしつ、特とくに過剰かじょうな水分すいぶんなどの排出はいしゅつを行おこなうことで軽量けいりょう化かを図はかる。この間あいだに壁面へきめんのDDTは、虫むし体たいが接せっする脚あしから浸透しんとう吸収きゅうしゅうされて（DDT耐たい性せいハマダラカの出現しゅつげんがなければ）容易よういに蚊かの致死ちし量りょうに至いたる。これによってヒトを宿主しゅくしゅとするマラリア原虫げんちゅうのヒト→ハマダラカ→ヒトという感染かんせんリンクを切断せつだんし、ヒトとハマダラカの生存せいぞんする生態せいたい系けい全体ぜんたいへの殺虫さっちゅう努力どりょくに拠よらずとも環境かんきょう中ちゅうのヒト寄生きせい性せいマラリア原虫げんちゅうの漸減ぜんげんをもたらす。

第だい二に次じ世界せかい大戦たいせん終了しゅうりょう頃ごろまで、イタリアの大だい多数たすうの地方ちほうに土着どちゃくマラリアが蔓延まんえんしていた。イタリアの人口じんこう10万まん人にん当あたり、1905年ねん（明治めいじ38年ねん）では974.0人にん、1945年ねん（昭和しょうわ20年ねん）では900.6人にんのマラリア患者かんじゃがいた。中なかには土着どちゃくの熱帯ねったい熱ねつマラリアが蔓延まんえんする地方ちほうさえあった。

当時とうじ、イタリアでマラリアを媒介ばいかいしていたハマダラカは、主おもにAnopheles labranchiae・A. sacharovi・A. superpictusの三種さんしゅである。A. labranchiaeは、イタリア中央ちゅうおう部ぶ・イタリア南部なんぶの海岸かいがん地方ちほう・シチリア島とうおよびサルジニア島とうの海抜かいばつ1000m以下いかの地域ちいきに分布ぶんぷし、A. sacharoviは、海岸かいがん地方ちほうの大半たいはん・サルジニア島とう・アドリア海あどりあかい沿岸えんがんの北東ほくとうの地方ちほうに分布ぶんぷし、A. superpictusは、イタリア中央ちゅうおう部ぶ・南部なんぶ・シチリア島とうに分布ぶんぷし、それぞれ猛威もういを振ふるっていた。

1947年ねん（昭和しょうわ22年ねん）にマラリア根絶こんぜつを目的もくてきとしたDDT屋内おくない残留ざんりゅう噴霧ふんむが大々的だいだいてきに始はじまると、これらのハマダラカは激減げきげんし、1950年ねん（昭和しょうわ25年ねん）にはマラリア患者かんじゃもイタリアの人口じんこう10万まん人にん当あたり7.5人にんにまで激減げきげんした。1970年ねん（昭和しょうわ45年ねん）11月17日にち、ついにWHOはイタリアからのマラリア根絶こんぜつを宣言せんげんした。

それ以来いらいイタリアでは土着どちゃくマラリアは蔓延まんえんしていない。

1956年ねんに八丈小島はちじょうこじまのマレー糸状いとじょう虫むし症しょう対策たいさくとして民家みんかにDDTを噴霧ふんむする際さいにもイタリアの事例じれいが参考さんこうにされた。

DDTを好このむ昆虫こんちゅう

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ブラジルに生息せいそくするハチの一種いっしゅ Eufriesia purpurata はDDTに対たいする耐たい性せいが強つよく、そればかりかDDTを好このんで集あつめることが知しられている[22]。

参考さんこう文献ぶんけん

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  1. ^ a b International Chemical Safety Cards - NIOSH
  2. ^ Merck Index 14th ed., 2841.
  3. ^ ガイギー社しゃは染料せんりょう会社かいしゃで、のちのチバガイギー、現げんノバルティス。染料せんりょう関連かんれんは現げんチバ・スペシャリティケミカルに分社ぶんしゃした。
  4. ^ ユージン・スレッジ『ペリリュー・沖縄おきなわ戦記せんき』講談社こうだんしゃ学術がくじゅつ文庫ぶんこ、2008年ねん、226頁ぺーじ。ISBN 978-4061598850。 
  5. ^ 世相せそう風俗ふうぞく観察かんさつ会かい『増補ぞうほ新版しんぱん 現代げんだい世相せそう風俗ふうぞく史し年表ねんぴょう 昭和しょうわ20年ねん（1945）-平成へいせい20年ねん（2008）』河出書房新社かわでしょぼうしんしゃ、2003年ねん11月7日にち、8頁ぺーじ。ISBN 9784309225043。 
  6. ^ 仙台せんだい市し史し編へんさん委員いいん会かい『仙台せんだい市し史し』通史つうし編へん8（現代げんだい1）（仙台せんだい市し、2011年ねん）、296頁ぺーじ
  7. ^ [リンク切きれ]IARC Monographs- Classifications - Group2B
  8. ^ “有機ゆうき塩素えんそ系けい殺虫さっちゅう剤ざいDDTの歴史れきしと未来みらい”. 大阪おおさか健康けんこう安全あんぜん基盤きばん研究所けんきゅうじょ (2017年ねん3月がつ31日にち). 2019年ねん5月がつ20日はつか閲覧えつらん。
  9. ^ 特集とくしゅう：シリーズ「地球ちきゅうの悲鳴ひめい」　世界せかいで大だい流行りゅうこう　マラリアの脅威きょうい　2007年ねん7月がつ号ごう　ナショナルジオグラフィック　NATIONAL GEOGRAPHIC.JP
  10. ^ 世界せかいを騙だましつづける科学かがく者しゃたち（下した） 第だい七なな章しょう 否定ひていふたたび──レイチェル・カーソンへの修正しゅうせい主義しゅぎ者しゃの攻撃こうげき ナオミ オレスケス (著ちょ), エリック・M. コンウェイ (著ちょ), Naomi Oreskes (原著げんちょ), Erik M. Conway (原著げんちょ), 福岡ふくおか 洋一よういち (翻訳ほんやく)
  11. ^ recommends DDT to control malaria - PMC
  12. ^ WHO ニュースリリース 2006年ねん9月がつ15日にち／WHO はマラリア対策たいさくのための DDT の屋内おくない使用しように健康けんこう証明しょうめいを与あたえる（訳わけ:安間あんま 武たけし (化学かがく物質ぶっしつ問題もんだい市民しみん研究けんきゅう会かい)）
  13. ^ Palmer, Michael (29 September 2016). “The ban of DDT did not cause millions to die from malaria”. University of Waterloo. June 16, 2021時じ点てんのオリジナルよりアーカイブ。August 14, 2018閲覧えつらん。
  14. ^ “The role of DDT in malaria control”. Environmental Health Perspectives 118 (7): A282–A283; author reply A283. (July 2010). doi:10.1289/ehp.1002279. PMC 2920925. PMID 20601331. https://www.ncbi.nlm.nih.gov/pmc/articles/PMC2920925/. 
  15. ^ Quiggin, John; Lambert, Tim (May 2008). “Rehabilitating Carson”. Prospect. オリジナルのApril 13, 2020時点じてんにおけるアーカイブ。. https://web.archive.org/web/20200413043951/http://www.prospectmagazine.co.uk/magazine/rehabilitatingcarson June 22, 2012閲覧えつらん。 
  16. ^ Sarvana, Adam (May 28, 2009). “Bate and Switch: How a free-market magician manipulated two decades of environmental science”. Natural Resources New Service. オリジナルのMay 24, 2010時点じてんにおけるアーカイブ。. https://web.archive.org/web/20100524144406/http://www.nrns.org/index.php?option=com_content&view=article&id=51%3Abate-and-switch-how-a-free-market-magician-manipulated-two-decades-of-environmental-science- June 2, 2009閲覧えつらん。 
  17. ^ Gutstein, Donald (2009). Not a Conspiracy Theory: How Business Propaganda is Hijacking Democracy. ISBN 978-1-55470-191-9. オリジナルのOctober 19, 2021時点じてんにおけるアーカイブ。. https://web.archive.org/web/20211019223230/https://books.google.com/books?id=zDRePgAACAAJ August 29, 2022閲覧えつらん。 . Relevant excerpt at Gutstein, Donald (January 22, 2010). “Inside the DDT Propaganda Machine”. The Tyee. オリジナルのJanuary 25, 2010時点じてんにおけるアーカイブ。. https://web.archive.org/web/20100125172424/http://thetyee.ca/Mediacheck/2010/01/22/DDTPropaganda/ January 22, 2010閲覧えつらん。. 
  18. ^ Weir, Kirsten (June 29, 2007). “Rachel Carson's birthday bashing”. Salon.com. オリジナルのApril 15, 2008時点じてんにおけるアーカイブ。. https://web.archive.org/web/20080415165815/http://www.salon.com/news/feature/2007/06/29/rachel_carson/ July 1, 2007閲覧えつらん。 
  19. ^ “Nonprofit Explorer - AFRICA FIGHTING MALARIA INTERNATIONAL INC - ProPublica”. projects.propublica.org. 2016年ねん5月がつ16日にち閲覧えつらん。
  20. ^ “Rachel Carson, Mass Murderer? | FAIR”. fair.org. 2016年ねん1月がつ14日にち時点じてんのオリジナルよりアーカイブ。2016年ねん5月がつ16日にち閲覧えつらん。
  21. ^ “Physical and chemical stability of expired fixed dose combination artemether-lumefantrine in uncontrolled tropical conditions”. Malar. J. 8 (1): 33. (2009). doi:10.1186/1475-2875-8-33. PMC 2649943. PMID 19243589. https://www.ncbi.nlm.nih.gov/pmc/articles/PMC2649943/. 
  22. ^ Bees collect DDT: orchid bees、2011年ねん7月がつ20日はつか、2013年ねん6月16日にち閲覧えつらん
  • 緒方おがた富雄とみおほか編へん 『医学いがくの動向どうこう 第だい22集しゅう : 地方ちほう病びょう研究けんきゅうの動向どうこう』 金原出版かねはらしゅっぱん、1958年ねん、141頁ぺーじ。

関連かんれん項目こうもく

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外部がいぶリンク

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