JIS X 0213:2000の附属書2に記述される符号化表現で、ISO-2022-JPの漢字集合をJIS X 0213に変えるなどしたもの。IANA登録簿への登録が提案されたが、RFC2278(当時。RFC2978により廃止された)の手続きに従っていない(いっぺんに複数の文字コードを登録する手続きは存在しないのに6つ同時に申請されている)などの理由により却下された[1]。
また、符号化方式名をISO-2022-JPとしているのに、文字集合としてはJIS X 0212(補助漢字)やJIS X 0201の片仮名文字集合(いわゆる半角カナ)をも符号化している例があるが、ISO-2022-JPではこれらの文字を許容していない。これらの符号化は独自拡張の実装であり、中にはISO/IEC 2022の仕様に準拠すらしていないものもある[3]。従って受信側の電子メールクライアントがこれらの独自拡張に対応していない場合、その文字あるいはその文字を含む行、時にはテキスト全体が文字化けすることがある。
J. Murai 他 (1993年6月). RFC1468 Japanese Character Encoding for Internet Messages (『インターネットメッセージのための日本語文字符号化』).
M. Ohta 他 (1993年12月). RFC1554 ISO-2022-JP-2: Multilingual Extension of ISO-2022-JP (『ISO-2022-JP-2: ISO-2022-JPの多言語拡張』).
K. Tamaru 他 (1997年11月). RFC2237 Japanese Character Encoding for Internet Messages (『インターネットメッセージのための日本語文字符号化』).
日本規格協会 (2000年). JIS X 0213:2000 『7ビット及び8ビットの2バイト情報交換用符号化拡張漢字集合』 (7-bit and 8-bit double byte coded extended Kanji sets for information interchange) 附属書2「ISO-2022-JP-3符号化表現」.
日本規格協会 (2004年). JIS X 0213:2000/AMENDMENT 1:2004 『7ビット及び8ビットの2バイト情報交換用符号化拡張漢字集合 (追補1)』 (7-bit and 8-bit double byte coded extended Kanji sets for information interchange (Amendment 1)) 附属書2「ISO-2022-JP-2004符号化表現」.