フェルドーンの法則ほうそく

フェルドーンの法則ほうそく（フェルドーンのほうそく、英えい: Verdoorn's law）は、長期ちょうき的てきには生産せいさん性せいは生産せいさん量りょうの平方根へいほうこんに比例ひれいして増加ぞうかするという法則ほうそく^[1]。オランダの経済けいざい学者がくしゃペトルス・ヨハネス・フェルドールンに由来ゆらいする。この法則ほうそくによれば、生産せいさん量りょうが加速度かそくど的てきに増加ぞうかし生産せいさん性せいが改善かいぜんする。フェルドールンは、「長期ちょうき的てきには、例たとえば生産せいさん量りょうが約やく10％増加ぞうかすると、労働ろうどう生産せいさん性せいが4.5％増加ぞうかする」と述のべた^[1]。約やく0.5のフェルドールン係数けいすうは、その後ごの実証じっしょう研究けんきゅうでも観察かんさつされている^[2]。日本語にほんごではバードーンの法則ほうそくとも記述きじゅつされることがある^[3]。

概要がいよう[編集へんしゅう]

フェルドールンの法則ほうそくは、生産せいさん性せいと生産せいさん量りょうの間あいだの長期ちょうき的てきな正せいの相関そうかん関係かんけいのことであり、その相関そうかん係数けいすうは1949年ねんにオランダの経済けいざい学者がくしゃのフェルドールンに推定すいていされた。

p=a+bQ

ここで、 $p$ は労働ろうどう生産せいさん性せいの成長せいちょう率りつ、 $Q$ は生産せいさん量りょう(あるいは付加ふか価値かち)の成長せいちょう率りつ、 $b$ はフェルドールン係数けいすう、 $a$ は外そと生せい的てきな生産せいさん性せいの成長せいちょうである^[4]。

フェルドールンの法則ほうそくは、新しん古典こてん派はの成長せいちょうモデル (特とくにソロー＝スワン・モデル（英語えいご版ばん）) で示唆しさされる「生産せいさん性せいの向上こうじょうは主おもに科学かがく技術ぎじゅつの進歩しんぽによって説明せつめいされる」^[5]という仮説かせつとは異ことなる考かんがえ方かたである。フェルドールンの法則ほうそくは通常つうじょう、成長せいちょうの累積るいせき因果いんがモデルと関連かんれんしており、供給きょうきゅう側がわではなく需要じゅよう側がわが蓄積ちくせきの要因よういんとなる。

ニコラス・カルドアとトニー・サールウォール（英語えいご版ばん）は、フェルドールンの法則ほうそくに基もとづいて輸出ゆしゅつ主導しゅどう型がたの成長せいちょうモデルを提示ていじした。輸出ゆしゅつ部門ぶもんの拡大かくだいにより、輸出ゆしゅつ製品せいひんの生産せいさんが拡大かくだいし、生産せいさん性せいが改善かいぜんし、輸出ゆしゅつ部門ぶもんの労働ろうどう者しゃのスキルレベルが向上こうじょうする可能かのう性せいがある。これにより、生産せいさん性せいの低ひくい非ひ貿易ぼうえき部門ぶもんからより生産せいさん性せいの高たかい輸出ゆしゅつ部門ぶもんへの資源しげんの再さい配分はいぶん、貿易ぼうえき財ざいの価格かかく低下ていか、国際こくさい競争きょうそう力りょくの向上こうじょうにつながる可能かのう性せいがある。この生産せいさん性せいの変化へんかは、輸出ゆしゅつの拡大かくだいと生産せいさん量りょうの増加ぞうかにつながる可能かのう性せいがある。

トニー・サールウォールは、GDP成長せいちょう率りつが「輸入ゆにゅう需要じゅようの所得しょとく弾力だんりょく性せいに対たいする輸出ゆしゅつの成長せいちょう率りつの比率ひりつ」を越こえることはないとしている。これは、GDPの成長せいちょうが国際こくさい収支しゅうしの均衡きんこうによって制限せいげんされることを意味いみする。この結果けっかは、サールウォールの法則ほうそく（英語えいご版ばん）として知しられています。

参考さんこう文献ぶんけん[編集へんしゅう]

Kaldor, N. (1966), Causes of the Slow Growth in the United Kingdom, Cambridge: Cambridge University Press
Thirlwall, A. P. (March 1979), “The balance of payments constraint as an explanation of international growth rate differences”, Banca Nazionale del Lavoro Quarterly Review 32 (128): pp. 45–53
Verdoorn, J. P. (1993), “On the Factors Determining the Growth of Labor Productivity”, L. Pasinetti (ed.), Italian Economic Papers (Oxford: Oxford University Press) II

出典しゅってん[編集へんしゅう]

^ ^a ^b “Verdoorn's Law”. 2009年ねん6月がつ17日にち閲覧えつらん。 sourced from Verdoorn, P J (June 1980), “Verdoorn's Law in Retrospect: A Comment”, Economic Journal (Royal Economic Society) 90 (358): 382–85, doi:10.2307/2231798, JSTOR 2231798, https://jstor.org/stable/2231798
^ Kaldor (1966), p. 289
^ 伊藤いとう正ただし昭あきら「地域ちいき経済けいざい循環じゅんかんと地域ちいき産業さんぎょうにおける内うち発はつ的てき活性かっせい化か」『政經せいけい論叢ろんそう』第だい82巻かん第だい3-4号ごう、明治大学めいじだいがく政治せいじ経済けいざい研究所けんきゅうじょ、2014年ねん3月がつ、39-87頁ぺーじ、CRID 1050294584548162560、hdl:10291/16750、ISSN 0387-3285。
^ Sidhu, Hina (December 1999). “Application of Verdoorn's Law to the Small Scale Sector in India”. The Indian Economic Journal 47 (2): 104–108. doi:10.1177/0019466219990211. ProQuest 1292995662.
^ Kaldor (1966), p. 290

[:1-1] “Verdoorn's Law”. 2009年ねん6月がつ17日にち閲覧えつらん。 sourced from Verdoorn, P J (June 1980), “Verdoorn's Law in Retrospect: A Comment”, Economic Journal (Royal Economic Society) 90 (358): 382–85, doi:10.2307/2231798, JSTOR 2231798, https://jstor.org/stable/2231798

[2] Kaldor (1966), p. 289

[3] 伊藤いとう正ただし昭あきら「地域ちいき経済けいざい循環じゅんかんと地域ちいき産業さんぎょうにおける内うち発はつ的てき活性かっせい化か」『政經せいけい論叢ろんそう』第だい82巻かん第だい3-4号ごう、明治大学めいじだいがく政治せいじ経済けいざい研究所けんきゅうじょ、2014年ねん3月がつ、39-87頁ぺーじ、CRID 1050294584548162560、hdl:10291/16750、ISSN 0387-3285。

[4] Sidhu, Hina (December 1999). “Application of Verdoorn's Law to the Small Scale Sector in India”. The Indian Economic Journal 47 (2): 104–108. doi:10.1177/0019466219990211. ProQuest 1292995662.

[5] Kaldor (1966), p. 290

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